働き方に関する施策の実施率とニーズ（2022）
- オフィスワーカーへのアンケートで、働き方に関する施策について、現在利用・実施しているものとコロナ禍収束後に利用・実施したいものを聞きました。
- 現状よりもニーズが大きく伸びたのは「在宅手当（備品や光熱費等）」（+15.4pt）や「勤務先の許可を得た副業・兼業」（+12.3pt）、「勤務先の許可を得たワーケーション」（+13.5pt）、「2拠点居住で働く、郊外・地方へ移住して働く」（+9.5pt）などでした。
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DATA
＜パフォーマンスの自己評価別＞在宅勤務の不満（2022）
ワーカーに対し、在宅勤務の不満を聞きました。テレワークでパフォーマンスが低下した人は、向上した人よりも不満に感じる割合が高いことがわかりました。