オフィスの使い方に関する企業やワーカーの実態およびニーズなどについて、ザイマックス不動産総合研究所の調査データから、オフィスご担当者様向けに「ちょっと参考になる」データをひとつずつピックアップしてお伝えします。
＜ワークプレイス戦略見直しの重視度別＞コロナ危機収束後のオフィス面積の意向
コロナ禍で顕在化しつつあるオフィス縮小のトレンドは、ワークプレイス戦略を再構築していく動きの一端であると考えられます。
＜サテライトオフィス利用状況別＞テレワークによって得られるメリット
在宅勤務とサテライトオフィスを併用している企業は、テレワーク導入により様々なメリットを「得られると思う」割合が高いことがわかりました。
＜テレワークの場所の充実度別＞テレワークの生産性評価（2020年秋）
「テレワークで生産性が上がると思う」と回答した企業は31.9%で、「思わない」を下回りました。テレワークの経験値の差が評価に影響するようです。
＜業種別＞テレワークする場所の整備の内容（2020年秋）
コロナ禍の影響で、テレワークするための場所として「在宅勤務制度」を導入する企業が急激に増えています。整備状況を業種別にみてみました。
＜テレワークの場所の充実度別＞コロナ収束後のワークプレイスの方向性
サテライトオフィスを整備している企業は、コロナ収束後もテレワークを実施し、積極的にワークプレイスを見直していく企業が多いようです。
＜テレワークの場所の充実度別＞働き方に関して興味のある施策
在宅勤務やサテライトオフィスを整備している企業に比べて、テレワークする場所がない企業は、働き方に関する施策への興味度が低いことがわかりました。
＜テレワークする場所の充実度別＞ワークプレイス運用に関して困ったことや課題
「在宅勤務だけ整備」「サテライトオフィスも整備」など、テレワークする場所の充実度によって、感じている課題のレベル感にも差があるようです。
＜在宅勤務の導入時期別＞コロナ危機収束後の働き方の意向
首都圏企業にコロナ危機収束後の働き方の意向を聞きました。コロナ以前から在宅勤務を導入していた企業では、未導入企業よりもテレワーク重視派が多いようです。
＜オフィス面積の意向別＞コロナ禍収束後のワークプレイスの方向性（2020年春）
オフィス面積を縮小したい企業でも、その半数以上は「メインオフィスとテレワークを使い分ける」と回答し、引き続きオフィスを利用していく意向があります。
＜景況感別＞コロナ禍収束後のワークプレイスの方向性（2020年春）
景況感の良し悪しにかかわらず、半数程度の企業がコロナ収束後には「メインオフィスとテレワークの両方を使い分ける」と回答しました。
＜業種別＞テレワーク関連施策の導入率（2020年春）
「在宅勤務制度」の導入率を業種別に比較すると、導入が進む情報通信業と難航する医療,福祉業では49.6ポイントもの差があることがわかりました。
オフィス環境の快適性評価（2020年春）
企業に対し「ワーカーに快適なオフィス環境が提供されていると思うか」と聞いた結果、約6割が「そう思う」と回答した一方、3割は「そう思わない」と回答しました。
オフィス入居人数に対する座席数の理想と現状（2020年春）
6割以上の企業が、オフィス入居人数に対する座席の割合を100％以下にしたいと回答しました。座席数を少なくしたい意向は昨年よりも強まっているようです。
＜同居している子供（末子）別＞「テレワークの場所」の利用率とニーズ
未就学児を育てる女性は「テレワークの場所」に対するニーズが高い一方、利用率は低く、実態とニーズのギャップが大きいようです。
＜企業規模別＞テレワークする場所や制度の整備状況（2019年秋）
テレワークの整備状況を企業規模別にみてみました。レンタルオフィスやシェアオフィス、サテライトオフィスは大企業だけでなく、中小企業でも導入が加速しています。
＜シェアオフィスの立地別（都心型／周辺型）＞利用時間
シェアオフィスの立地によって、1回あたりの利用時間に異なる特徴がみられました。郊外拠点では1回に8時間以上使う人もいるなど、働き方の多様性が垣間見えます。
＜シェアオフィスの立地別（都心型／周辺型）＞利用者属性
法人向けシェアオフィスの利用者を都心型ユーザーと周辺型ユーザーにグループ分けし、属性を比較しました。2つのグループで異なる利用ニーズがありそうです。
＜オフィス面積の変化別＞レイアウト配分の変化
2018年度にオフィス面積を縮小した企業のうち約3割が、フリーアドレス席やABWなど、フレキシブルに使えるスペースは拡張していることがわかりました。
通勤ストレス緩和のために多様な場所へ出勤したい意向
通勤ストレス緩和のために多様な場所への出勤意向を持つ人が、アンケート回答者の73.9％に上りました。「自宅に近いサードプレイスオフィス」等が人気です。
首都圏オフィスワーカーの通勤手段と通勤実態
首都圏オフィスワーカーの通勤手段別に、通勤時間や通勤ストレスを比較しました。高ストレスの電車通勤者は、自宅近くに出勤したいニーズが高い傾向がみられました。
固定席とフレキシブルなスペースの導入目的の違い（2019年春）
固定席の導入目的は「入居人数の増減」が1位だったのに対し、フレキシブルなスペースでは「社内のコミュニケーション活性化」が1位となりました。
過去1年間のフレキシブルなオフィススペースのトレンド（2019年春）
過去1年間でどんなオフィスレイアウトが増えたのか調べました。「オープンミーティングスペース」と「フリーアドレス席」が人気だったようです。
＜人数に対する座席数の割合別＞ワークプレイスに関する取り組み状況
オフィス入居人数に対して座席数を多めに用意している企業と、少なめに用意している企業では、テレワークやワークプレイスに関する施策の取り組み状況に差がみられました。
オフィス入居人数に対する座席数の理想と現状（2019年春）
オフィス入居人数に対して座席が何割用意されているのか調べました。現状では「100%超」の企業が多いものの、理想は人数以下に減らしていきたいようです。
通勤ストレスと生産性やエンゲージメントの関係
ワーカー個人の問題として捉えられがちな通勤ストレスについて、企業はどのように捉えるべきでしょうか。生産性やエンゲージメントとの関係を分析してみました。
通勤ストレスと仕事満足度・プライベート満足度の関係
通勤ストレスとワーカーの仕事満足度およびプライベート満足度との関係を調べた結果、通勤ストレスが高いワーカーほど満足度が低い傾向がみられました。
テレワーク施策別にみる導入目的の違い（2019年春）
過去1年間でテレワークの導入が進んだ企業に対し、「どの施策を」「どのような目的で」導入したのか聞きました。テレワークの種類によって期待される効果は様々です。
過去1年間で新たに整備したテレワーク施策（2019年春）
過去1年間でテレワークする場所を何かしら新たに整備した企業に対し、具体的に何を整備したかを聞きました。「レンタルオフィス、シェアオフィス等」が1位。
テレワーク等がオフィスの1人あたり面積に与える影響（2018年秋）
テレワークなどの取り組みにより、働く場所をフレキシブルにしている企業は、オフィスの1人あたり面積が小さくなっているようです。
今後興味のある働き方施策（2018年秋）
企業に対し、働き方に関する施策で今後興味のあるものを聞きました。現在の取り組み状況と比べると、在宅勤務やフリーアドレス席などに今以上の伸びしろがみられます。
テレワーク利用に関するルールの有無（2018年秋）
テレワークを導入している企業に対し、利用頻度などのルールの有無を聞いたところ、モバイルワークに取り組む企業の約7割が「ルールはない」と回答しました。
働き方改革の具体的な効果（2018年秋）
働き方改革を実施している企業では、2017年秋同様「従業員のワークライフバランス」に効果を感じている企業が最多でした。しかし、その割合が減少しているのはなぜでしょうか。
テレワークの導入状況別にみる、オフィスの1人あたり面積（2018年春）
テレワークするための場所や制度の導入は、オフィスの１人あたり面積にどの程度影響があるのでしょうか。導入済みの企業と未導入の企業を比較してみました。
＜業種別＞テレワークする場所や制度の整備状況（2018年春）
テレワークするための場所や制度の整備状況は、情報通信業が特に進んでいるようですが、昨年と比較するとどのような変化があるでしょうか。
＜企業規模別＞テレワークする場所や制度の整備状況（2018年春）
テレワークするための場所や制度の整備状況には、企業規模による違いがありました。昨年と比べるとどのような変化がみられるでしょうか。
非テレワーカーの不安とテレワーカーの感想（2018）
テレワークに対して、テレワークをしていない人が持つ不安と、実際にテレワークをしている人が感じているデメリットの間にはギャップがありました。
＜子どもの有無別＞テレワークしている場所（2018）
オフィスワーカーがテレワークしている場所をみると、小学校低学年以下の子どもがいる人は、サードプレイスオフィスの利用割合が高いことがわかりました。
サードプレイスオフィスのタイプ別利用意向（2017年秋）
企業はどんなワークプレイスなら従業員に利用させたいと考えているのでしょうか。5タイプのサードプレイスオフィスそれぞれの利用関心度を聞きました。
オフィス以外の働く場所と、2015～16年における変化
テレワークを推進するため、社外に働く場所を用意している企業はどれくらいあるのでしょうか。過去1年間の変化を調べることで直近の動向を探ります。
＜業種別＞オフィス以外の働く場所と、2015～16年における変化
テレワークの推進状況について、業種による傾向の差があるかどうかをみてみました。在宅勤務制度の導入率が高いのはどんな業種でしょうか。
