• 首都圏企業へのアンケートで、メインオフィスの施策について、関心があるものをたずねました。
• もっとも多かったのは「コミュニケーションのための場づくり、集まるための機能を重視する」（43.1%）でした。前回調査から4.8ポイント伸びており、出社とテレワークの使い分けを考えるなかで、集まる場としてのメインオフィスの価値を見直す企業が増えてきているのかもしれません。
• さらに「リモート会議用に個室やブースを増やす」（38.9%）、「オフィスをフレキシブルなレイアウト（フリーアドレス等）に変える」（37.3%）、「座席数を見直す」（29.0%）といった企業も多く、コロナ危機収束後に向けたオフィスのあり方を考え始めている様子がうかがえます。

（出所） ザイマックス不動産総合研究所「働き方とワークプレイスに関する首都圏企業調査 2021年7月」（2021）

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