最近の空室率上昇を読み解くー 進む企業のオフィス戦略の見直しとビルの選別

『不動産経済ファンドレビュー2022.12.05 No.616』
（中山善夫 山方俊彦）

東京23区の空室率は4.02%と、実に7年ぶりに4％を超える水準まで上昇した。空室率は上昇が続くオフィスマーケットは、数値だけをみるとオフィス需要の減退が加速しているように感じられるが、企業の移転が顕在化して新たな需要も継続して発生している。本稿では、コロナ禍から2年以上が経過してみえてきた空室率の変化からマーケットを考察した。

SMBC Nikko Japan Series Property Conference Tokyo 2022

主催：SMBC日興証券株式会社

「コロナ後も見据えて最適なオフィス・働き方について」（中山善夫）

WEBセミナー「ハイブリッドワーク時代におけるオフィスの役割」

コクヨ×ザイマックス共催

「ハイブリッドワークで再定義されるオフィスとサードワークプレイスの役割とは」（石崎真弓）

中川理事長を囲む研究会2022

主催：一般社団法人日米不動産協力機構

第5回「ESG不動産の経済性」（大西順一郎）

商業施設新聞

「商業店舗の出退店に関する実態調査 2022（退店編）」に関する記事が掲載されました。

令和4年度「政策フォーラム」

主催：日本ビルヂング協会連合会

「ポストコロナを見据えたオフィスのあり方と今後のオフィス市況について」（中山善夫）

日経MJ

「フレキシブルオフィス市場調査2022」に関する記事が掲載されました。

商業施設新聞

「商業店舗の出退店に関する実態調査 2022（出店編）」に関する記事が掲載されました。

日本経済新聞

「大都市圏オフィス需要調査2022春」に関する記事と、弊社中山のコメントが掲載されました。

読売新聞

「大都市圏オフィス需要調査2022春②働き方とワークプレイス編」に関する記事が掲載されました。