<オフィス面積の意向別>コロナ禍収束後のワークプレイスの方向性(2020年春)

<オフィス面積の意向別>コロナ禍収束後のワークプレイスの方向性(2020年春)
  • 新型コロナウイルスの感染拡大が企業の働き方やワークプレイスの方向性を見直すきっかけとなっていると推測されますが、実際に企業はどのような考えを持っているでしょうか。アンケートで、新型コロナウイルス収束後のワークプレイスの方向性(コロナ危機における企業の働き方とワークプレイス【図表18】)を聞いた結果、1位は「メインオフィスとテレワークの両方を使い分ける」(46.5%)でした。
  • この結果を今後のオフィス面積の意向別に集計分析したところ、「オフィス面積を縮小したい」と回答した企業では「テレワークを拡充し、メインオフィスを縮小する」(58.2%)に次いで、「メインオフィスとテレワークを使い分ける」(51.2%)が同程度に高い結果となりました。
  • このことから、今後メインオフィスは面積が縮小されたとしても需要はなくならず、役割を変えて引き続き利用されると考えられます。

(出所)ザイマックス不動産総合研究所「大都市圏オフィス需要調査2020春(6月実施)」(2020)

TOPへ戻る

関連記事

VIEWPOINT

【フランスの働き方改革④】ワークスペース最大手が目指すフレキシブルワークの未来

IWG フランス

世界1,100都市以上でフレキシブルスペースを展開するIWGは、「テレワークの最も効果的な頻度は週2回」とされるフランスでそのデメリット解消を目指しています。

DATA

今後のオフィス面積の意向(2020年春)

企業に対し今後のオフィス面積の意向を聞いたところ、調査開始以来、初めて縮小意向が拡張意向を上回りました。縮小意向の理由は…。