＜ワークプレイス戦略見直しの重視度別＞コロナ危機収束後のオフィス面積の意向

コロナ禍の長期化を受け、業績悪化やテレワークによるオフィス利用率低下といった要因により、複数の企業が都心オフィス面積を縮小する動きが報じられています。首都圏企業へのアンケートでも、コロナ危機収束後のオフィス面積の意向について聞いた結果、「縮小したい」（30.0%）が「拡張したい」（4.1%）を大きく上回りました。
この結果をワークプレイス戦略見直しの重視度別にみると、重視している企業は、コロナ危機収束後にオフィス面積を縮小したい意向が特に強い傾向がみられました。つまり、すでに顕在化しつつあるオフィス面積縮小のトレンドは、単にオフィスコスト削減を目的とした消極策としてではなく、ワークプレイス全体を戦略的に再構築していく動きの一端であると考えられます。

VIEWPOINT2020/09/16

コロナ禍を経験した日本企業は今後、オフィスとテレワークのバランスをどのように考えていくのでしょうか。すでにオフィス縮小に動き出した企業の声を紹介します。

DATA2021/04/21

ワークプレイス戦略の見直しを重視しているか否かによって、現在の出社率やテレワークの導入状況といった取り組みに差があることがわかりました。

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