• 企業へのアンケートで、働き方に関する取り組みについて、対象の一部・全部を問わず、少しでも取り組んでいるものを聞きました。
• その結果、1位は今回から選択肢に加えた「オンライン会議ツールの活用」（65.4%）で、同じく今回からの「仕事でのチャットツールの活用」（49.0%）と並んで高い割合となりました。
• 過去調査と比べると、「従業員のスキルアップ・研鑽・リカレント教育の支援」や「副業・兼業を認める」、「AIによる仕事の変化（ChatGPTなど）への対応」、「地方などオフィス拠点から遠方に住んでいても働ける制度の整備・活用」で着実な伸長がみられました。

（出所） ザイマックス不動産総合研究所「大都市圏オフィス需要調査2024春＜詳細版＞」（2024）

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