日刊不動産経済通信

「【東京23区】取り壊されたオフィスビルは何になったか ～東京23区における建て替え前後の用途・棟数構成の変化～」に関する記事が掲載されました。

2026年、不動産に影響を与える10大テーマ - 米国不動産カウンセラー協会発表

不動産経済ファンドレビュー No.723
(中山善夫）

米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の2026年版の概要を日本語で紹介している。

建設通信新聞

「オフィスピラミッド2025」に関する記事が掲載されました。

第76回 オフィス賃料形成要因の変化 ～東京23区のオフィスマーケットデータから読み解く～

ARES不動産証券化ジャーナル vol.96
(中山善夫 曽我部哲人 谷澤篤志）

近年、働き方改革の進展やコロナ禍をへて、働き方・働く場の多様化が進んだ。こうした社会情勢の変化は、オフィスビルの競争力を左右する要因にも影響を及ぼしている可能性がある。本稿では、2013年から2025年までの期間を4つの時期に分け、延床面積などの要素が賃料に与える影響の推移を分析した。分析の結果、いくつかの要素で賃料への影響の大きさが変化しつつあることが示唆された。

日刊不動産経済通信

「大都市圏オフィス需要調査2025秋」に関する記事が掲載されました。

ファシリティマネジメントフォーラム2026 第20回 日本ファシリティマネジメント大会

主催：公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会

「ハイブリッドワーク時代におけるオフィス運用の実態とこれから」（石崎真弓）

日刊不動産経済通信

「オフィスマーケットレポート 東京2025Q4」に関する記事が掲載されました。

第75回 2026年不動産に影響を与える今年の10大テーマ ～米国不動産カウンセラー協会発表 / からくさ不動産みらい塾発表～

ARES不動産証券化ジャーナル vol.95
(中山善夫)

ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。寄稿の前半では、2026年度版の概要紹介で、グローバル、もっぱら米国の事情である。一方、後半は弊社運営の「からくさ不動産みらい塾」（不動産業界の次世代リーダー育成を目的）の塾生の投票による2026年不動産に影響を与えるトップ10のダイジェストとなっており、日本にフォーカスした内容となっている。

2026年 新春特別セミナー「新春恒例 オフィスの動向と展望」

主催：公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会

「ハイブリッドワーク時代におけるオフィス運用の実態とこれから」（石崎真弓）
■講師対談「今後の潮流れとは？」三幸エステート株式会社：今関豊和氏
【配信期日】　2026年 1月8日(木)10:00～ 1月27日(火)13:00

日刊不動産経済通信

「大都市圏オフィスワーカー調査2025」に関する記事が掲載されました。