オフィスビルエネルギー問題を読みとく～脱炭素、原油価格の高騰や電力ひっ迫を受けて～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.68』
（中山善夫 吉田淳 對馬宏明）

今までになくエネルギー問題が注目を集めており、不動産投資においても大きな関心事である。不動産運営における主な費用である「水道光熱費」は、オフィス運営においておよそ約3割を占め、その上昇は不動産運営収支にダイレクトに影響を及ぼすこととなる。本稿では、オフィスビルエネルギーの代表格である電気料金を取り巻く状況と 2022年度から報告が開始された貸事務所業ベンチマーク制度やZEBに関する内容をまとめた。

会員企業向け講演

主催：一般社団法人 不動産証券化協会（ARES）

「最新のオフィスマーケット動向と今後の行方」（山方俊彦）

不動産エバリュエーション専門士コース2022・土地コース

主催：公益財団法人 不動産流通推進センター

「不動産マーケットの見方」（中山喜夫）

TOTOオフィストイレセミナー

主催：ＴＯＴＯ株式会社

「アフターコロナのオフィスビル」（鎌田佳子）

機関投資家向けセミナー

主催：モルガンスタンレーMUFG証券株式会社

「最新のオフィスマーケット動向と今後の行方」（山方俊彦）

週刊住宅

「大都市圏オフィス需要調査2021秋」に関する記事が掲載されました。

観光経済新聞

「ホテル運営に関するアンケート調査（2022年）【ホテルタイプ別編】」に関する記事が掲載されました。

コロナ禍を経てみえてきたこれからのオフィスの姿- 多様化するワークプレイスと変化が求められるオフィス -

『季刊「不動産研究」第64巻第3号（令和4年７月）』
（中山善夫 山方俊彦）

コロナ禍は今までの変化の流れを加速させつつ、新しい動きをもたらした。従来の流れであった「働き方改革」が一気に浸透し、テレワークが当たり前の時代となった。本稿では、オフィスを使う企業・ワーカー両面の変化と、それに伴いオフィスマーケットで起きている事象を確認・整理し、今後のオフィスとオフィスビルのあり方を展望する。

激変する商業施設・SCの事業環境 その対応策と選ばれるポイント

『月刊レジャー産業資料 2022年8月号』
（山田賢一）

本稿では、社会情勢の変化やコロナ禍を経験したことによる消費者行動・価値観の変化を確認したうえで、商業施設・SCに不可欠な5つのキーワード：（1）より消費者に近いところへ、（2）進化するリアル店舗の使い方・使われ方、（3）ショッピングプロセスのDX、（4）実感できるサステナビリティ、（5）柔軟なビジネスモデルへの転換に基づき、商業施設・SCの事業環境のトレンドおよび直面する課題を整理している。

日刊不動産経済通信

「大都市圏オフィス需要調査2022春②働き方とワークプレイス編」に関する記事が掲載されました。