2021年のオフィスマーケットの振り返りと2022年の展望～ 企業のワークプレイス戦略が進み、需要が主導するマーケットに ～

『いしずえNo.190 (2022新年号）』
（中山善夫 山方俊彦）

日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」（No.190：2022年1月発行）。コロナ禍は、人々に場所にとらわれない生活・働き方が可能であることを実感させ、生活や消費に対する価値観と行動様式に変化をもたらした。この変化の一部は不可逆的なものであり、“働くこと”に関するオフィスビルのあり方に大きな影響を与えている。2022年以降のオフィス市況を見通す上で、過去の景気後退時の出来事と同様にとらえてはならない。これからのオフィスのあり方を含む様々な構造変化がオフィス市況に与える影響をみていく。

コロナ後を見据えた企業のオフィス戦略が徐々に進行

『不動産東京 2022 No.194.New Year.』
（中山善夫）

コロナ禍が始まって丸2年、企業活動や人々の生活・働き方も大きく変化し、ポストコロナに向けた議論も始まっている。2022年年頭にあたり、これからの東京のオフィス市場の1年を占うと、企業のオフィス戦略（メインオフィス＋テレワークのハイブリッドが主流）が徐々に進行し、メインオフィスを活性化する動きと、郊外でのフレキシブルオフィスなどの新たなニーズの拡大の両方が同時進行することになろう。

NTTファシリティーズ ＜上級＞FMコンサルマスター研修

主催：公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会

「ウェルネス認証・環境認証と不動産事業～賃貸オフィス市場の課題と認証の経済性分析～」（吉田淳）

日刊不動産経済通信

「コロナ禍で変わるオフィス面積の捉え方」に関する記事が掲載されました。

SMBC Nikko Japan Series Property Conference Tokyo 2021

主催：SMBC日興証券株式会社

「オフィス市場の現状と見通し～多様化するオフィスの今後のあり方～」（中山喜夫）

FM 秋の夜学校 2021

主催：公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会

座談会（２）「ＤＸ×ワークプレス」 -ファシリティマネジメントの視点から-
パネラー登壇（石崎真弓）

商業施設新聞

「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査 2021（飲食業編）」に関する記事が掲載されました。

中小規模オフィスビルを考える④～ビルオーナーの実態調査2021から見えてきたビル経営の課題と今後～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.64』
（中山善夫 鎌田佳子 菊澤恭子）

2018年2月から続く「中小規模オフィスビルを考える」第4弾。コロナ感染拡大から2年近くが経過し、収入面や運営面に影響が表われてきた。これまでの課題だったビルの築古化、人口減少や周辺地域の変化などに加え、働き方の変化や安心安全や健康に関する意識の高まりなどを受け、テクノロジーなどの活用の兆しも見られている。ビルを取り巻く環境変化への今後の対策と展望、課題について行政や法改正への期待を踏まえ整理している。

「スマートウェルネスオフィスとCASBEE-WOの最新動向と今後の展望」

『空気調和・衛生工学 第95巻第12号』
（吉田淳）

公益社団法人空気調和・衛生工学会 2021年学会誌「空気調和・衛生工学第95巻第12号（2021年12月5日発行）」特集令和3年技術動向“1.環境”に寄稿し、掲載された。建物利用者の健康性、快適性の維持、増進を支援する建物の仕様、性能、取組みを評価するツールとして開発されたCASBEE-ウェルネスオフィスの最新動向と、企業の今後のオフィス戦略に対する考え方やスマートウェルネスオフィスについて紹介した。また、新型コロナウイルスの感染拡大を受け「建物の感染対策チェックリスト（オフィスビル版）」が2021年6月に公開された。これはCASBEE-WO開発の成果をベースとしており、併せて紹介を行った。

コロナ禍における店舗戦略－飲食業に見られる戦略の時系列変化

『不動産経済ファンドレビュー2021.12.05 No.583』
（中山善夫 山田賢一）

不動産投資家にとって、商業施設に出店する事業者のコロナ禍における戦略を知ることは、今後の商業施設への投資を考えるうえでの参考となる。ザイマックス総研では2021年6月～8月にかけて、昨年に続き2度目となる商業事業者を対象とした「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を行った。本稿では、休業や営業時間短縮要請といった厳しい措置がとられた飲食業にフォーカスし、主な店舗戦略の変化を時系列で紹介・確認していく。