未来のオフィスは立地より「ミッション」が重要になる

オリー・オルセン／ザ・オフィス・グループ　共同設立者兼共同CEO

将来の企業がワークプレイスを選ぶ際には「ロケーション」よりも「スペース」が決め手になる。専門家が予測する、フレキシブルオフィスの今後の方向性とは。

働く場所に対する興味

オフィスワーカーは、都心部で働くこと以上に、自宅や自宅近くで働く「職住近接」に興味を持っていることがわかりました。

NY発ワークスペース事業者が目指す「賃貸借契約からの解放」

knotel（ノーテル）

近日中に日本上陸を予定しているノーテルは、アジリティ（機敏性）を重視する企業のニーズと、旧来型の賃貸借契約との間にギャップがあると指摘します。

＜同居している子供（末子）別＞「テレワークの場所」の利用率とニーズ

未就学児を育てる女性は「テレワークの場所」に対するニーズが高い一方、利用率は低く、実態とニーズのギャップが大きいようです。

在宅勤務のメリット・不満

在宅勤務は「移動時間・通勤時間の削減」や「集中して仕事ができる」といったメリットがある一方で、自宅は働く場所としての環境が整っておらず不満もあるようです。

働き方に関する施策の利用率とニーズ

「テレワークの場所」に関する施策は「モバイルワーク」に比べ導入が遅れていますが、ニーズは「モバイルワーク」と同等であるといえます。

＜テレワークの場所別＞利用頻度

テレワークの場所に関する各施策の利用頻度を聞くと、三種類すべての施策で「月1～2回以下」にとどまるワーカーが最多となりました。

大企業の人材獲得ニーズに応え、フレキシブルオフィスは郊外へ

ジョン・ウィリアムズ／ザ・インスタント・グループ マーケティング部長

世界の大都市で成長してきたフレキシブルオフィス市場が今、郊外や準大都市などへ移行しつつあるといいます。企業利用の拡大がその後押しとなっているようです。

働き方に関する施策の利用率

約4割のオフィスワーカーがテレワークに関する施策に取り組んでいますが、内訳をみると「モバイルワーク」のみしか行っていないワーカーも少なくないようです。

【フランスの働き方改革②】駅内ワークスペースを起点にローカル起業を盛り上げる

SNCF（フランス国鉄）

日本同様、企業の都心集中傾向が強いフランス。働く場所をパリだけでなく郊外にも広げることが、地元での就業・起業支援につながっています。