固定席とフレキシブルな席の割合の今後の意向

【1】固定席とフレキシブルな席の割合の今後の意向

固定席とフレキシブルな席の割合の今後の意向

【2】フレキシブルな席の割合を高めたい理由

フレキシブルな席の割合を高めたい理由
  • 企業へのアンケートで、入居中オフィス内の座席(会議室を除く)の固定席とフレキシブルなスペース(*1)にある座席の割合について今後の意向を聞きました。
    *1 フレキシブルなスペース…フリーアドレス席、グループアドレス席、オープンなミーティングスペース、リモート会議用ブース・個室、電話専用ブース・個室、集中するためのスペース、食堂・カフェスペース、リフレッシュスペース、外部とのコラボレーションを目的としたスペース等
  • 【1】結果は、「現状維持」(60.7%)の割合が最も高かったものの、「フレキシブルな席の割合を高めたい」企業が27.2%と約3割を占めました。
  • 【2】「フレキシブルな席の割合を高めたい」と回答した企業に対し、その理由を聞いた結果、「テレワークにより出社人数が減ったため」(60.7%)が最も多く、在籍人数分の固定席を用意する従来のレイアウトではなく、働き方の変化による出社人数の増減に柔軟に対応できるレイアウトが求められていることがうかがえます。
  • また、「在籍人数の増減に対応するため」(46.9%)、「社内コミュニケーション活性化」(35.3%)に続き、「テレワーク導入等により新たなニーズが生まれたため」(34.6%)が上位に挙がったことから、ニューノーマルの働き方にあわせてオフィスレイアウトを再検討する動きが予想されます。

(出所) ザイマックス不動産総合研究所「大都市圏オフィス需要調査2021春」(2021)

TOPへ戻る

関連記事

VIEWPOINTWORKTREND

【WORKTREND⑤】変化に対応する企業のための、3つのキーワード

社会の急速な変化に伴い、企業の経営課題は多様化している。企業間競争を勝ち抜くためには柔軟な対応が求められる。

DATA

オフィス内の固定席とフレキシブルな席の比率

オフィス内の座席が「全て固定席」である企業は35.8%にとどまり、約6割の企業はフレキシブルに利用できる座席を用意していることがわかりました。