＜企業規模別＞テレワークする場所や制度の整備状況（2019年秋）
- テレワークするための場所や制度の整備状況を企業規模（従業員数）別に比較すると、各施策で、大企業ほど整備率が高い傾向がみられました。
- 2018年秋調査と比べると、「レンタルオフィス、シェアオフィス等の利用」は全ての企業規模において伸びていることがわかりました。また、中小企業（従業員数「100人未満」および「100人以上1,000人未満」の企業）では、「在宅勤務制度の整備・活用」よりも「レンタルオフィス、シェアオフィス等の利用」、「自社が所有・賃借するサテライトオフィス等の設置」の伸び率が大きく、こうしたテレワークする場所の整備は、企業規模問わず広がっていることがうかがえます。
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大久保 幸夫／リクルートワークス研究所 所長
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