<景況感別>コロナ禍収束後のワークプレイスの方向性(2020年春)
- 新型コロナウイルスの感染拡大が企業の働き方やワークプレイスの方向性を見直すきっかけとなっていると推測されますが、実際に企業はどのような考えを持っているのでしょうか。アンケートで、新型コロナウイルス収束後のワークプレイスの方向性(コロナ危機における企業の働き方とワークプレイス【図表18】)を聞いた結果、1位は「メインオフィスとテレワークの両方を使い分ける」(46.5%)でした。
- この結果を景況感別に比較すると、景況感の良し悪しにかかわらず、半数程度が「メインオフィスとテレワークの両方を使い分ける」と回答し、両方の“良いとこ取り”を検討していることがわかりました。業績が良い企業にとっても悪化している企業にとっても今後、ワークプレイスをどうしていくのかが喫緊の課題となるでしょう。
- 一方、「テレワークを拡充し、メインオフィスを縮小する」の回答割合は景況感に応じて、「(やや)良い」9.9%、「変わらず」13.1%、「(やや)悪い」16.2%とだんだん高くなっており、景況感とメインオフィスの縮小意向には一定の関係性がみられました。
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VIEWPOINT
未来のオフィスは立地より「ミッション」が重要になる
オリー・オルセン/ザ・オフィス・グループ 共同設立者兼共同CEO
将来の企業がワークプレイスを選ぶ際には「ロケーション」よりも「スペース」が決め手になる。専門家が予測する、フレキシブルオフィスの今後の方向性とは。