令和4年度「政策フォーラム」

主催：日本ビルヂング協会連合会

「ポストコロナを見据えたオフィスのあり方と今後のオフィス市況について」（中山善夫）

日経MJ

「フレキシブルオフィス市場調査2022」に関する記事が掲載されました。

商業施設新聞

「商業店舗の出退店に関する実態調査 2022（出店編）」に関する記事が掲載されました。

日本経済新聞

「大都市圏オフィス需要調査2022春」に関する記事と、弊社中山のコメントが掲載されました。

読売新聞

「大都市圏オフィス需要調査2022春②働き方とワークプレイス編」に関する記事が掲載されました。

日経産業新聞

「オフィスピラミッド 2022」に関する記事が掲載されました。

週刊 全国賃貸住宅新聞_No.1530

弊社が行った「大都市圏オフィス需要調査」より、今後のオフィス面積の意向について弊社石崎のコメントが掲載されました。

米国不動産カウンセラー協会発表「2022-23 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.69』
（中山善夫）

ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回の寄稿は 2022-23年版の紹介である。なお、原文は"The CRE® 2022-23 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。

コロナ禍で変わるワークプレイスと都市～ポストコロナの姿をデータで見通す～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.69』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）

ザイマックス総研の調査によると、コロナ禍収束後もテレワークを続ける意向のある企業は7割を超えることがわかった。こうした働き方の変化は人々の仕事のみならず、私生活を含む暮らしや価値観にも影響を与えると同時に、オフィスをはじめとする不動産や、職住分離を前提とする都市構造をも変える可能性がある。本稿では、オフィスワーカーの働き方や企業のオフィスの使い方の変化を示すデータを参照し、コロナ禍収束後のワークプレイスのあり方や、私たちの暮らしに対する影響を考察した。

第431回ビル経営研究セミナー

主催：一般社団法人 日本ビルヂング経営センター

第1部「コロナ禍を経てみえてきたオフィスの姿」（山方俊彦）
第2部「最新課題から考えるビルの価値向上に向けたマネジメント策」（鎌田佳子）