日本経済新聞
「特集 - 26年下期オフィスビル賃貸料調査「選ばれるオフィス」投資熱 東京 新築、34年ぶり高値」弊社中山のコメントが掲載されました。
不動産鑑定 2026.11
鑑定セミナー『オフィスマーケットの潮流 ― オフィスに求められている機能』にて行われた、弊社曽我部の対談記事が掲載されました。
不動産市場の変化の兆しはどこに表れるか?2026 〜オフィスマーケット指標とマクロ経済指標の時間的前後関係〜
『ARES不動産証券化ジャーナル vol.104』
オフィスマーケットの各種指標は同時に動くとは限らず、市場の転換点を早期に捉えるためには、各指標が動く順序や関係性の把握が必要である。本稿では、東京オフィスマーケット指標とマクロ経済指標を対象に、2005年から2026年のデータを用いて指標間の時間的前後関係の分析を行った。その結果、空室率などのオフィスマーケット指標や、GDPなどのマクロ経済指標が新規成約賃料に先行することが示された。また、新規成約賃料と支払賃料は中長期的に一定の関係を保つことが示された。
第459回 ビル経営研究セミナー
主催:一般社団法人日本ビルヂング協会連合会
「選ばれるオフィスビルの新潮流と資産価値向上策」~ハイブリッドワーク時代のテナントニーズと資産価値を高める維持管理~ (山方俊彦 鎌田佳子)
週刊住宅
9月29日開催のビル協オンラインセミナー「選ばれるオフィスの新潮流」について掲載されました。日本ビルヂング経営センター主催で、弊社からは山方と鎌田が講師として登壇します。
今後のオフィス拡張は一服か - ハイブリッドワークの定着や生成AI普及の影響
『不動産ファンドレビュー_No.740』
(中山善夫 石崎真弓 新井雛子)
企業のオフィス需要は拡張基調を維持する一方、その勢いには一服感がみられる。コロナ禍を経て普及したハイブリッドワークが恒常的な働き方として定着しつつあるなか、今後のオフィスでは、働き方に合わせた「機能の最適化」が重要になるだろう。また、生成AIの普及は、仕事の内容や進め方を変え、将来的にはワークプレイスの在り方にも影響を及ぼす可能性がある。本稿では、企業のオフィス戦略を取り巻くこれらの変化を確認していく。
これからの不動産投資に求められる戦略的修繕マネジメント 〜データが明かす「修繕の質」とリスクベース保全(RBM)の実践〜
『ARES不動産証券化ジャーナル vol.102』
(中山善夫 石原健司)
不動産投資における「修繕の質」が賃料に与える影響を約19万件のデータとAIで分析した。結果として、修繕費の総額は賃料に影響せず、計画的な保全が賃料を向上させる一方、実害を伴う事後保全は賃料下落を招くことが判明した。そのため、過剰投資を抑えつつ収益を最大化する手法として、設備ごとのリスクに応じて計画保全と事後保全を使い分ける「リスクベース保全(RBM)」の実践を提言している。
オフィスピラミッドを深掘りする2026 ~時代とともに変化するオフィス仕様~
『ARES不動産証券化ジャーナル vol.100』
(中山善夫 菊澤恭子)
「東京23区オフィスピラミッド2026」をもとに、東京23区のオフィスビル9,362棟を対象として、規模別・年代別にオフィス仕様の変化を整理した。延床面積、基準階面積、地上階数、天井高、床荷重、電気容量、駅徒歩分数、耐震性に加え、Walkability Indexを用いて周辺環境の特徴も分析している。