• 企業へのアンケートで過去1年間におけるオフィス面積の変化（【図表2】）を聞きました。
• 「変化なし」であっても、「拡張を検討している」と「拡張を検討したが、中止／中断した」と回答した割合を「拡張する可能性」の割合とすると、「拡張（した＋する可能性）」の合計は15.9%となり、2021春調査を底に増加しています。
• 同様に、「縮小（した＋する可能性）」の割合は7.6%となり、2021春調査をピークに減少しています。
• 実績だけみても拡張が縮小を上回っていますが、可能性も加えるとその差はさらに大きくなり、DIは8.3とプラス方向に伸長しています。コロナ禍発生を機にしばらく続いた縮小トレンドは落ち着いたばかりでなく、拡張トレンドに入ったといえるでしょう。
• また、縮小は拡張と比べて「検討中」の割合の変動が大きい特徴もみられます。2021春調査では縮小を検討する企業の割合が大きく伸びましたが、次第に減少し、今回はコロナ禍以前の2019春調査と同程度の水準に落ち着きました。

（出所） ザイマックス不動産総合研究所「大都市圏オフィス需要調査2024春＜詳細版＞」（2024）

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