日刊不動産経済通信

「オフィスマーケットレポート 東京2022Q1」に関する記事が掲載されました。

多様化するワークプレイス、オフィス空間の将来像

『BUILDING TOKYO 2022年5月号 No.288』
（石崎真弓 山崎千紗）

東京オフィスマーケットは新型コロナウイルスの感染拡大を機に空室率上昇という下降局面を迎えたが、背景にあるものは必ずしも企業のオフィスコスト削減といった財務上の理由だけではないと考えられる。本稿では、ザイマックス総研による調査データなどに基づき、働き方とオフィスの使われ方が変化していることを明らかにしたうえで、コロナ禍収束後に向けて進化するワークプレイスの将来像を考察する。

ポストコロナに向けた新たな取り組み～ウィルネスオフィスの経済的価値の検証～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.66』
（中山善夫 吉田淳 大西順一郎）

社会と経済の不確実性が高まる中で継続的な成長と安定したパフォーマンスを実現するには、トレンドを見据え、新たな布石を打つことが求められる。ポストコロナ時代の不動産ビジネスにおける新たな布石の１つとなりうるテーマとして、「ウェルネスオフィス」について考察する。本稿では、不動産ビジネスにおけるウェルネスオフィスの位置づけを整理したうえで、オフィス市場におけるウェルネス性能の経済性分析を踏まえ、不動産投資プレーヤーがウェルネスオフィスに注目する意味について考察する。

コロナ禍で変化する食品小売の出店戦略 独自調査で見えてきた、ポストコロナの出店の方向性

『ダイヤモンド・チェーンストア 2022年4月15日号』
（山田賢一）

ザイマックス総研は、早稲田大学石田航星研究室と共同で2020年9月・2021年6月に「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を実施した。本稿では、特に食品小売業にフォーカスし、コロナ禍の影響によって出店意欲の程度および重視する出店立地がどのように変化しているのかを確認するとともに、回答者の具体的なコメントも紹介し多様化する食品小売業の出店戦略のトレンドを整理している。

第112回不動産経営者講座 新たなフェーズを迎えた不動産・住宅市場とビジネスの進路

主催：株式会社不動産経済研究所

「コロナ後を見据えた企業のオフィス戦略と市場の行方」（山方俊彦）

日刊不動産経済通信

「東京賃貸オフィスビル市場における修繕費の将来予測（2022年）」に関する記事が掲載されました。

ポストコロナに向けた新たな取り組みーウィルネスオフィスの経済的価値の検証

『不動産経済ファンドレビュー2022.03.05 No.591』
（中山善夫 吉田淳 大西順一郎）

社会と経済の不確実性が高まる中で継続的な成長と安定したパフォーマンスを実現するには、トレンドを見据え、新たな布石を打つことが求められる。ポストコロナ時代の不動産ビジネスにおける新たな布石の１つとなりうるテーマとして、「ウェルネスオフィス」について考察する。本稿では、不動産ビジネスにおけるウェルネスオフィスの位置づけを整理したうえで、オフィス市場におけるウェルネス性能の経済性分析を踏まえ、不動産投資プレーヤーがウェルネスオフィスに注目する意味について考察する。

商業施設新聞

「コロナ後のトピックスを読み解く -後編」 レポート「ポストコロナ時代の商業施設を考える」に関する記事が掲載されました。

令和3年度 四半期研修

主催：仙台ビルディング協会

「事例に学ぶ 中小規模ビルのブランディング戦略～変化する時代におけるビルオーナーの取り組み事例～」（鎌田佳子）

商業施設新聞

「コロナ後のトピックスを読み解く -前編」 レポート「ポストコロナ時代の商業施設を考える」に関する記事が掲載されました。