日本経済新聞

「オフィス新規供給量 2022」に関する記事が掲載されました。

WEBセミナー「サードプレイスを活用した働き方とは？テレワークで変化するオフィス面積と役割」

コクヨ×ザイマックス共催

「テレワークとオフィス面積」（石崎真弓）

日刊不動産経済通信

「大都市圏オフィス需要調査2022春①需要動向編」に関する記事が掲載されました。

東京ビジネス外語カレッジ「デジタル・ビジネスコース」

東京ビジネス外語カレッジ

「ビジネス統計学 Ⅰ」講座（計4回）（大西順一郎）

西日本新聞

「大都市圏オフィス需要調査2021秋」に関する記事が掲載されました。

ホテルを取り巻く環境変化と課題～宿泊需要が回復しても、安定稼働に向けた課題は多い～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.67』
（中山善夫 山方俊彦 菊澤恭子）

ザイマックス不動産総合研究所は早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で、2021年12月16日～2022年1月23日にかけて、全国約6,600ホテルを対象にアンケート調査を行った。本稿では、このアンケート結果をもとに、ホテル運営の現状を確認し たうえで、今後の課題を整理し、”コロナ後”のホテルの事業環境の変化を展望する。

コロナ禍の影響による飲食事業者の出店意欲・店舗戦略の実態

『SC JAPAN TODAY 2022年6月号』
（山田賢一）

ザイマックス総研は、早稲田大学石田航星研究室と共同で2020年9月・2021年6月に「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を実施した。本稿ではこの調査結果から、コロナ禍による影響が特に大きかった飲食事業者について、店舗数の増減、出店意欲の程度、重視する出店立地の変化、コロナ禍に起因して実施した施策を紹介するとともに、今後の出店見通しについて考察している。

テレワーク定着で直面するオフィス市場の構造的変化 企業の新たなワークプレイス戦略の下、空室率の上昇要因と下落要因が交錯

『週刊金融財政事情 2022年6月28日号』
（山方俊彦）

東京オフィス市場は、空室率が上昇して賃料が下落する下降局面にある。過去の下降局面は、新築大型ビルの大量供給やリーマンショックなどの景気悪化が主な要因だったが、今回の起点は新型コロナウイルスだ。コロナ禍の下で加速したテレワークが常態化するなか、フレキシブルオフィスなど多様なワークプレイスも増えており、企業はオフィスの在り方を再考している。働き方の変化はオフィス市場にどのような影響を与えるのか。構造的変化に直面するオフィス市場の今後を展望する。

コロナ後を見据えたホテル事業の環境変化ー需要回復しても、安定稼働への課題は多い

『不動産経済ファンドレビュー2022.06.05 No.599』
（中山善夫 山方俊彦）

行動制限が徐々になくなり、海外旅行客の受け入れが再開されるなど、ホテルの事業環境は徐々に明るい兆しが見えはじめた。しかし、ホテル事業者は「ポストコロナ」を見据えた運営に対して様々な不安や課題を抱えている。本稿は、その中から「ハウスキーイングやリネンなども含めたホテル業界の人手不足」と「競争激化と集客方法の変化」に焦点を当て、解説している。

日経アーキテクチュア 5月26日号

「コロナ禍2年、オフィス激変_ニューノーマルの５大トレンド」ページにて弊社のコメントが掲載されました。