今後のオフィス拡張は一服か - ハイブリッドワークの定着や生成AI普及の影響
不動産ファンドレビュー_No.740
(中山善夫 石崎真弓 新井雛子）
企業のオフィス需要は拡張基調を維持する一方、その勢いには一服感がみられる。コロナ禍を経て普及したハイブリッドワークが恒常的な働き方として定着しつつあるなか、今後のオフィスでは、働き方に合わせた「機能の最適化」が重要になるだろう。また、生成AIの普及は、仕事の内容や進め方を変え、将来的にはワークプレイスの在り方にも影響を及ぼす可能性がある。本稿では、企業のオフィス戦略を取り巻くこれらの変化を確認していく。
第 79 回 これからの不動産投資に求められる戦略的修繕マネジメント 〜データが明かす「修繕の質」とリスクベース保全（RBM）の実践〜
ARES不動産証券化ジャーナル vol.102
(中山善夫 石原健司）
不動産投資における「修繕の質」が賃料に与える影響を約19万件のデータとAIで分析した。結果として、修繕費の総額は賃料に影響せず、計画的な保全が賃料を向上させる一方、実害を伴う事後保全は賃料下落を招くことが判明した。そのため、過剰投資を抑えつつ収益を最大化する手法として、設備ごとのリスクに応じて計画保全と事後保全を使い分ける「リスクベース保全（RBM）」の実践を提言している。
第78回 オフィスピラミッドを深掘りする2026 ～時代とともに変化するオフィス仕様～
ARES不動産証券化ジャーナル vol.100
(中山善夫 菊澤恭子）
「東京23区オフィスピラミッド2026」をもとに、東京23区のオフィスビル9,362棟を対象として、規模別・年代別にオフィス仕様の変化を整理した。延床面積、基準階面積、地上階数、天井高、床荷重、電気容量、駅徒歩分数、耐震性に加え、Walkability Indexを用いて周辺環境の特徴も分析している。
不動産と向き合う金融機関 - 地域経済を支える資産活用の視点
不動産ファンドレビュー_No.731
(中山善夫 任暄）
人口減少やオンライン取引の普及を背景に、店舗網の再編が進むなか、金融機関にとって不動産は単なる保有コストではなく、地域との接点を再設計し、資金循環を生み出す経営資源となりつつある。老朽化する拠点の課題を起点に、保有不動産の活用、地域の遊休資産への関与、不動産ファンドを通じた価値創出の方向性を改めて探る。
第77回 今後の商業施設のあり方 ～メガトレンドからみる10大トピックス～
ARES不動産証券化ジャーナル vol.98
(中山善夫 山田賢一）
重要と考えられる10のメガトレンド（例：人口減少・高齢化、物価上昇、人手不足など）を抽出して、「1.商業施設のトレンド」及び「2.商業施設のあり方」の視点から考察をおこない、今後の商業施設のあり方について検討したものである。
2026年、不動産に影響を与える10大テーマ - 米国不動産カウンセラー協会発表
不動産経済ファンドレビュー No.723
(中山善夫）
米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の2026年版の概要を日本語で紹介している。
第76回 オフィス賃料形成要因の変化 ～東京23区のオフィスマーケットデータから読み解く～
ARES不動産証券化ジャーナル vol.96
(中山善夫 曽我部哲人 谷澤篤志）
近年、働き方改革の進展やコロナ禍をへて、働き方・働く場の多様化が進んだ。こうした社会情勢の変化は、オフィスビルの競争力を左右する要因にも影響を及ぼしている可能性がある。本稿では、2013年から2025年までの期間を4つの時期に分け、延床面積などの要素が賃料に与える影響の推移を分析した。分析の結果、いくつかの要素で賃料への影響の大きさが変化しつつあることが示唆された。
第75回 2026年不動産に影響を与える今年の10大テーマ ～米国不動産カウンセラー協会発表 / からくさ不動産みらい塾発表～
ARES不動産証券化ジャーナル vol.95
(中山善夫)
ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。寄稿の前半では、2026年度版の概要紹介で、グローバル、もっぱら米国の事情である。一方、後半は弊社運営の「からくさ不動産みらい塾」（不動産業界の次世代リーダー育成を目的）の塾生の投票による2026年不動産に影響を与えるトップ10のダイジェストとなっており、日本にフォーカスした内容となっている。
リニューアルがオフィス賃料に与える影響
ARES不動産証券化ジャーナル vol.94
(中山善夫 曽我部哲人）
オフィスビルのリニューアルは、オフィスストックの築古化や建築費の高騰などを背景に、既存物件の価値を高める手段として重要性が増している。こうした背景を踏まえ、本稿では、オフィスビルのリニューアル実施の有無がオフィス賃料に与える影響について定量的な分析を行った。分析の結果、リニューアルの実施によるオフィス賃料の上昇傾向が確認された。
オフィスのウェルネス性能がもつ経済価値 - CASBEE-WR 正式リリースを前に見えてきた経済効果 -
不動産経済ファンドレビュー_NO.715
(中山善夫 任暄）
ザイマックス総研とCASBEE-ウェルネス不動産（CASBEE-WR）の開発に携わる千葉大学林立也教授は、同制度の正式リリースを前に、試行版を用いた共同研究を実施した。具体的には、既存オフィスビルのウェルネス性能を評価し、その結果が賃料や入居継続にどのように結びつくかを分析したものである。本稿では、CASBEE-WRの期待される役割、実証で確認された価値創出のメカニズム、そして不動産運用の現場にとっての意味を整理する。