働き方に関する施策の実施率（2021）
- オフィスワーカーへのアンケートで、働き方に関する施策について現在利用・実施しているものを聞きました。
- その結果を経年で比較したところ、各施策の実施率はコロナ禍発生後の2020年調査で大きく伸び、2021年に実施した最新の調査でも、引き続き全項目で伸長がみられました。
- 特に「在宅手当（備品や光熱費等）」（8.5%→16.7%）は2020年調査から倍近くに増加しており、テレワークが急速に拡大した昨年には対応できていなかった二次的な取り組みが徐々に普及し始めていることがうかがえます。
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【WORKTREND⑲】テレワーカーのワーク・エンゲイジメント低下を防ぐには
島津明人／慶應義塾大学
ニューノーマルの働き方によって生じたワーカーのメンタルヘルス面の課題解決に向けて、産業精神保健の専門家からの提言を紹介する。
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サテライトオフィスを利用したい理由（2021年秋）
企業がサテライトオフィスを利用したい理由は「在宅勤務のデメリットをカバーするため」が多く、在宅勤務の補完的な役割が求められているようです。