2025年10月 |
「転換期を迎えるSCの現在地と今後の課題」『SC JAPAN TODAY_2025.10_No.582』 (山田賢一) 近年の商業施設における出店面積・業態・出店立地の年次別推移を確認したうえで、商業施設の現状・トレンドを整理するとともに、特にSC(ショッピングセンター)にフォーカスし、SC事業モデルの変遷およびSC事業が直面する新たなリスク要因について考察する。 |
---|
2025年9月 |
商業事業者の出退店戦略の時系列変化と今後の課題
『不動産経済ファンドレビュー2025.9.15 合併号 No.707』 (中山善夫 山田賢一) 実体経済に甚大な被害を及ぼした新型コロナウイルス感染症を経た現在、商業事業者の出退店戦略がどのように変化してきているのかにつき、出店意欲の程度・重視する出店立地・不採算店舗の方針の3つにフォーカスし、時系列データに基づき確認していく。また、それらに関して事業者が今後の課題として留意すべき点を整理する。 |
---|
2025年8月 |
中小規模オフィスビルを考える⑥
|
---|
2025年6月 |
これからのワークプレイス戦略を考える
|
---|
2025年6月 |
これからのワークプレイス戦略を考える
『不動産経済ファンドレビュー2025.6.5 No.698』 (中山善夫 石崎真弓 新井雛子) 日本企業の働き方は、コロナ禍で急速にテレワークが普及したのち、オフィス出社回帰への揺り戻しが起こるなど、ここ数年で激しい変化がみられた。こうした動きを通じて、働き方と働く場のパラダイムシフトが生じ、コロナ前のままのオフィスや、感染拡大当初に一時的な調整を行っただけのオフィスにはほころびが見え始めている。本稿では近年の働き方や働く場の変遷を振り返るとともに、ワークプレイス戦略の最適解を導くためのヒントを提示する。 |
---|
2025年4月 |
新リース会計基準とCRE ~不動産の借手・テナント企業への影響~
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.86』 (中山善夫 大西順一郎) 本稿では、2027年度より適用される新リース会計基準について、不動産の借手の視点で影響について整理を行い、新リース会計基準適用によるテナント企業の意思決定および行動の変化について考察する。また、リース期間の参考情報として実際の契約データから分析した平均入居期間について紹介する。 |
---|
2025年3月 |
賃貸ビル経営における支出増加の現状
『不動産経済ファンドレビュー2025.3.5 No.690』 (中山善夫 鎌田佳子) 賃貸ビル経営において、コロナ禍以降支出の増加傾向が続いており、今後の経営圧迫が懸念される。収支の変化や各支出項目の推移などを示し、今後の賃貸ビル経営の方向性を考察した。 |
---|
2025年2月 |
からくさ不動産みらい塾塾生が選ぶ
|
---|
2025年1月 |
オフィスビルを取り巻く現状と課題、ビル業界の将来像
『BUILDING TOKYO 2025年1月号 No.304』 (中山善夫 山方俊彦) オフィスビルを取り巻く環境は、近年、急激に変化した。コロナ禍によるリモートワークやハイブリッドワークの普及が、従来のオフィス利用スタイルを大きく変え、これに対応できないビルは収益性や資産価値が低下するリスクを抱えることになる。これからのビルオーナーに求められるビル事業の持続可能性を確保するための新たな戦略を展望する。 |
---|
2024年12月 |
米国不動産カウンセラー協会発表
|
---|
2024年12月 |
2024-25 不動産に影響を与える10大テーマ
『不動産経済ファンドレビュー2024.12.5 No.682』 (中山善夫) ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回の寄稿は 2024年~2025年版の紹介である。なお、原文は"The CRE® 2024-25 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"( https://www.cre.org/)より閲覧可能である。 |
---|
2024年10月 |
オフィスマーケットの変化を読み解く
|
---|
2024年9月 |
オフィスビルの「近・新・大」に変化の兆し
『不動産経済ファンドレビュー2024.9.5 No.673』 (中山善夫 山方俊彦 曽我部哲人) オフィスビルの競争力を左右する要素として「近・新・大」が重要視されてきたが、最近は在宅勤務やサテライトオフィスの普及が進み、その価値観が揺らいでいる。本稿では、東京23区のオフィスマーケットにおける「近・新・大」の変化を分析し、その背後にある要因や今後の市場動向を、供給と需要の両面から考察する。 |
---|
2024年9月 |
通勤ストレスが仕事の満足度に与える影響
|
---|
2024年8月 |
世界のワークスタイルを牽引する「主要4都市」の現在
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.80』 (中山善夫 石崎真弓 山崎千紗 Truong Thi Truc Quynh) 仕事とワークスペースをメインテーマとする世界的な知識ネットワーク「WORKTECH Academy」(ワークテック・アカデミー)は、2024年第1四半期にトレンドレポート「Cities on the frontline of the future of work」を発表した。ザイマックス総研では、その一部を抜粋し、ニューヨーク、ロンドン、シドニーと東京の主要4都市のオフィス市場を取り巻く状況や今後の展望について、翻訳・編集して紹介する。 |
---|
2024年6月 |
金利上昇が不動産に与える影響
『不動産経済ファンドレビュー2024.6.5 No.665』 (中山善夫 山方俊彦) 異次元の金融緩和の時代が終わり、金利のある世界に戻ろうとしている。金利上昇が不動産にどのような影響を与えるか。からくさ不動産みらい塾の塾生達が選んだ「不動産に影響を与える2024年の10大テーマ」の1位が”低金利見直しと金利上昇”でもあった。そこで、金利上昇が不動産に与える影響を整理、考察した。 |
---|
2024年6月 |
仕事と職場のグローバルトレンド2024
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.79』 (中山善夫 石崎真弓 Truong Thi Truc Quynh) 仕事とワークスペースをメインテーマとする世界的な知識ネットワーク「WORKTECH Academy」(ワークテック・アカデミー)は、2024年1月にトレンドレポート「The world of work in 2024」を発表した。同レポートでは、「人」「場所」「テクノロジー」という切り口で、2024年に注目すべき20の主要トレンドを取り上げている。ザイマックス総研では、その一部を抜粋し、翻訳・編集して紹介する。 |
---|
2024年4月 |
コロナ禍収束後の働き方 ~現在の働き方の評価から考察する~
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.78』 (中山善夫 石崎真弓 新井雛子) 新型コロナウイルス感染症の5類移行を経て、コロナ禍収束後の世の中へと変容しつつある。本稿では、2023年10月に実施した「大都市圏オフィスワーカー調査」の結果を基に、ワーカーの現在の働き方を確認し、それに対する評価から、満足度の高い働き方について分析した。 |
---|
2024年2月 |
からくさ不動産塾塾生が選ぶ「2024年 不動産に影響を与える今年の10大テーマ」
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.77』 (中山善夫) 不動産業界の次世代リーダー育成を目的とした「からくさ不動産塾」(ザイマックス総研が運営)の塾生の投票による2024年不動産に影響を与えるトップ10のうち、上位5位までを紹介。今回のレポートは 2023-24年版である。なお、原文は米国不動産カウンセラー協会のホームページ( https://www.cre.org/)で閲覧可能である。 |
---|
2024年2月 |
東京の不動産市場編_オフィス市場
|
---|
2023年12月 |
「2023-24不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要
『不動産経済ファンドレビュー2023.12.5 No.649』 (中山善夫) 米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の概要を紹介。 |
---|
2023年12月 |
米国不動産カウンセラー協会発表「2023-24 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」~世界的な不動産専門家集団による年次報告(日本語での紹介)~
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.76』 (中山善夫) ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回のレポートは 2023-24年版である。なお、原文は米国不動産カウンセラー協会のホームページ( https://www.cre.org/)で閲覧可能である。 |
---|
2023年12月 |
中小規模オフィスビルを考える⑤
|
---|
2023年12月 |
”何とかならない”今こそワーカー目線の進化を『月刊プロパティマネジメント No.281』 (中山善夫 鎌田佳子) 作られ続ける新築ビル、増え続ける老朽ビル。加えて、自然災害や省エネ、コロナ禍を契機とした増え続ける対策の増大、オフィスビルを取り巻く課題は山積みの状態である。需要と供給の現状と今後取るべきビルオーナーの姿勢について提唱した。 |
---|
2023年10月 |
コロナ禍収束後のオフィス需要
|
---|
2023年9月 |
長期空室の増加から見るビル間の選別激化
『不動産経済ファンドレビュー2023.9.5 No.640』 (中山善夫 山方俊彦 曽我部哲人) 2020年第1四半期以降、東京23区内のオフィスビルの空室率が上昇する中、ビル間での選別が激化している可能性がある。本稿では、空室継続期間別の空室面積の変化や物件属性ごとの空室消化率に着目し、現在のオフィスマーケットでの物件選別状況について考察をを行った。 |
---|
2023年8月 |
COVID-19 が働く場所に与えた影響の考察
|
---|
2023年6月 |
フレキシブルオフィスを俯瞰する
|
---|
2023年6月 |
フレキシブルオフィスのタイプ分類
『不動産経済ファンドレビュー2023.6.5 No.632』 (中山善夫 石崎真弓 新井雛子) 近年、働き方改革やコロナ禍発生を受けて、フレキシブルオフィス市場は急速に成長してきた。同時に、サービス内容の多様化・細分化が進み、事業者によって「レンタルオフィス」「サテライトオフィス」「コワーキングオフィス」などさまざまな呼称が使用されており、各サービスの特徴や違いが分かりづらいのが実情だ。本稿では、多様化するフレキシブルオフィスをタイプ分類し、特徴を整理する。 |
---|
2023年4月 |
ESG からみるオフィスビル設備
|
---|
2023年3月 |
不動産市場のグリーン価値
|
---|
2023年3月 |
コロナ禍で変わる1人あたりオフィス面積
『不動産経済ファンドレビュー2023.3.5 No.624』 (中山善夫 石崎真弓 Truong Thi Truc Quynh) コロナ禍を契機に働き方や働く場所が激変するなか、企業は、コロナ禍収束を見据えて、働く場所のあり方を再考し、従来のオフィス面積を見直す必要に迫られている。コロナ前までは、オフィスに毎日集まって働くことが当たり前であり、企業がオフィスの適切な広さを考えるにあたっては、「1人あたりオフィス面積×人数」というシンプルな計算式で必要なオフィス面積を算出でき、直感的で分かりやすい目安として大いに活用されてきた。本稿では、コロナ禍で変化してきた働き方に対応して、1人あたりオフィス面積がどう変わったのかを分析し、今後、企業がオフィス面積を検討する際の材料を提示したい。 |
---|
2023年2月 |
不動産 ESG の経済性
|
---|
2023年2月 |
今後のオフィスマーケットを展望する
|
---|
2023年1月 |
ハイブリッドワークが進む中でのオフィスの新規供給に注意
『不動産東京 2023 No.197』 (中山善夫) 東京のオフィスマーケットは、コロナ禍で需給ギャップを示す空室率が上昇し、賃料も下落傾向が続いている。この背景には企業のメインオフィスの面積の見直しや移転の増加がある。一方、新規供給については、2023年は22.4万坪と対前年2.8倍の大量供給だ。2023年以降も新規供給は続くので、需要がどこまで追いつくかがポイントで、需要が拡大しなければ、築古の大規模ビルや中小規模ビルにおいて、「二次空室」「三次空室」が発生する可能性が考えられる。 |
---|
2022年12月 |
最近の空室率上昇を読み解く
|
---|
2022年12月 |
商業店舗の出退店戦略
|
---|
2022年10月 |
米国不動産カウンセラー協会発表「2022-23 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」~世界的な不動産専門家集団による年次報告(日本語での紹介)~
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.69』 (中山善夫) ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回の寄稿は 2022-23年版の紹介である。なお、原文は"The CRE® 2022-23 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"( https://www.cre.org/)より閲覧可能である。 |
---|
2022年10月 |
コロナ禍で変わるワークプレイスと都市
|
---|
2022年9月 |
「不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要
『不動産経済ファンドレビュー2022.9.5 No.607』 (中山善夫) 米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の概要を紹介。 |
---|
2022年8月 |
オフィスビルエネルギー問題を読みとく
|
---|
2022年8月 |
激変する商業施設・SCの事業環境
|
---|
2022年7月 |
コロナ禍を経てみえてきたこれからのオフィスの姿
|
---|
2022年6月 |
テレワーク定着で直面するオフィス市場の構造的変化
|
---|
2022年6月 |
コロナ後を見据えたホテル事業の環境変化
|
---|
2022年6月 |
コロナ禍の影響による飲食事業者の出店意欲・店舗戦略の実態
『SC JAPAN TODAY 2022.6.1』 (山田賢一) ザイマックス総研は、早稲田大学石田航星研究室と共同で2020年9月・2021年6月に「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を実施した。本稿ではこの調査結果から、コロナ禍による影響が特に大きかった飲食事業者について、店舗数の増減、出店意欲の程度、重視する出店立地の変化、コロナ禍に起因して実施した施策を紹介するとともに、今後の出店見通しについて考察している。 |
---|
2022年6月 |
ホテルを取り巻く環境変化と課題
|
---|
2022年5月 |
多様化するワークプレイス、オフィス空間の将来像
『BUILDING TOKYO 2022年5月号 No.288』 (石崎真弓 山崎千紗) 東京オフィスマーケットは新型コロナウイルスの感染拡大を機に空室率上昇という下降局面を迎えたが、背景にあるものは必ずしも企業のオフィスコスト削減といった財務上の理由だけではないと考えられる。本稿では、ザイマックス総研による調査データなどに基づき、働き方とオフィスの使われ方が変化していることを明らかにしたうえで、コロナ禍収束後に向けて進化するワークプレイスの将来像を考察する。 |
---|
2022年4月 |
コロナ禍で変化する食品小売の出店戦略
|
---|
2022年4月 |
ポストコロナに向けた新たな取り組み
|
---|
2022年3月 |
ポストコロナに向けた新たな取り組み
|
---|
2022年2月 |
ポストコロナ時代の商業施設
|
---|
2022年1月 |
コロナ後を見据えた企業のオフィス戦略が徐々に進行
『不動産東京 2022 No.194 January』 (中山善夫) コロナ禍が始まって丸2年、企業活動や人々の生活・働き方も大きく変化し、ポストコロナに向けた議論も始まっている。2022年年頭にあたり、これからの東京のオフィス市場の1年を占うと、企業のオフィス戦略(メインオフィス+テレワークのハイブリッドが主流)が徐々に進行し、メインオフィスを活性化する動きと、郊外でのフレキシブルオフィスなどの新たなニーズの拡大の両方が同時進行することになろう。 |
---|
2022年1月 |
2021年のオフィスマーケットの振り返りと2022年の展望
|
---|
2021年12月 |
「スマートウェルネスオフィスとCASBEE-WOの最新動向と今後の展望」
『空気調和・衛生工学 第95巻第12号』 (吉田 淳) 公益社団法人空気調和・衛生工学会 2021年学会誌「空気調和・衛生工学第95巻第12号(2021年12月5日発行)」特集令和3年技術動向“1.環境”に寄稿し、掲載された。建物利用者の健康性、快適性の維持、増進を支援する建物の仕様、性能、取組みを評価するツールとして開発されたCASBEE-ウェルネスオフィスの最新動向と、企業の今後のオフィス戦略に対する考え方やスマートウェルネスオフィスについて紹介した。また、新型コロナウイルスの感染拡大を受け「建物の感染対策チェックリスト(オフィスビル版)」が2021年6月に公開された。これはCASBEE-WO開発の成果をベースとしており、併せて紹介を行った。 |
---|
2021年12月 |
コロナ禍における店舗戦略
|
---|
2021年12月 |
中小規模オフィスビルを考える④
|
---|
2021年11月 |
東京オフィス賃料市場におけるグリーンプレミアム
『土地総合研究_2021年秋号』 (大西順一郎) グリーンビルディングに関する研究が学術的、産業的に注目されてから10年以上が経過した。多くの研究がグリーンビルディングの経済的価値を報告しており、これらの研究は主にアメリカとヨーロッパの市場で行われている。グリーンプレミアムの動態を実証的に明らかにすることは、将来の都市の持続可能性にとって重要な意味を持つ。本研究では、2009年から2019年までの東京のオフィス賃料のデータセットを構築し、ヘドニック・アプローチを用いてグリーン・オフィス・レンタル・プレミアムを推定した。 |
---|
2021年10月 |
ワークプレイスの多様化とビルマネジメント
『いしずえNo.189 (2021秋号)』 (吉田 淳 山方俊彦) 日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の最終回(No.189:2021年10月20日発行)。コロナ危機はこれまで働き方改革の文脈において行われてきたオフィスに関する議論を活発化させる大きな契機となった。テレワークの急速な普及により、これまで企業が検討してきた「オフィス戦略」は、オフィス以外の場を含めた「ワークプレイス戦略」へとフィールドが広がり複雑化している。本稿では、進みつつあるワークプレイスの多様化を踏まえ、ポストコロナ時代において選ばれるビルになるためのビルマネジメントについて考えていく。 |
---|
2021年10月 |
ポストコロナに向けた新たな取組み
|
---|
2021年9月 |
「不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要
『不動産経済ファンドレビュー2021.9.5 No.574』 (中山善夫) 米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の概要を紹介。 |
---|
2021年9月 |
オフィスニーズの変化と今後のオフィスマーケット
『BUILDING TOKYO 2021年9月号 No.284』 (中山善夫 山方俊彦) (一社)東京ビルヂング協会の機関誌への寄稿。コロナ禍の収束はいまだみえない中、オフィス市場は空室率が上昇し、賃料が下落する下降トレンドに入っている。本稿は、現在のオフィスマーケットを過去と比較し、働き方やワークプレイスの多様化に伴い変化したオフィスニーズを踏まえ、今後のポストコロナ時代のオフィスマーケットを展望する。 |
---|
2021年8月 |
米国不動産カウンセラー協会発表
|
---|
2021年8月 |
不動産市場の変化の兆しはどこに表れるか?
|
---|
2021年7月 |
環境不動産とビルマネジメント
『いしずえNo.188 (2021夏号)』 (吉田 淳 篠原由紀) 日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の第3回目(No.188:2021年7月20日発行)。近年、ビルマネジメントについての課題を議論する中で、「環境不動産」という言葉を頻繁に目にするようになってきた。環境不動産とは、安全安心、快適かつ省エネ・省CO2などの環境価値の高い持続可能な不動産のことであり、日本の良質な不動産ストックの形成のため、国も環境不動産の普及に力を入れている。本稿では、不動産の環境認証制度について触れながら、環境不動産が求められる背景や有益性、不動産の価値を高めるより良いビルマネジメントとは何かをみていく。 |
---|
2021年7月 |
アフターコロナに向けた
|
---|
2021年7月 |
コロナ危機における企業の働き方とワークプレイス
『電設技術_2021年7月号』 (吉田 淳) 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は多くの企業に働き方の見直しを迫り、ワークプレイスに関する議論を活発化させる大きな契機となっている。ザイマックス総研では企業のオフィス利用の実態や働き方に関して半年に1回アンケート調査を行ってきたが、2020年6月以降はさらに頻度を高めて調査を実施し、多くの企業がコロナによって日々変化する状況のなかで試行錯誤している様子を明らかにしてきた。本稿はそれらの調査結果を通じて、企業のテレワーク導入の実態や今後のオフィス戦略に対する考え方などを紹介し、そのうえでコロナ危機後の企業のワークプレイスのあり方について考察したものである。 |
---|
2021年6月 |
需要面の変化を見ていくことが重要
|
---|
2021年6月 |
都市の建築ストックの全体像の把握と新陳代謝の実態
|
---|
2021年4月 |
ビルマネジメントにおけるデジタルテクノロジーの活用
『いしずえNo.187 (2021春号)』 (吉田 淳 鎌田佳子) 日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の第2回目(No.187:2021年4月20日発行)。近年、デジタルテクノロジーを駆使した革新的な製品やサービスが広がることで、既存の産業構造の競争原理が破壊され再定義される現象が様々な産業において起きている。ビルマネジメントにおいても同様で、仕事の効率化、収益機会の発見、市場の円滑化などに向けた新しいデジタルテクノロジーに対する関心が高まりつつある。さらに、新型コロナウイルスの感染拡大によりリモート(遠隔)・コンタクトレス(非接触)といった技術が喫緊のものとなり、デジタル化に消極的だったビルマネジメント業界の背中を押し、変化の兆しが見え始めている。ビルマネジメントにおける具体的な活用事例を取り上げながら、今後のデジタルテクノロジーの今後の進展と方向性について考察する。 |
---|
2021年4月 |
不動産リアルトレンド2021
|
---|
2021年3月 |
|
---|
2021年3月 |
コロナ禍における店舗戦略
|
---|
2021年2月 |
コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査
|
---|
2021年1月 |
新型コロナウイルス感染症のビルマネジメントへの影響
|
---|