実績｜ザイマックス不動産総合研究所

2025年10月	「転換期を迎えるSCの現在地と今後の課題」『SC JAPAN TODAY_2025.10_No.582』（山田賢一）近年の商業施設における出店面積・業態・出店立地の年次別推移を確認したうえで、商業施設の現状・トレンドを整理するとともに、特にSC（ショッピングセンター）にフォーカスし、SC事業モデルの変遷およびSC事業が直面する新たなリスク要因について考察する。

2025年10月

「転換期を迎えるSCの現在地と今後の課題」

『SC JAPAN TODAY_2025.10_No.582』

（山田賢一）

近年の商業施設における出店面積・業態・出店立地の年次別推移を確認したうえで、商業施設の現状・トレンドを整理するとともに、特にSC（ショッピングセンター）にフォーカスし、SC事業モデルの変遷およびSC事業が直面する新たなリスク要因について考察する。

2025年9月	商業事業者の出退店戦略の時系列変化と今後の課題『不動産経済ファンドレビュー2025.9.15 合併号 No.707』（中山善夫山田賢一）実体経済に甚大な被害を及ぼした新型コロナウイルス感染症を経た現在、商業事業者の出退店戦略がどのように変化してきているのかにつき、出店意欲の程度・重視する出店立地・不採算店舗の方針の3つにフォーカスし、時系列データに基づき確認していく。また、それらに関して事業者が今後の課題として留意すべき点を整理する。

2025年9月

商業事業者の出退店戦略の時系列変化と今後の課題

『不動産経済ファンドレビュー2025.9.15 合併号 No.707』

（中山善夫山田賢一）

実体経済に甚大な被害を及ぼした新型コロナウイルス感染症を経た現在、商業事業者の出退店戦略がどのように変化してきているのかにつき、出店意欲の程度・重視する出店立地・不採算店舗の方針の3つにフォーカスし、時系列データに基づき確認していく。また、それらに関して事業者が今後の課題として留意すべき点を整理する。

2025年8月	中小規模オフィスビルを考える⑥ ～物価高騰による築古ビルのゆくえ「ビルオーナーの実態調査2025」より～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.90』（中山善夫鎌田佳子） 2018年2月より連載している「中小規模オフィスビルを考える」の第6弾。市況の回復によりビル経営の収入は改善傾向にあるが、人手不足や物価高騰により支出は年々増加している。特に建設費の高騰は、今後のビル運営方針に大きな影響を与えており、建て替え以外の選択をするビルオーナーが増加傾向にある。今回は、このような意識変化が見られるビル経営の実態について、2023年に早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で実施した「ビルオーナーの実態調査」に基づいてご紹介する。

2025年8月

中小規模オフィスビルを考える⑥
～物価高騰による築古ビルのゆくえ「ビルオーナーの実態調査2025」より～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.90』

（中山善夫鎌田佳子）

2018年2月より連載している「中小規模オフィスビルを考える」の第6弾。市況の回復によりビル経営の収入は改善傾向にあるが、人手不足や物価高騰により支出は年々増加している。特に建設費の高騰は、今後のビル運営方針に大きな影響を与えており、建て替え以外の選択をするビルオーナーが増加傾向にある。今回は、このような意識変化が見られるビル経営の実態について、2023年に早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で実施した「ビルオーナーの実態調査」に基づいてご紹介する。

2025年6月	これからのワークプレイス戦略を考える～パラダイムシフト後の働き方と働く場所の最適解とは？～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.88』（中山善夫石崎真弓新井雛子）ワークプレイス戦略は企業の生産性や人材採用といった経営課題とも密接に関係するものであり、人的資本経営が叫ばれる現在、その重要性は一層高まっている。日本企業の働き方は、コロナ禍で急速にテレワークが普及したのち、オフィス出社への揺り戻しが起こるなど、ここ数年で激しい変化がみられた。こうした動きを受け、企業にはワークプレイス戦略のアップデートが求められる。本稿では近年の働き方や働く場の変遷を振り返るとともに、ワークプレイス戦略の最適解を導くためのヒントや具体案を提示する。

2025年6月

これからのワークプレイス戦略を考える
～パラダイムシフト後の働き方と働く場所の最適解とは？～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.88』

（中山善夫石崎真弓新井雛子）

ワークプレイス戦略は企業の生産性や人材採用といった経営課題とも密接に関係するものであり、人的資本経営が叫ばれる現在、その重要性は一層高まっている。日本企業の働き方は、コロナ禍で急速にテレワークが普及したのち、オフィス出社への揺り戻しが起こるなど、ここ数年で激しい変化がみられた。こうした動きを受け、企業にはワークプレイス戦略のアップデートが求められる。本稿では近年の働き方や働く場の変遷を振り返るとともに、ワークプレイス戦略の最適解を導くためのヒントや具体案を提示する。

2025年6月	これからのワークプレイス戦略を考える『不動産経済ファンドレビュー2025.6.5 No.698』（中山善夫石崎真弓新井雛子）日本企業の働き方は、コロナ禍で急速にテレワークが普及したのち、オフィス出社回帰への揺り戻しが起こるなど、ここ数年で激しい変化がみられた。こうした動きを通じて、働き方と働く場のパラダイムシフトが生じ、コロナ前のままのオフィスや、感染拡大当初に一時的な調整を行っただけのオフィスにはほころびが見え始めている。本稿では近年の働き方や働く場の変遷を振り返るとともに、ワークプレイス戦略の最適解を導くためのヒントを提示する。

2025年6月

これからのワークプレイス戦略を考える

『不動産経済ファンドレビュー2025.6.5 No.698』

（中山善夫石崎真弓新井雛子）

日本企業の働き方は、コロナ禍で急速にテレワークが普及したのち、オフィス出社回帰への揺り戻しが起こるなど、ここ数年で激しい変化がみられた。こうした動きを通じて、働き方と働く場のパラダイムシフトが生じ、コロナ前のままのオフィスや、感染拡大当初に一時的な調整を行っただけのオフィスにはほころびが見え始めている。本稿では近年の働き方や働く場の変遷を振り返るとともに、ワークプレイス戦略の最適解を導くためのヒントを提示する。

2025年4月	新リース会計基準とCRE ～不動産の借手・テナント企業への影響～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.86』（中山善夫大西順一郎）本稿では、2027年度より適用される新リース会計基準について、不動産の借手の視点で影響について整理を行い、新リース会計基準適用によるテナント企業の意思決定および行動の変化について考察する。また、リース期間の参考情報として実際の契約データから分析した平均入居期間について紹介する。

2025年4月

新リース会計基準とCRE ～不動産の借手・テナント企業への影響～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.86』

（中山善夫大西順一郎）

本稿では、2027年度より適用される新リース会計基準について、不動産の借手の視点で影響について整理を行い、新リース会計基準適用によるテナント企業の意思決定および行動の変化について考察する。また、リース期間の参考情報として実際の契約データから分析した平均入居期間について紹介する。

2025年3月	賃貸ビル経営における支出増加の現状『不動産経済ファンドレビュー2025.3.5 No.690』（中山善夫鎌田佳子）賃貸ビル経営において、コロナ禍以降支出の増加傾向が続いており、今後の経営圧迫が懸念される。収支の変化や各支出項目の推移などを示し、今後の賃貸ビル経営の方向性を考察した。

2025年3月

賃貸ビル経営における支出増加の現状

『不動産経済ファンドレビュー2025.3.5 No.690』

（中山善夫鎌田佳子）

賃貸ビル経営において、コロナ禍以降支出の増加傾向が続いており、今後の経営圧迫が懸念される。収支の変化や各支出項目の推移などを示し、今後の賃貸ビル経営の方向性を考察した。

2025年2月	からくさ不動産みらい塾塾生が選ぶ「2025年不動産に影響を与える今年の10大テーマ」『ARES不動産証券化ジャーナルvol.84』（中山善夫）不動産業界の次世代リーダー育成を目的とした「からくさ不動産みらい塾」（ザイマックス総研が運営）の塾生の投票による2025年不動産に影響を与えるトップ10のうち、上位5位までを紹介。

2025年2月

からくさ不動産みらい塾塾生が選ぶ
「2025年不動産に影響を与える今年の10大テーマ」

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.84』

（中山善夫）

不動産業界の次世代リーダー育成を目的とした「からくさ不動産みらい塾」（ザイマックス総研が運営）の塾生の投票による2025年不動産に影響を与えるトップ10のうち、上位5位までを紹介。

2025年1月	オフィスビルを取り巻く現状と課題、ビル業界の将来像『BUILDING TOKYO 2025年1月号 No.304』（中山善夫山方俊彦）オフィスビルを取り巻く環境は、近年、急激に変化した。コロナ禍によるリモートワークやハイブリッドワークの普及が、従来のオフィス利用スタイルを大きく変え、これに対応できないビルは収益性や資産価値が低下するリスクを抱えることになる。これからのビルオーナーに求められるビル事業の持続可能性を確保するための新たな戦略を展望する。

2025年1月

オフィスビルを取り巻く現状と課題、ビル業界の将来像

『BUILDING TOKYO 2025年1月号 No.304』

（中山善夫山方俊彦）

オフィスビルを取り巻く環境は、近年、急激に変化した。コロナ禍によるリモートワークやハイブリッドワークの普及が、従来のオフィス利用スタイルを大きく変え、これに対応できないビルは収益性や資産価値が低下するリスクを抱えることになる。これからのビルオーナーに求められるビル事業の持続可能性を確保するための新たな戦略を展望する。

2024年12月	米国不動産カウンセラー協会発表「2024-25 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」『ARES不動産証券化ジャーナルvol.82』（中山善夫）ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回の寄稿は 2024年～2025年版の紹介である。なお、原文は"The CRE® 2024-25 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。

2024年12月

米国不動産カウンセラー協会発表
「2024-25 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.82』

（中山善夫）

ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回の寄稿は 2024年～2025年版の紹介である。なお、原文は"The CRE® 2024-25 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。

2024年12月	2024-25 不動産に影響を与える１０大テーマ『不動産経済ファンドレビュー2024.12.5 No.682』（中山善夫）ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回の寄稿は 2024年～2025年版の紹介である。なお、原文は"The CRE® 2024-25 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。

2024年12月

2024-25 不動産に影響を与える１０大テーマ

『不動産経済ファンドレビュー2024.12.5 No.682』

（中山善夫）

2024年10月	オフィスマーケットの変化を読み解く～「近・新・大」に変化の兆し～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.81』（中山善夫山方俊彦曽我部哲人）従来よりオフィスマーケットの競争力を左右する要素として、「近・新・大」という価値観が重要視されてきた。しかし、コロナ禍という大きな環境変化のもと、その価値観に変化が生じている可能性がある。本稿では、東京23区のオフィスマーケットにおける空室率の変化を「近・新・大」の各観点で確認の上、その変化の背景を供給面、需要面それぞれから分析し、今後のマーケットの行方について考察する。

2024年10月

オフィスマーケットの変化を読み解く
～「近・新・大」に変化の兆し～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.81』

（中山善夫山方俊彦曽我部哲人）

従来よりオフィスマーケットの競争力を左右する要素として、「近・新・大」という価値観が重要視されてきた。しかし、コロナ禍という大きな環境変化のもと、その価値観に変化が生じている可能性がある。本稿では、東京23区のオフィスマーケットにおける空室率の変化を「近・新・大」の各観点で確認の上、その変化の背景を供給面、需要面それぞれから分析し、今後のマーケットの行方について考察する。

2024年9月	オフィスビルの「近・新・大」に変化の兆し『不動産経済ファンドレビュー2024.9.5 No.673』（中山善夫山方俊彦曽我部哲人）オフィスビルの競争力を左右する要素として「近・新・大」が重要視されてきたが、最近は在宅勤務やサテライトオフィスの普及が進み、その価値観が揺らいでいる。本稿では、東京23区のオフィスマーケットにおける「近・新・大」の変化を分析し、その背後にある要因や今後の市場動向を、供給と需要の両面から考察する。

2024年9月

オフィスビルの「近・新・大」に変化の兆し

『不動産経済ファンドレビュー2024.9.5 No.673』

（中山善夫山方俊彦曽我部哲人）

オフィスビルの競争力を左右する要素として「近・新・大」が重要視されてきたが、最近は在宅勤務やサテライトオフィスの普及が進み、その価値観が揺らいでいる。本稿では、東京23区のオフィスマーケットにおける「近・新・大」の変化を分析し、その背後にある要因や今後の市場動向を、供給と需要の両面から考察する。

2024年9月	通勤ストレスが仕事の満足度に与える影響 - コロナ禍を経て加速する「通勤」の新潮流を読み解く - 『運輸と経済 SEP 2024_No.927』（中山善夫石崎真弓 Truong Thi Truc Quynh）コロナ禍をきっかけに在宅勤務などのテレワークの導入が進み，原則毎日オフィスへ満員電車で通勤していた働き方は過去のものとなった。そして，コロナ禍収束後，再びオフィスへ回帰するような動きがみられるなか，オフィスワーカーの通勤はどのように変化したといえるだろうか。本稿は、ザイマックス総研が継続的に行ったオフィスワーカー調査を基に，通勤ストレスがワーカーの満足度および生産性，エンゲージメントに与える影響や，首都圏オフィスワーカーのコロナ禍前後の通勤にみられる変化を定量的に分析したものである。

2024年9月

通勤ストレスが仕事の満足度に与える影響
- コロナ禍を経て加速する「通勤」の新潮流を読み解く -

『運輸と経済 SEP 2024_No.927』

（中山善夫石崎真弓 Truong Thi Truc Quynh）

コロナ禍をきっかけに在宅勤務などのテレワークの導入が進み，原則毎日オフィスへ満員電車で通勤していた働き方は過去のものとなった。そして，コロナ禍収束後，再びオフィスへ回帰するような動きがみられるなか，オフィスワーカーの通勤はどのように変化したといえるだろうか。本稿は、ザイマックス総研が継続的に行ったオフィスワーカー調査を基に，通勤ストレスがワーカーの満足度および生産性，エンゲージメントに与える影響や，首都圏オフィスワーカーのコロナ禍前後の通勤にみられる変化を定量的に分析したものである。

2024年8月	世界のワークスタイルを牽引する「主要4都市」の現在『ARES不動産証券化ジャーナルvol.80』（中山善夫石崎真弓山崎千紗　Truong Thi Truc Quynh）仕事とワークスペースをメインテーマとする世界的な知識ネットワーク「WORKTECH Academy」（ワークテック・アカデミー）は、2024年第1四半期にトレンドレポート「Cities on the frontline of the future of work」を発表した。ザイマックス総研では、その一部を抜粋し、ニューヨーク、ロンドン、シドニーと東京の主要4都市のオフィス市場を取り巻く状況や今後の展望について、翻訳・編集して紹介する。

2024年8月

世界のワークスタイルを牽引する「主要4都市」の現在

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.80』

（中山善夫石崎真弓山崎千紗　Truong Thi Truc Quynh）

仕事とワークスペースをメインテーマとする世界的な知識ネットワーク「WORKTECH Academy」（ワークテック・アカデミー）は、2024年第1四半期にトレンドレポート「Cities on the frontline of the future of work」を発表した。ザイマックス総研では、その一部を抜粋し、ニューヨーク、ロンドン、シドニーと東京の主要4都市のオフィス市場を取り巻く状況や今後の展望について、翻訳・編集して紹介する。

2024年6月	金利上昇が不動産に与える影響『不動産経済ファンドレビュー2024.6.5 No.665』（中山善夫山方俊彦）異次元の金融緩和の時代が終わり、金利のある世界に戻ろうとしている。金利上昇が不動産にどのような影響を与えるか。からくさ不動産みらい塾の塾生達が選んだ「不動産に影響を与える2024年の10大テーマ」の1位が”低金利見直しと金利上昇”でもあった。そこで、金利上昇が不動産に与える影響を整理、考察した。

2024年6月

金利上昇が不動産に与える影響

『不動産経済ファンドレビュー2024.6.5 No.665』

（中山善夫山方俊彦）

異次元の金融緩和の時代が終わり、金利のある世界に戻ろうとしている。金利上昇が不動産にどのような影響を与えるか。からくさ不動産みらい塾の塾生達が選んだ「不動産に影響を与える2024年の10大テーマ」の1位が”低金利見直しと金利上昇”でもあった。そこで、金利上昇が不動産に与える影響を整理、考察した。

2024年6月	仕事と職場のグローバルトレンド2024 『ARES不動産証券化ジャーナルvol.79』（中山善夫石崎真弓 Truong Thi Truc Quynh）仕事とワークスペースをメインテーマとする世界的な知識ネットワーク「WORKTECH Academy」（ワークテック・アカデミー）は、2024年1月にトレンドレポート「The world of work in 2024」を発表した。同レポートでは、「人」「場所」「テクノロジー」という切り口で、2024年に注目すべき20の主要トレンドを取り上げている。ザイマックス総研では、その一部を抜粋し、翻訳・編集して紹介する。

2024年6月

仕事と職場のグローバルトレンド2024

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.79』

（中山善夫石崎真弓 Truong Thi Truc Quynh）

仕事とワークスペースをメインテーマとする世界的な知識ネットワーク「WORKTECH Academy」（ワークテック・アカデミー）は、2024年1月にトレンドレポート「The world of work in 2024」を発表した。同レポートでは、「人」「場所」「テクノロジー」という切り口で、2024年に注目すべき20の主要トレンドを取り上げている。ザイマックス総研では、その一部を抜粋し、翻訳・編集して紹介する。

2024年4月	コロナ禍収束後の働き方～現在の働き方の評価から考察する～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.78』（中山善夫石崎真弓新井雛子）新型コロナウイルス感染症の5類移行を経て、コロナ禍収束後の世の中へと変容しつつある。本稿では、2023年10月に実施した「大都市圏オフィスワーカー調査」の結果を基に、ワーカーの現在の働き方を確認し、それに対する評価から、満足度の高い働き方について分析した。

2024年4月

コロナ禍収束後の働き方～現在の働き方の評価から考察する～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.78』

（中山善夫石崎真弓新井雛子）

新型コロナウイルス感染症の5類移行を経て、コロナ禍収束後の世の中へと変容しつつある。本稿では、2023年10月に実施した「大都市圏オフィスワーカー調査」の結果を基に、ワーカーの現在の働き方を確認し、それに対する評価から、満足度の高い働き方について分析した。

2024年2月	からくさ不動産塾塾生が選ぶ「2024年不動産に影響を与える今年の10大テーマ」『ARES不動産証券化ジャーナルvol.77』（中山善夫）不動産業界の次世代リーダー育成を目的とした「からくさ不動産塾」（ザイマックス総研が運営）の塾生の投票による2024年不動産に影響を与えるトップ10のうち、上位5位までを紹介。今回のレポートは 2023-24年版である。なお、原文は米国不動産カウンセラー協会のホームページ（ https://www.cre.org/）で閲覧可能である。

2024年2月

からくさ不動産塾塾生が選ぶ「2024年不動産に影響を与える今年の10大テーマ」

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.77』

（中山善夫）

不動産業界の次世代リーダー育成を目的とした「からくさ不動産塾」（ザイマックス総研が運営）の塾生の投票による2024年不動産に影響を与えるトップ10のうち、上位5位までを紹介。今回のレポートは 2023-24年版である。なお、原文は米国不動産カウンセラー協会のホームページ（ https://www.cre.org/）で閲覧可能である。

2024年2月	東京の不動産市場編_オフィス市場「供給が比較的少ない中、オフィス需要がどこまで伸びるかに注目」『不動産東京 2024 New Year No.200 』（中山善夫）不動産業界団体の会報新年号にて、2024年の東京オフィスマーケットを展望したコメントを掲載。今年は昨年と比較して、供給が少ないため、需要が伸びれば、需給が調整されることとなる。

2024年2月

東京の不動産市場編_オフィス市場
「供給が比較的少ない中、オフィス需要がどこまで伸びるかに注目」

『不動産東京 2024 New Year No.200 』

（中山善夫）

不動産業界団体の会報新年号にて、2024年の東京オフィスマーケットを展望したコメントを掲載。今年は昨年と比較して、供給が少ないため、需要が伸びれば、需給が調整されることとなる。

2023年12月	「2023-24不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要『不動産経済ファンドレビュー2023.12.5 No.649』（中山善夫）米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の概要を紹介。

2023年12月

「2023-24不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要

『不動産経済ファンドレビュー2023.12.5 No.649』

（中山善夫）

米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の概要を紹介。

2023年12月	米国不動産カウンセラー協会発表「2023-24 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.76』（中山善夫）ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回のレポートは 2023-24年版である。なお、原文は米国不動産カウンセラー協会のホームページ（ https://www.cre.org/）で閲覧可能である。

2023年12月

米国不動産カウンセラー協会発表「2023-24 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.76』

（中山善夫）

ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回のレポートは 2023-24年版である。なお、原文は米国不動産カウンセラー協会のホームページ（ https://www.cre.org/）で閲覧可能である。

2023年12月	中小規模オフィスビルを考える⑤ ～コロナ5類感染症移行後のビル経営の実態「ビルオーナーの実態調査 2023」より～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.76』（中山善夫鎌田佳子） 2018年2月から続く「中小規模オフィスビルを考える」第5弾。2023年5月の新型コロナ感染症の5類移行後、現下のビル事業の業況は回復に向かっている。しかし、ビルオーナーは、今後のビルの老朽化と取り巻く環境変化の対応に不安を持ち、中長期における見通しは必ずしも楽観的ではない。中小規模ビルを取り巻く課題について、2023年の早稲田大学建築学科石田航星研究室との共同研究をもとに紹介していく。

2023年12月

中小規模オフィスビルを考える⑤
～コロナ5類感染症移行後のビル経営の実態「ビルオーナーの実態調査 2023」より～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.76』

（中山善夫鎌田佳子）

2018年2月から続く「中小規模オフィスビルを考える」第5弾。2023年5月の新型コロナ感染症の5類移行後、現下のビル事業の業況は回復に向かっている。しかし、ビルオーナーは、今後のビルの老朽化と取り巻く環境変化の対応に不安を持ち、中長期における見通しは必ずしも楽観的ではない。中小規模ビルを取り巻く課題について、2023年の早稲田大学建築学科石田航星研究室との共同研究をもとに紹介していく。

2023年12月	”何とかならない”今こそワーカー目線の進化を『月刊プロパティマネジメント No.281』（中山善夫鎌田佳子）作られ続ける新築ビル、増え続ける老朽ビル。加えて、自然災害や省エネ、コロナ禍を契機とした増え続ける対策の増大、オフィスビルを取り巻く課題は山積みの状態である。需要と供給の現状と今後取るべきビルオーナーの姿勢について提唱した。

2023年12月

”何とかならない”今こそワーカー目線の進化を

『月刊プロパティマネジメント No.281』

（中山善夫鎌田佳子）

作られ続ける新築ビル、増え続ける老朽ビル。加えて、自然災害や省エネ、コロナ禍を契機とした増え続ける対策の増大、オフィスビルを取り巻く課題は山積みの状態である。需要と供給の現状と今後取るべきビルオーナーの姿勢について提唱した。

2023年10月	コロナ禍収束後のオフィス需要～「大都市圏オフィス需要調査」のデータから見通す～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.75』（中山善夫石崎真弓山崎千紗）新型コロナウイルス感染症の5類移行を区切りとして、コロナ禍はようやく一つの収束を迎えた。テレワークをはじめ日本企業の働き方を激変させたコロナ禍は、日本のオフィス需要にどのような影響を与えたのか。本稿では、2023年6月に実施した企業調査の結果を基に、コロナ禍収束後の企業のオフィスの使い方や働き方、今後の意向などを明らかにし、オフィス需要の未来を考察するものである。

2023年10月

コロナ禍収束後のオフィス需要
～「大都市圏オフィス需要調査」のデータから見通す～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.75』

（中山善夫石崎真弓山崎千紗）

新型コロナウイルス感染症の5類移行を区切りとして、コロナ禍はようやく一つの収束を迎えた。テレワークをはじめ日本企業の働き方を激変させたコロナ禍は、日本のオフィス需要にどのような影響を与えたのか。本稿では、2023年6月に実施した企業調査の結果を基に、コロナ禍収束後の企業のオフィスの使い方や働き方、今後の意向などを明らかにし、オフィス需要の未来を考察するものである。

2023年9月	長期空室の増加から見るビル間の選別激化『不動産経済ファンドレビュー2023.9.5 No.640』（中山善夫山方俊彦曽我部哲人） 2020年第1四半期以降、東京23区内のオフィスビルの空室率が上昇する中、ビル間での選別が激化している可能性がある。本稿では、空室継続期間別の空室面積の変化や物件属性ごとの空室消化率に着目し、現在のオフィスマーケットでの物件選別状況について考察をを行った。

2023年9月

長期空室の増加から見るビル間の選別激化

『不動産経済ファンドレビュー2023.9.5 No.640』

（中山善夫山方俊彦曽我部哲人）

2020年第1四半期以降、東京23区内のオフィスビルの空室率が上昇する中、ビル間での選別が激化している可能性がある。本稿では、空室継続期間別の空室面積の変化や物件属性ごとの空室消化率に着目し、現在のオフィスマーケットでの物件選別状況について考察をを行った。

2023年8月	COVID-19 が働く場所に与えた影響の考察～首都圏におけるフレキシブルオフィスの空間的・時間的な広がり～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.74』（中山善夫石崎真弓）日本でも新たなハイブリッドワークの勤務形態が広がるなか、フレキシブルオフィスやコワーキングスペースといった非伝統的なオフィス環境の役割が特に注目を集めている。今回の寄稿では、COVID-19の大流行が首都圏のフレキシブルオフィスの空間分布に与えた影響を評価することを主な目的として、パンデミック前とパンデミック中のフレキシブルオフィス開設の空間的・時間的傾向について考察した。

2023年8月

COVID-19 が働く場所に与えた影響の考察
～首都圏におけるフレキシブルオフィスの空間的・時間的な広がり～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.74』

（中山善夫石崎真弓）

日本でも新たなハイブリッドワークの勤務形態が広がるなか、フレキシブルオフィスやコワーキングスペースといった非伝統的なオフィス環境の役割が特に注目を集めている。今回の寄稿では、COVID-19の大流行が首都圏のフレキシブルオフィスの空間分布に与えた影響を評価することを主な目的として、パンデミック前とパンデミック中のフレキシブルオフィス開設の空間的・時間的傾向について考察した。

2023年6月	フレキシブルオフィスを俯瞰する～定性と定量の両面からの分析～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.73』（中山善夫石崎真弓新井雛子）近年、働き方改革やコロナ禍発生を受けて、働き方や働く場所が大きく変化してきた。フレキシブルオフィスはワーカーの柔軟な働き方を実現するためのプラットフォームとして今後とも定着し続けると考えられるが、世の中的にはフレキシブルオフィスについての分類や共通言語の整理が行われていないのが実情である。本稿では、フレキシブルオフィスについて定性および定量の両面で分析し、その役割や今後についても考察していく。

2023年6月

フレキシブルオフィスを俯瞰する
～定性と定量の両面からの分析～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.73』

（中山善夫石崎真弓新井雛子）

近年、働き方改革やコロナ禍発生を受けて、働き方や働く場所が大きく変化してきた。フレキシブルオフィスはワーカーの柔軟な働き方を実現するためのプラットフォームとして今後とも定着し続けると考えられるが、世の中的にはフレキシブルオフィスについての分類や共通言語の整理が行われていないのが実情である。本稿では、フレキシブルオフィスについて定性および定量の両面で分析し、その役割や今後についても考察していく。

2023年6月	フレキシブルオフィスのタイプ分類『不動産経済ファンドレビュー2023.6.5 No.632』（中山善夫石崎真弓新井雛子）近年、働き方改革やコロナ禍発生を受けて、フレキシブルオフィス市場は急速に成長してきた。同時に、サービス内容の多様化・細分化が進み、事業者によって「レンタルオフィス」「サテライトオフィス」「コワーキングオフィス」などさまざまな呼称が使用されており、各サービスの特徴や違いが分かりづらいのが実情だ。本稿では、多様化するフレキシブルオフィスをタイプ分類し、特徴を整理する。

2023年6月

フレキシブルオフィスのタイプ分類

『不動産経済ファンドレビュー2023.6.5 No.632』

（中山善夫石崎真弓新井雛子）

近年、働き方改革やコロナ禍発生を受けて、フレキシブルオフィス市場は急速に成長してきた。同時に、サービス内容の多様化・細分化が進み、事業者によって「レンタルオフィス」「サテライトオフィス」「コワーキングオフィス」などさまざまな呼称が使用されており、各サービスの特徴や違いが分かりづらいのが実情だ。本稿では、多様化するフレキシブルオフィスをタイプ分類し、特徴を整理する。

2023年4月	ESG からみるオフィスビル設備～テナント企業が求めるものは何か？～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.72』（中山善夫鎌田佳子 Yulia Andriani Rosdiana）サステナブルへの世の中の意識の高まりの中で、ESGに配慮したオフィスビルへの関心も高まっている。本稿では、ザイマックス総研と早稲田大学石田研究室との共同研究で行った調査結果をもとに、テナント企業が求めるESGに配慮したオフィスビルの設備や管理について紹介し、ビルオーナーにとって今後効果的である対策について考察する。

2023年4月

ESG からみるオフィスビル設備
～テナント企業が求めるものは何か？～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.72』

（中山善夫鎌田佳子 Yulia Andriani Rosdiana）

サステナブルへの世の中の意識の高まりの中で、ESGに配慮したオフィスビルへの関心も高まっている。本稿では、ザイマックス総研と早稲田大学石田研究室との共同研究で行った調査結果をもとに、テナント企業が求めるESGに配慮したオフィスビルの設備や管理について紹介し、ビルオーナーにとって今後効果的である対策について考察する。

2023年3月	不動産市場のグリーン価値～リニューアルを考慮した東京オフィスビルのグリーン・プレミアムの推定～『経済分析第206号 2023年』（大西順一郎）グリーン・ビルディングが不動産市場のアウトプットにおいて投資に見合った経済価値が存在しているのかどうかといった研究は、欧米を中心ら多くの蓄積がある。東京のオフィス市場は不均一であり、グリーン・プレミアムを同定する際には内生性の問題が懸念される。本研究では、傾向スコアクラスタリングおよびリニューアル投資の確率に基づき市場を層別化したうえでヘドニック・モデルを推計することで、内生性の問題に対処した。分析の結果、リニューアル確率が高い層と低い層ではグリーン・プレミアムが異なることがわかった。

2023年3月

不動産市場のグリーン価値
～リニューアルを考慮した東京オフィスビルのグリーン・プレミアムの推定～

『経済分析第206号 2023年』

（大西順一郎）

グリーン・ビルディングが不動産市場のアウトプットにおいて投資に見合った経済価値が存在しているのかどうかといった研究は、欧米を中心ら多くの蓄積がある。東京のオフィス市場は不均一であり、グリーン・プレミアムを同定する際には内生性の問題が懸念される。本研究では、傾向スコアクラスタリングおよびリニューアル投資の確率に基づき市場を層別化したうえでヘドニック・モデルを推計することで、内生性の問題に対処した。分析の結果、リニューアル確率が高い層と低い層ではグリーン・プレミアムが異なることがわかった。

2023年3月	コロナ禍で変わる1人あたりオフィス面積『不動産経済ファンドレビュー2023.3.5 No.624』（中山善夫石崎真弓 Truong Thi Truc Quynh）コロナ禍を契機に働き方や働く場所が激変するなか、企業は、コロナ禍収束を見据えて、働く場所のあり方を再考し、従来のオフィス面積を見直す必要に迫られている。コロナ前までは、オフィスに毎日集まって働くことが当たり前であり、企業がオフィスの適切な広さを考えるにあたっては、「１人あたりオフィス面積×人数」というシンプルな計算式で必要なオフィス面積を算出でき、直感的で分かりやすい目安として大いに活用されてきた。本稿では、コロナ禍で変化してきた働き方に対応して、１人あたりオフィス面積がどう変わったのかを分析し、今後、企業がオフィス面積を検討する際の材料を提示したい。

2023年3月

コロナ禍で変わる1人あたりオフィス面積

『不動産経済ファンドレビュー2023.3.5 No.624』

（中山善夫石崎真弓 Truong Thi Truc Quynh）

コロナ禍を契機に働き方や働く場所が激変するなか、企業は、コロナ禍収束を見据えて、働く場所のあり方を再考し、従来のオフィス面積を見直す必要に迫られている。コロナ前までは、オフィスに毎日集まって働くことが当たり前であり、企業がオフィスの適切な広さを考えるにあたっては、「１人あたりオフィス面積×人数」というシンプルな計算式で必要なオフィス面積を算出でき、直感的で分かりやすい目安として大いに活用されてきた。本稿では、コロナ禍で変化してきた働き方に対応して、１人あたりオフィス面積がどう変わったのかを分析し、今後、企業がオフィス面積を検討する際の材料を提示したい。

2023年2月	不動産 ESG の経済性 ―グリーン・プレミアムに関する実証研究事例の紹介― 『土地総合研究 2023年冬号』（大西順一郎）持続可能性な人類社会の実現を目指す「ESG」が持続的な新常識として定着するのかを見極めるためには、ESGが追加的な利益をもたらすか否かを実証的に明らかにすること、ならびに、その結果を広く知らせることが重要である。特に後者に関連して、実証研究の多くが海外で発表されており、日本語でのレビューが少ないことも現在の状況の一因ではないかと考える。そこで本稿では、世界でこれまで行われてきた実証研究の状況を広くレビューし報告する。

2023年2月

不動産 ESG の経済性
―グリーン・プレミアムに関する実証研究事例の紹介―

『土地総合研究 2023年冬号』

（大西順一郎）

持続可能性な人類社会の実現を目指す「ESG」が持続的な新常識として定着するのかを見極めるためには、ESGが追加的な利益をもたらすか否かを実証的に明らかにすること、ならびに、その結果を広く知らせることが重要である。特に後者に関連して、実証研究の多くが海外で発表されており、日本語でのレビューが少ないことも現在の状況の一因ではないかと考える。そこで本稿では、世界でこれまで行われてきた実証研究の状況を広くレビューし報告する。

2023年2月	今後のオフィスマーケットを展望する～需要と供給の両面の変化でビルやエリアの選別が加速する～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.71』（中山善夫山方俊彦曽我部哲人） 2022年第３四半期、東京23区の空室率は7年ぶりに4%を超える水準まで上昇した。そうした中、ビルの築年や規模、エリアによって空室率の変化は異なっており、コロナ禍による働き方の変化などから企業によるビルの選別が進んでいる。本稿では、コロナ禍が始まる2020年3月以降のビルの築年・規模・エリア別での空室率の変化や、企業の移転動向、新規供給の動向から、今後のオフィスマーケットを展望する。

2023年2月

今後のオフィスマーケットを展望する
～需要と供給の両面の変化でビルやエリアの選別が加速する～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.71』

（中山善夫山方俊彦曽我部哲人）

2022年第３四半期、東京23区の空室率は7年ぶりに4%を超える水準まで上昇した。そうした中、ビルの築年や規模、エリアによって空室率の変化は異なっており、コロナ禍による働き方の変化などから企業によるビルの選別が進んでいる。本稿では、コロナ禍が始まる2020年3月以降のビルの築年・規模・エリア別での空室率の変化や、企業の移転動向、新規供給の動向から、今後のオフィスマーケットを展望する。

2023年1月	ハイブリッドワークが進む中でのオフィスの新規供給に注意『不動産東京 2023 No.197』（中山善夫）東京のオフィスマーケットは、コロナ禍で需給ギャップを示す空室率が上昇し、賃料も下落傾向が続いている。この背景には企業のメインオフィスの面積の見直しや移転の増加がある。一方、新規供給については、2023年は22.4万坪と対前年2.8倍の大量供給だ。2023年以降も新規供給は続くので、需要がどこまで追いつくかがポイントで、需要が拡大しなければ、築古の大規模ビルや中小規模ビルにおいて、「二次空室」「三次空室」が発生する可能性が考えられる。

2023年1月

ハイブリッドワークが進む中でのオフィスの新規供給に注意

『不動産東京 2023 No.197』

（中山善夫）

東京のオフィスマーケットは、コロナ禍で需給ギャップを示す空室率が上昇し、賃料も下落傾向が続いている。この背景には企業のメインオフィスの面積の見直しや移転の増加がある。一方、新規供給については、2023年は22.4万坪と対前年2.8倍の大量供給だ。2023年以降も新規供給は続くので、需要がどこまで追いつくかがポイントで、需要が拡大しなければ、築古の大規模ビルや中小規模ビルにおいて、「二次空室」「三次空室」が発生する可能性が考えられる。

2022年12月	最近の空室率上昇を読み解くー進む企業のオフィス戦略の見直しとビルの選別『不動産経済ファンドレビュー2022.12.5 No.616』（中山善夫山方俊彦）東京23区の空室率は4.02%と、実に7年ぶりに4％を超える水準まで上昇した。空室率は上昇が続くオフィスマーケットは、数値だけをみるとオフィス需要の減退が加速しているように感じられるが、企業の移転が顕在化して新たな需要も継続して発生している。本稿では、コロナ禍から2年以上が経過してみえてきた空室率の変化からマーケットを考察した。

2022年12月

最近の空室率上昇を読み解く
ー進む企業のオフィス戦略の見直しとビルの選別

『不動産経済ファンドレビュー2022.12.5 No.616』

（中山善夫山方俊彦）

東京23区の空室率は4.02%と、実に7年ぶりに4％を超える水準まで上昇した。空室率は上昇が続くオフィスマーケットは、数値だけをみるとオフィス需要の減退が加速しているように感じられるが、企業の移転が顕在化して新たな需要も継続して発生している。本稿では、コロナ禍から2年以上が経過してみえてきた空室率の変化からマーケットを考察した。

2022年12月	商業店舗の出退店戦略～従来の硬直的な「慣行」や「仕組み」に高まる商業事業者の不満～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.70』（中山善夫山田賢一）ザイマックス総研では、2022年6月に早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で、2017年以来2回目となる「商業店舗の出退店に関する実態調査」を実施した。本稿では、コロナ禍の影響を踏まえた商業事業者の出退店戦略の現状について定量的な調査結果を紹介するとともに、出退店に関する従来の硬直的な「慣行」や「仕組み」に対し、よりフレキシブルな対応を求めるようになってきている事業者の声を紹介している。

2022年12月

商業店舗の出退店戦略
～従来の硬直的な「慣行」や「仕組み」に高まる商業事業者の不満～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.70』

（中山善夫山田賢一）

ザイマックス総研では、2022年6月に早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で、2017年以来2回目となる「商業店舗の出退店に関する実態調査」を実施した。本稿では、コロナ禍の影響を踏まえた商業事業者の出退店戦略の現状について定量的な調査結果を紹介するとともに、出退店に関する従来の硬直的な「慣行」や「仕組み」に対し、よりフレキシブルな対応を求めるようになってきている事業者の声を紹介している。

2022年10月	米国不動産カウンセラー協会発表「2022-23 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.69』（中山善夫）ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回の寄稿は 2022-23年版の紹介である。なお、原文は"The CRE® 2022-23 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。

2022年10月

米国不動産カウンセラー協会発表「2022-23 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.69』

（中山善夫）

ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回の寄稿は 2022-23年版の紹介である。なお、原文は"The CRE® 2022-23 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。

2022年10月	コロナ禍で変わるワークプレイスと都市～ポストコロナの姿をデータで見通す～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.69』（中山善夫　石崎真弓　山崎千紗）ザイマックス総研の調査によると、コロナ禍収束後もテレワークを続ける意向のある企業は7割を超えることがわかった。こうした働き方の変化は人々の仕事のみならず、私生活を含む暮らしや価値観にも影響を与えると同時に、オフィスをはじめとする不動産や、職住分離を前提とする都市構造をも変える可能性がある。本稿では、オフィスワーカーの働き方や企業のオフィスの使い方の変化を示すデータを参照し、コロナ禍収束後のワークプレイスのあり方や、私たちの暮らしに対する影響を考察した。

2022年10月

コロナ禍で変わるワークプレイスと都市
～ポストコロナの姿をデータで見通す～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.69』

（中山善夫　石崎真弓　山崎千紗）

ザイマックス総研の調査によると、コロナ禍収束後もテレワークを続ける意向のある企業は7割を超えることがわかった。こうした働き方の変化は人々の仕事のみならず、私生活を含む暮らしや価値観にも影響を与えると同時に、オフィスをはじめとする不動産や、職住分離を前提とする都市構造をも変える可能性がある。本稿では、オフィスワーカーの働き方や企業のオフィスの使い方の変化を示すデータを参照し、コロナ禍収束後のワークプレイスのあり方や、私たちの暮らしに対する影響を考察した。

2022年9月	「不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要『不動産経済ファンドレビュー2022.9.5 No.607』（中山善夫）米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の概要を紹介。

2022年9月

「不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要

『不動産経済ファンドレビュー2022.9.5 No.607』

（中山善夫）

2022年8月	オフィスビルエネルギー問題を読みとく～脱炭素、原油価格の高騰や電力ひっ迫を受けて～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.68』（中山善夫　吉田淳　對馬宏明）今までになくエネルギー問題が注目を集めており、不動産投資においても大きな関心事である。不動産運営における主な費用である「水道光熱費」は、オフィス運営においておよそ約3割を占め、その上昇は不動産運営収支にダイレクトに影響を及ぼすこととなる。本稿では、オフィスビルエネルギーの代表格である電気料金を取り巻く状況と 2022年度から報告が開始された貸事務所業ベンチマーク制度やZEBに関する内容をまとめた。

2022年8月

オフィスビルエネルギー問題を読みとく
～脱炭素、原油価格の高騰や電力ひっ迫を受けて～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.68』

（中山善夫　吉田淳　對馬宏明）

今までになくエネルギー問題が注目を集めており、不動産投資においても大きな関心事である。不動産運営における主な費用である「水道光熱費」は、オフィス運営においておよそ約3割を占め、その上昇は不動産運営収支にダイレクトに影響を及ぼすこととなる。本稿では、オフィスビルエネルギーの代表格である電気料金を取り巻く状況と 2022年度から報告が開始された貸事務所業ベンチマーク制度やZEBに関する内容をまとめた。

2022年8月	激変する商業施設・SCの事業環境その対応策と選ばれるポイント『月刊レジャー産業資料 2022年8月号』（山田賢一）本稿では、社会情勢の変化やコロナ禍を経験したことによる消費者行動・価値観の変化を確認したうえで、商業施設・SCに不可欠な5つのキーワード：（1）より消費者に近いところへ、（2）進化するリアル店舗の使い方・使われ方、（3）ショッピングプロセスのDX、（4）実感できるサステナビリティ、（5）柔軟なビジネスモデルへの転換に基づき、商業施設・SCの事業環境のトレンドおよび直面する課題を整理している。

2022年8月

激変する商業施設・SCの事業環境
その対応策と選ばれるポイント

『月刊レジャー産業資料 2022年8月号』

（山田賢一）

本稿では、社会情勢の変化やコロナ禍を経験したことによる消費者行動・価値観の変化を確認したうえで、商業施設・SCに不可欠な5つのキーワード：（1）より消費者に近いところへ、（2）進化するリアル店舗の使い方・使われ方、（3）ショッピングプロセスのDX、（4）実感できるサステナビリティ、（5）柔軟なビジネスモデルへの転換に基づき、商業施設・SCの事業環境のトレンドおよび直面する課題を整理している。

2022年7月	コロナ禍を経てみえてきたこれからのオフィスの姿 - 多様化するワークプレイスと変化が求められるオフィス - 『季刊「不動産研究」』（中山善夫山方俊彦）コロナ禍は今までの変化の流れを加速させつつ、新しい動きをもたらした。従来の流れであった「働き方改革」が一気に浸透し、テレワークが当たり前の時代となった。本稿では、オフィスを使う企業・ワーカー両面の変化と、それに伴いオフィスマーケットで起きている事象を確認・整理し、今後のオフィスとオフィスビルのあり方を展望する。

2022年7月

コロナ禍を経てみえてきたこれからのオフィスの姿
- 多様化するワークプレイスと変化が求められるオフィス -

『季刊「不動産研究」』

（中山善夫山方俊彦）

コロナ禍は今までの変化の流れを加速させつつ、新しい動きをもたらした。従来の流れであった「働き方改革」が一気に浸透し、テレワークが当たり前の時代となった。本稿では、オフィスを使う企業・ワーカー両面の変化と、それに伴いオフィスマーケットで起きている事象を確認・整理し、今後のオフィスとオフィスビルのあり方を展望する。

2022年6月	テレワーク定着で直面するオフィス市場の構造的変化企業の新たなワークプレイス戦略の下、空室率の上昇要因と下落要因が交錯『週刊金融財政事情2022年6月28日号』（山方俊彦）東京オフィス市場は、空室率が上昇して賃料が下落する下降局面にある。過去の下降局面は、新築大型ビルの大量供給やリーマンショックなどの景気悪化が主な要因だったが、今回の起点は新型コロナウイルスだ。コロナ禍の下で加速したテレワークが常態化するなか、フレキシブルオフィスなど多様なワークプレイスも増えており、企業はオフィスの在り方を再考している。働き方の変化はオフィス市場にどのような影響を与えるのか。構造的変化に直面するオフィス市場の今後を展望する。

2022年6月

テレワーク定着で直面するオフィス市場の構造的変化
企業の新たなワークプレイス戦略の下、空室率の上昇要因と下落要因が交錯

『週刊金融財政事情2022年6月28日号』

（山方俊彦）

東京オフィス市場は、空室率が上昇して賃料が下落する下降局面にある。過去の下降局面は、新築大型ビルの大量供給やリーマンショックなどの景気悪化が主な要因だったが、今回の起点は新型コロナウイルスだ。コロナ禍の下で加速したテレワークが常態化するなか、フレキシブルオフィスなど多様なワークプレイスも増えており、企業はオフィスの在り方を再考している。働き方の変化はオフィス市場にどのような影響を与えるのか。構造的変化に直面するオフィス市場の今後を展望する。

2022年6月	コロナ後を見据えたホテル事業の環境変化ー需要回復しても、安定稼働への課題は多い『不動産経済ファンドレビュー2022.6.5 No.599』（中山善夫山方俊彦）行動制限が徐々になくなり、海外旅行客の受け入れが再開されるなど、ホテルの事業環境は徐々に明るい兆しが見えはじめた。しかし、ホテル事業者は「ポストコロナ」を見据えた運営に対して様々な不安や課題を抱えている。本稿は、その中から「ハウスキーイングやリネンなども含めたホテル業界の人手不足」と「競争激化と集客方法の変化」に焦点を当て、解説している。

2022年6月

コロナ後を見据えたホテル事業の環境変化
ー需要回復しても、安定稼働への課題は多い

『不動産経済ファンドレビュー2022.6.5 No.599』

（中山善夫山方俊彦）

行動制限が徐々になくなり、海外旅行客の受け入れが再開されるなど、ホテルの事業環境は徐々に明るい兆しが見えはじめた。しかし、ホテル事業者は「ポストコロナ」を見据えた運営に対して様々な不安や課題を抱えている。本稿は、その中から「ハウスキーイングやリネンなども含めたホテル業界の人手不足」と「競争激化と集客方法の変化」に焦点を当て、解説している。

2022年6月	コロナ禍の影響による飲食事業者の出店意欲・店舗戦略の実態『SC JAPAN TODAY 2022.6.1』（山田賢一）ザイマックス総研は、早稲田大学石田航星研究室と共同で2020年9月・2021年6月に「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を実施した。本稿ではこの調査結果から、コロナ禍による影響が特に大きかった飲食事業者について、店舗数の増減、出店意欲の程度、重視する出店立地の変化、コロナ禍に起因して実施した施策を紹介するとともに、今後の出店見通しについて考察している。

2022年6月

コロナ禍の影響による飲食事業者の出店意欲・店舗戦略の実態

『SC JAPAN TODAY 2022.6.1』

（山田賢一）

ザイマックス総研は、早稲田大学石田航星研究室と共同で2020年9月・2021年6月に「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を実施した。本稿ではこの調査結果から、コロナ禍による影響が特に大きかった飲食事業者について、店舗数の増減、出店意欲の程度、重視する出店立地の変化、コロナ禍に起因して実施した施策を紹介するとともに、今後の出店見通しについて考察している。

2022年6月	ホテルを取り巻く環境変化と課題～宿泊需要が回復しても、安定稼働に向けた課題は多い～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.67』（中山善夫　山方俊彦　菊澤恭子）ザイマックス不動産総合研究所は早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で、2021年12月16日～2022年1月23日にかけて、全国約6,600ホテルを対象にアンケート調査を行った。本稿では、このアンケート結果をもとに、ホテル運営の現状を確認したうえで、今後の課題を整理し、”コロナ後”のホテルの事業環境の変化を展望する。

2022年6月

ホテルを取り巻く環境変化と課題
～宿泊需要が回復しても、安定稼働に向けた課題は多い～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.67』

（中山善夫　山方俊彦　菊澤恭子）

ザイマックス不動産総合研究所は早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で、2021年12月16日～2022年1月23日にかけて、全国約6,600ホテルを対象にアンケート調査を行った。本稿では、このアンケート結果をもとに、ホテル運営の現状を確認したうえで、今後の課題を整理し、”コロナ後”のホテルの事業環境の変化を展望する。

2022年5月	多様化するワークプレイス、オフィス空間の将来像『BUILDING TOKYO 2022年5月号 No.288』（石崎真弓山崎千紗）東京オフィスマーケットは新型コロナウイルスの感染拡大を機に空室率上昇という下降局面を迎えたが、背景にあるものは必ずしも企業のオフィスコスト削減といった財務上の理由だけではないと考えられる。本稿では、ザイマックス総研による調査データなどに基づき、働き方とオフィスの使われ方が変化していることを明らかにしたうえで、コロナ禍収束後に向けて進化するワークプレイスの将来像を考察する。

2022年5月

多様化するワークプレイス、オフィス空間の将来像

『BUILDING TOKYO 2022年5月号 No.288』

（石崎真弓山崎千紗）

東京オフィスマーケットは新型コロナウイルスの感染拡大を機に空室率上昇という下降局面を迎えたが、背景にあるものは必ずしも企業のオフィスコスト削減といった財務上の理由だけではないと考えられる。本稿では、ザイマックス総研による調査データなどに基づき、働き方とオフィスの使われ方が変化していることを明らかにしたうえで、コロナ禍収束後に向けて進化するワークプレイスの将来像を考察する。

2022年4月	コロナ禍で変化する食品小売の出店戦略独自調査で見えてきた、ポストコロナの出店の方向性『ダイヤモンド・チェーンストア 2022年4月15日号』（山田賢一）ザイマックス総研は、早稲田大学石田航星研究室と共同で2020年9月・2021年6月に「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を実施した。本稿では、特に食品小売業にフォーカスし、コロナ禍の影響によって出店意欲の程度および重視する出店立地がどのように変化しているのかを確認するとともに、回答者の具体的なコメントも紹介し多様化する食品小売業の出店戦略のトレンドを整理している。

2022年4月

コロナ禍で変化する食品小売の出店戦略
独自調査で見えてきた、ポストコロナの出店の方向性

『ダイヤモンド・チェーンストア 2022年4月15日号』

（山田賢一）

ザイマックス総研は、早稲田大学石田航星研究室と共同で2020年9月・2021年6月に「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を実施した。本稿では、特に食品小売業にフォーカスし、コロナ禍の影響によって出店意欲の程度および重視する出店立地がどのように変化しているのかを確認するとともに、回答者の具体的なコメントも紹介し多様化する食品小売業の出店戦略のトレンドを整理している。

2022年4月	ポストコロナに向けた新たな取り組み～ウィルネスオフィスの経済的価値の検証～『ARES不動産証券化ジャーナルvol.66』（中山善夫　吉田淳　大西順一郎）社会と経済の不確実性が高まる中で継続的な成長と安定したパフォーマンスを実現するには、トレンドを見据え、新たな布石を打つことが求められる。ポストコロナ時代の不動産ビジネスにおける新たな布石の１つとなりうるテーマとして、「ウェルネスオフィス」について考察する。本稿では、不動産ビジネスにおけるウェルネスオフィスの位置づけを整理したうえで、オフィス市場におけるウェルネス性能の経済性分析を踏まえ、不動産投資プレーヤーがウェルネスオフィスに注目する意味について考察する。

2022年4月

ポストコロナに向けた新たな取り組み
～ウィルネスオフィスの経済的価値の検証～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.66』

（中山善夫　吉田淳　大西順一郎）

社会と経済の不確実性が高まる中で継続的な成長と安定したパフォーマンスを実現するには、トレンドを見据え、新たな布石を打つことが求められる。ポストコロナ時代の不動産ビジネスにおける新たな布石の１つとなりうるテーマとして、「ウェルネスオフィス」について考察する。本稿では、不動産ビジネスにおけるウェルネスオフィスの位置づけを整理したうえで、オフィス市場におけるウェルネス性能の経済性分析を踏まえ、不動産投資プレーヤーがウェルネスオフィスに注目する意味について考察する。

2022年3月

ポストコロナに向けた新たな取り組み
ーウィルネスオフィスの経済的価値の検証

『不動産経済ファンドレビュー2022.3.5 No.591』

（中山善夫吉田淳大西順一郎）

2022年2月

ポストコロナ時代の商業施設
～これからの商業施設のトレンドと課題～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.65』

（中山善夫山田賢一）

コロナ禍を経験したことにより大きく変化した社会情勢や消費者行動・価値観を受けて、ポストコロナ時代（コロナ収束後2～3年程度）の商業施設のあり方がどう変わっていくのか、（1）より消費者に近いところへ、（2）進化するリアル店舗の使い方・使われ方、（3）ショッピングプロセスのデジタル化、（4）実感できるサステナビリティ、（5）柔軟なビジネスモデルへの転換の5つのキーワードについてトレンドと課題を整理した。

2022年1月

コロナ後を見据えた企業のオフィス戦略が徐々に進行

『不動産東京 2022 No.194 January』

（中山善夫）

コロナ禍が始まって丸2年、企業活動や人々の生活・働き方も大きく変化し、ポストコロナに向けた議論も始まっている。2022年年頭にあたり、これからの東京のオフィス市場の1年を占うと、企業のオフィス戦略（メインオフィス＋テレワークのハイブリッドが主流）が徐々に進行し、メインオフィスを活性化する動きと、郊外でのフレキシブルオフィスなどの新たなニーズの拡大の両方が同時進行することになろう。

2022年1月

2021年のオフィスマーケットの振り返りと2022年の展望
～企業のワークプレイス戦略が進み、需要が主導するマーケットに～

『いしずえNo.190 (2022新年号）』

（中山善夫　山方俊彦）

日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」（No.190：2022年1月発行）。コロナ禍は、人々に場所にとらわれない生活・働き方が可能であることを実感させ、生活や消費に対する価値観と行動様式に変化をもたらした。この変化の一部は不可逆的なものであり、“働くこと”に関するオフィスビルのあり方に大きな影響を与えている。2022年以降のオフィス市況を見通す上で、過去の景気後退時の出来事と同様にとらえてはならない。これからのオフィスのあり方を含む様々な構造変化がオフィス市況に与える影響をみていく。

2021年12月

「スマートウェルネスオフィスとCASBEE-WOの最新動向と今後の展望」

『空気調和・衛生工学第95巻第12号』

（吉田淳）

公益社団法人空気調和・衛生工学会　2021年学会誌「空気調和・衛生工学第95巻第12号（2021年12月5日発行）」特集令和3年技術動向“1.環境”に寄稿し、掲載された。建物利用者の健康性、快適性の維持、増進を支援する建物の仕様、性能、取組みを評価するツールとして開発されたCASBEE-ウェルネスオフィスの最新動向と、企業の今後のオフィス戦略に対する考え方やスマートウェルネスオフィスについて紹介した。また、新型コロナウイルスの感染拡大を受け「建物の感染対策チェックリスト（オフィスビル版）」が2021年6月に公開された。これはCASBEE-WO開発の成果をベースとしており、併せて紹介を行った。

2021年12月

コロナ禍における店舗戦略
－飲食業に見られる戦略の時系列変化

『不動産経済ファンドレビュー2021.12.5 No.583』

（中山善夫山田賢一）

不動産投資家にとって、商業施設に出店する事業者のコロナ禍における戦略を知ることは、今後の商業施設への投資を考えるうえでの参考となる。ザイマックス総研では2021年6月～8月にかけて、昨年に続き2度目となる商業事業者を対象とした「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を行った。本稿では、休業や営業時間短縮要請といった厳しい措置がとられた飲食業にフォーカスし、主な店舗戦略の変化を時系列で紹介・確認していく。

2021年12月

中小規模オフィスビルを考える④
～ビルオーナーの実態調査2021から見えてきたビル経営の課題と今後～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.64』

（中山善夫鎌田佳子菊澤恭子）

2018年2月から続く「中小規模オフィスビルを考える」第4弾。コロナ感染拡大から2年近くが経過し、収入面や運営面に影響が表われてきた。これまでの課題だったビルの築古化、人口減少や周辺地域の変化などに加え、働き方の変化や安心安全や健康に関する意識の高まりなどを受け、テクノロジーなどの活用の兆しも見られている。ビルを取り巻く環境変化への今後の対策と展望、課題について行政や法改正への期待を踏まえ整理している。

2021年11月

東京オフィス賃料市場におけるグリーンプレミアム

『土地総合研究_2021年秋号』

(大西順一郎）

グリーンビルディングに関する研究が学術的、産業的に注目されてから10年以上が経過した。多くの研究がグリーンビルディングの経済的価値を報告しており、これらの研究は主にアメリカとヨーロッパの市場で行われている。グリーンプレミアムの動態を実証的に明らかにすることは、将来の都市の持続可能性にとって重要な意味を持つ。本研究では、2009年から2019年までの東京のオフィス賃料のデータセットを構築し、ヘドニック・アプローチを用いてグリーン・オフィス・レンタル・プレミアムを推定した。

2021年10月

ワークプレイスの多様化とビルマネジメント

『いしずえNo.189 (2021秋号）』

（吉田淳　山方俊彦）

日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の最終回（No.189：2021年10月20日発行）。コロナ危機はこれまで働き方改革の文脈において行われてきたオフィスに関する議論を活発化させる大きな契機となった。テレワークの急速な普及により、これまで企業が検討してきた「オフィス戦略」は、オフィス以外の場を含めた「ワークプレイス戦略」へとフィールドが広がり複雑化している。本稿では、進みつつあるワークプレイスの多様化を踏まえ、ポストコロナ時代において選ばれるビルになるためのビルマネジメントについて考えていく。

2021年10月

ポストコロナに向けた新たな取組み
～CASBEE-ウェルネスオフィスとCASBEE-不動産の最新動向～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.63』

（中山善夫吉田淳）

環境不動産や健康不動産に対する社会的な要請は、ESGや脱炭素に向けての動きとともに、今後ますます強まっていくことに間違いない。この中で、評価認証システムは、当該ビルが一定の基準を満たし、優良であることを公に示すものであり、選別化が進むマーケットでの役割は大きい。本稿では、国土交通省「健康性、快適性等に関する不動産に係る認証制度のあり方についてのとりまとめ」に対応して開発されたCASBEE-ウェルネスオフィスと、2021年7月に3度目の改訂を行い認証機会が拡大したCASBEE-不動産の概要と最新状況について紹介する。

2021年9月

「不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要

『不動産経済ファンドレビュー2021.9.5 No.574』

（中山善夫）

2021年9月

オフィスニーズの変化と今後のオフィスマーケット

『BUILDING TOKYO 2021年9月号 No.284』

（中山善夫山方俊彦）

（一社）東京ビルヂング協会の機関誌への寄稿。コロナ禍の収束はいまだみえない中、オフィス市場は空室率が上昇し、賃料が下落する下降トレンドに入っている。本稿は、現在のオフィスマーケットを過去と比較し、働き方やワークプレイスの多様化に伴い変化したオフィスニーズを踏まえ、今後のポストコロナ時代のオフィスマーケットを展望する。

2021年8月

米国不動産カウンセラー協会発表
「2021-22 不動産に影響を与える今年の10大テーマ」
～世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.62』

（中山善夫）

ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回のレポートは 2021-22年版である。なお、原文は"The CRE® 2021-22 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。

2021年8月

不動産市場の変化の兆しはどこに表れるか？
～指標の時間的前後関係～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.62』

（中山善夫大西順一郎）

不動産市場のプレーヤーにとって、不動産市場の変化の兆しをつかめるかどうかは、担当する不動産のパフォーマンスに大きな影響を及ぼす。本レポートでは、時系列分析を用いて複数の指標間の前後関係を明らかにし、不動産市場の変化の兆しを読み取る方法を提案する。

2021年7月

環境不動産とビルマネジメント

『いしずえNo.188 (2021夏号）』

（吉田淳　篠原由紀）

日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の第3回目（No.188：2021年7月20日発行）。近年、ビルマネジメントについての課題を議論する中で、「環境不動産」という言葉を頻繁に目にするようになってきた。環境不動産とは、安全安心、快適かつ省エネ・省CO2などの環境価値の高い持続可能な不動産のことであり、日本の良質な不動産ストックの形成のため、国も環境不動産の普及に力を入れている。本稿では、不動産の環境認証制度について触れながら、環境不動産が求められる背景や有益性、不動産の価値を高めるより良いビルマネジメントとは何かをみていく。

2021年7月

アフターコロナに向けた
ワークプレイスの進化の方向性

『BELCA NEWS_2021.7』

（吉田淳）

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受け、政府がテレワークの活用を求めたことにより、多くの企業は働き方の見直しを余儀なくされた。出勤者数を大幅に削減するという制約は、これまで働き方改革の文脈において行われてきたワークプレイスに関する議論を活発化させる大きな契機となっている。本稿はザイマックス総研の調査結果を通じて、企業のテレワーク導入の実態や今後のオフィス戦略に対する考え方などを紹介したうえで、コロナ危機後の企業のワークプレイスのあり方について考察したものである。

2021年7月

コロナ危機における企業の働き方とワークプレイス

『電設技術_2021年7月号』

（吉田淳）

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は多くの企業に働き方の見直しを迫り、ワークプレイスに関する議論を活発化させる大きな契機となっている。ザイマックス総研では企業のオフィス利用の実態や働き方に関して半年に１回アンケート調査を行ってきたが、2020年６月以降はさらに頻度を高めて調査を実施し、多くの企業がコロナによって日々変化する状況のなかで試行錯誤している様子を明らかにしてきた。本稿はそれらの調査結果を通じて、企業のテレワーク導入の実態や今後のオフィス戦略に対する考え方などを紹介し、そのうえでコロナ危機後の企業のワークプレイスのあり方について考察したものである。

2021年6月

需要面の変化を見ていくことが重要
－今後のオフィス市場を展開する

『不動産経済ファンドレビュー2021.6.5 No.566』

（中山善夫山方俊彦）

現在のオフィスマーケットは、1990年以降3回目の下降局面にある。今後の市況を展望する上で、過去の下降局面との相違点から需要の影響を見ていくことが大切になる。さらに需要の面で、「企業の業績・景況感の動向」に加えて「働き方の変化」が市場に影響を与える。特に後者は過去になく現在も進行中であり、様々な見方がされる事があるが、冷静にきめ細かく分析・検討していく事が求められる。

2021年6月

都市の建築ストックの全体像の把握と新陳代謝の実態
～ビッグデータを用いて都市の変化を俯瞰する～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.61』

（中山善夫石原健司）

世の中は既にスクラップ・アンド・ビルドのフロー型社会からストック型社会に移行している。都市が成熟し、大量の建築ストックが存在している今日において、それらを活用していく視点と築古化建物にどう対処していくかの２つの視点が大事になる。そのためには建築ストックの全体像の可視化と新陳代謝の実態を把握することがまず肝要である。そこで、本稿では我が国の主要都市における建築ストック全体像の変遷やストックの変遷の差分である新陳代謝の状況が把握できる建物GISビッグデータを作成し、そのデータを用いて都市の変遷の実態を定量的に明らかにした。

2021年4月

ビルマネジメントにおけるデジタルテクノロジーの活用

『いしずえNo.187 (2021春号）』

（吉田淳　鎌田佳子）

日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の第2回目（No.187：2021年4月20日発行）。近年、デジタルテクノロジーを駆使した革新的な製品やサービスが広がることで、既存の産業構造の競争原理が破壊され再定義される現象が様々な産業において起きている。ビルマネジメントにおいても同様で、仕事の効率化、収益機会の発見、市場の円滑化などに向けた新しいデジタルテクノロジーに対する関心が高まりつつある。さらに、新型コロナウイルスの感染拡大によりリモート（遠隔）・コンタクトレス（非接触）といった技術が喫緊のものとなり、デジタル化に消極的だったビルマネジメント業界の背中を押し、変化の兆しが見え始めている。ビルマネジメントにおける具体的な活用事例を取り上げながら、今後のデジタルテクノロジーの今後の進展と方向性について考察する。

2021年4月

不動産リアルトレンド2021
～新型コロナウイルスの流行は社会と不動産をどう変えるか？～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.60』

（中山善夫大西順一郎任暄）

コロナ禍の影響で世の中に様々な変化が起きている。本稿では、「価値観」「人手不足」「働き方改革」などの11項目について、コロナ前のトレンドを振り返り、コロナで何が起きているのかを紹介し、そして、不動産にどのような影響があるのかを取りまとめ、不動産および不動産ビジネスの先行きを考えるうえでの視点やヒントを提示する。

2021年3月

コロナ禍で変わる働き方とワークプレイス

『鑑定おおさか_No.56号』

（中山善夫石崎真弓）

ザイマックス総研の調査結果をもとに、コロナ禍が発生する以前から起こっていたワークプレイスの変化とコロナ禍でさらに加速している変化、さらにはコロナ収束後の方向性について、全国レベル（大都市圏）と大阪エリアとの結果比較を踏まえながら概観した。

2021年3月

コロナ禍における店舗戦略
－新型コロナの影響が大きい飲食業

『不動産経済ファンドレビュー2021.3.5 No.558』

（中山善夫山田賢一）

ザイマックス総研では2020年9月～11月にかけて「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」アンケートおよびヒアリングを実施し、ｂeforeコロナ（2019年）・with/afterコロナ（2020年～2021年）の時間軸で事業者の方針の変化をみた。その中で全体（小売業・飲食業・飲食業・サービス）平均と比較して、特に飲食業において方針の変化割合が大きくなっており、その具体的な事例や背景などを紹介している。

2021年2月

コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査
～商業事業者は店舗戦略をどのように変えていくのか～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.59』

（中山善夫山田賢一）

ザイマックス総研では2020年9月～11月に早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で、新型コロナウイルス感染症拡大により商業事業者を取り巻く環境が大きく変化しているなか、不動産戦略の中核である出店・改装・退店などの店舗戦略に関する方針がコロナ前と比較してどのように変化しているのかについてアンケートおよびヒアリングを実施した。本稿ではその調査結果をもとに、事業者が行う店舗戦略の内容とその変化、今後の方向性などについてとりまとめている。

2021年1月

新型コロナウイルス感染症のビルマネジメントへの影響
～求められるビルマネジメントの対応～

『いしずえNo.186 (2021新年号）』

（吉田淳　山方俊彦）

日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の第1回目（No.186：2021年1月20日発行）。新型コロナウイルス感染症の拡大はビルマネジメントにどのような影響を与えたか。ビル事業者へのインパクト、ワークプレイスの多様化と働き方の変化、オフィスマーケットの後退という視点から、具体的な事象やデータを用いながら解説した。これらを踏まえ、今後ビルマネジメントにおいて求められる対応について、管理運営、働き方の変化、テナント要望などの面から述べている。これからビル事業者はどのようにオフィスサービスを提供していくのか。大きな変化の時代を迎えた時こそ、マネジメントの手腕が問われている。

「転換期を迎えるSCの現在地と今後の課題」

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