東京の不動産市場編_オフィス市場「供給が比較的少ない中、オフィス需要がどこまで伸びるかに注目」

『不動産東京 2024 No.200.New Year.』
（中山善夫）

不動産業界団体の会報新年号にて、2024年の東京オフィスマーケットを展望したコメントを掲載。今年は昨年と比較して、供給が少ないため、需要が伸びれば、需給が調整されることとなる。

建築ストック経営小委員会

主催：一般社団法人日本建築学会

「オフィスの未来～世界で起きている構造的変化をどう読むか？～」（中山善夫）

JFMA ウィクリーセミナー「2024年新春特別セミナー」

主催：公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会

「ハイブリッドワーク時代のワークプレイスにみられるトレンド2024」（石崎真弓）
■講師対談「新春恒例 オフィスの動向と展望」三幸エステート株式会社：今関豊和氏

商業施設新聞

「からくさ不動産塾 第八期募集」に関する記事が掲載されました。

住宅新報

「からくさ不動産塾 第八期募集開始」に関する記事が掲載されました。

WEBセミナー「調査結果から判明！今求められるのは、"働く場の選択肢"」

コクヨ×ザイマックス共催

「ワークプレイス戦略とワーク・エンゲージメント」（石崎真弓）

第13回 GREICグローバル不動産投資カンファレンス2023

主催：GREIC

「オフィスの未来～世界で起きている構造的変化をどう読むか？～」（中山善夫）

米国不動産カウンセラー協会発表「2023-24 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.76』
（中山善夫）

ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回のレポートは 2023-24年版である。なお、原文は米国不動産カウンセラー協会のホームページ（ https://www.cre.org/）で閲覧可能である。

中小規模オフィスビルを考える⑤～コロナ5類感染症移行後のビル経営の実態「ビルオーナーの実態調査 2023」より～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.76』
（中山善夫 鎌田佳子）

2018年2月から続く「中小規模オフィスビルを考える」第5弾。2023年5月の新型コロナ感染症の5類移行後、現下のビル事業の業況は回復に向かっている。しかし、ビルオーナーは、今後のビルの老朽化と取り巻く環境変化の対応に不安を持ち、中長期における見通しは必ずしも楽観的ではない。中小規模ビルを取り巻く課題について、2023年の早稲田大学建築学科石田航星研究室との共同研究をもとに紹介していく。

"何とかならない"今こそワーカー目線の進化を

『月刊プロパティマネジメント 2023年12月号 No.281』
（中山善夫 鎌田佳子）

作られ続ける新築ビル、増え続ける老朽ビル。加えて、自然災害や省エネ、コロナ禍を契機とした増え続ける対策の増大、オフィスビルを取り巻く課題は山積みの状態である。需要と供給の現状と今後取るべきビルオーナーの姿勢について提唱した。