コロナ禍で変わる1人あたりオフィス面積
『不動産経済ファンドレビュー2023.03.05 No.624』
（中山善夫 石崎真弓 Truong Thi Truc Quynh）
コロナ禍を契機に働き方や働く場所が激変するなか、企業は、コロナ禍収束を見据えて、働く場所のあり方を再考し、従来のオフィス面積を見直す必要に迫られている。コロナ前までは、オフィスに毎日集まって働くことが当たり前であり、企業がオフィスの適切な広さを考えるにあたっては、「１人あたりオフィス面積×人数」というシンプルな計算式で必要なオフィス面積を算出でき、直感的で分かりやすい目安として大いに活用されてきた。本稿では、コロナ禍で変化してきた働き方に対応して、１人あたりオフィス面積がどう変わったのかを分析し、今後、企業がオフィス面積を検討する際の材料を提示したい。
Nomura Global Real Estate Forum 2023
主催：野村證券株式会社
「商業施設の現状と見通し」（山田賢一）
ファシリティマネジメントフォーラム2023 第18回 日本ファシリティマネジメント大会
主催：公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会
「日本におけるハイブリッドワークプレイスの潮流」（石崎真弓）
今後のオフィスマーケットを展望する～需要と供給の両面の変化でビルやエリアの選別が加速する～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.71』
（中山善夫 山方俊彦 曽我部哲人）
2022年第３四半期、東京23区の空室率は7年ぶりに4%を超える水準まで上昇した。そうした中、ビルの築年や規模、エリアによって空室率の変化は異なっており、コロナ禍による働き方の変化などから企業によるビルの選別が進んでいる。本稿では、コロナ禍が始まる2020年3月以降のビルの築年・規模・エリア別での空室率の変化や、企業の移転動向、新規供給の動向から、今後のオフィスマーケットを展望する。
不動産 ESG の経済性―グリーン・プレミアムに関する実証研究事例の紹介―
『土地総合研究 2023年冬号』
（大西順一郎）
持続可能性な人類社会の実現を目指す「ESG」が持続的な新常識として定着するのかを見極めるためには、ESGが追加的な利益をもたらすか否かを実証的に明らかにすること、ならびに、その結果を広く知らせることが重要である。特に後者に関連して、実証研究の多くが海外で発表されており、日本語でのレビューが少ないことも現在の状況の一因ではないかと考える。そこで本稿では、世界でこれまで行われてきた実証研究の状況を広くレビューし報告する。
第24回 新春特別ビル経営セミナー
主催：一般財団法人 日本ビルヂング経営センター
「ハイブリッドワークで変わるオフィス市況動向とワークプレイス」（石崎真弓）
JFMA ウィークリーセミナー「2023年新春特別セミナー」
主催：公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会
「ハイブリッドワーク時代のワークプレイスにみられるトレンド2023」（石崎真弓）
■講師対談「オフィスの動向と展望」三幸エステート株式会社：今関豊和氏
コクヨ×ザイマックス「新春ウェビナー」
コクヨ×ザイマックス共催
「東京都心部のオフィス市況・最新動向～2023年オフィス移転のチャンス到来か？～」（山方俊彦）
NTT FACILITIES JOURNAL
【New Workstyle】ページにて「データから読み解く、日本企業のサテライトオフィス活用戦略」について弊社石崎の取材記事が掲載されました。