仕事と職場のグローバルトレンド2024
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.79』
（中山善夫 石崎真弓 Truong Thi Truc Quynh）
仕事とワークスペースをメインテーマとする世界的な知識ネットワーク「WORKTECH Academy」（ワークテック・アカデミー）は、2024年1月にトレンドレポート「The world of work in 2024」を発表した。同レポートでは、「人」「場所」「テクノロジー」という切り口で、2024年に注目すべき20の主要トレンドを取り上げている。ザイマックス総研では、その一部を抜粋し、翻訳・編集して紹介する。
コロナ禍収束後の働き方 ～現在の働き方の評価から考察する～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.78』
（中山善夫 石崎真弓 新井雛子）
新型コロナウイルス感染症の5類移行を経て、コロナ禍収束後の世の中へと変容しつつある。本稿では、2023年10月に実施した「大都市圏オフィスワーカー調査」の結果を基に、ワーカーの現在の働き方を確認し、それに対する評価から、満足度の高い働き方について分析した。
からくさ不動産塾塾生が選ぶ「2024年 不動産に影響を与える今年の10大テーマ」
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.77』
（中山善夫）
不動産業界の次世代リーダー育成を目的とした「からくさ不動産塾」（ザイマックス総研が運営）の塾生の投票による2024年不動産に影響を与えるトップ10のうち、上位5位までを紹介。今回のレポートは 2023-24年版である。なお、原文は米国不動産カウンセラー協会のホームページ（ https://www.cre.org/）で閲覧可能である。
東京の不動産市場編_オフィス市場「供給が比較的少ない中、オフィス需要がどこまで伸びるかに注目」
『不動産東京 2024 No.200.New Year.』
（中山善夫）
不動産業界団体の会報新年号にて、2024年の東京オフィスマーケットを展望したコメントを掲載。今年は昨年と比較して、供給が少ないため、需要が伸びれば、需給が調整されることとなる。
米国不動産カウンセラー協会発表「2023-24 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.76』
（中山善夫）
ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回のレポートは 2023-24年版である。なお、原文は米国不動産カウンセラー協会のホームページ（ https://www.cre.org/）で閲覧可能である。
"何とかならない"今こそワーカー目線の進化を
『月刊プロパティマネジメント 2023年12月号 No.281』
（中山善夫 鎌田佳子）
作られ続ける新築ビル、増え続ける老朽ビル。加えて、自然災害や省エネ、コロナ禍を契機とした増え続ける対策の増大、オフィスビルを取り巻く課題は山積みの状態である。需要と供給の現状と今後取るべきビルオーナーの姿勢について提唱した。
中小規模オフィスビルを考える⑤～コロナ5類感染症移行後のビル経営の実態「ビルオーナーの実態調査 2023」より～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.76』
（中山善夫 鎌田佳子）
2018年2月から続く「中小規模オフィスビルを考える」第5弾。2023年5月の新型コロナ感染症の5類移行後、現下のビル事業の業況は回復に向かっている。しかし、ビルオーナーは、今後のビルの老朽化と取り巻く環境変化の対応に不安を持ち、中長期における見通しは必ずしも楽観的ではない。中小規模ビルを取り巻く課題について、2023年の早稲田大学建築学科石田航星研究室との共同研究をもとに紹介していく。
「2023-24不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要
『不動産経済ファンドレビュー2023.12.05 No.649』
（中山善夫）
米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の概要を紹介。
コロナ禍収束後のオフィス需要～「大都市圏オフィス需要調査」のデータから見通す～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.75』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）
新型コロナウイルス感染症の5類移行を区切りとして、コロナ禍はようやく一つの収束を迎えた。テレワークをはじめ日本企業の働き方を激変させたコロナ禍は、日本のオフィス需要にどのような影響を与えたのか。本稿では、2023年6月に実施した企業調査の結果を基に、コロナ禍収束後の企業のオフィスの使い方や働き方、今後の意向などを明らかにし、オフィス需要の未来を考察するものである。
長期空室の増加から見るビル間の選別激化
『不動産経済ファンドレビュー2023.09.05 No.640』
（中山善夫 山方俊彦 曽我部哲人）
2020年第1四半期以降、東京23区内のオフィスビルの空室率が上昇する中、ビル間での選別が激化している可能性がある。本稿では、空室継続期間別の空室面積の変化や物件属性ごとの空室消化率に着目し、現在のオフィスマーケットでの物件選別状況について考察をを行った。