「2023-24不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要

『不動産経済ファンドレビュー2023.12.05 No.649』
（中山善夫）

米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の概要を紹介。

月刊プロパティマネジメントNo.281

『オフィス運営「攻める」防衛策 ”何とかならない”今こそワーカー目線の進化を』需要/供給サイドの現状とビルオーナーが取るべき姿勢を、 弊社中山、鎌田が解説。 「作られ続ける新築ビル、増え続ける老朽ビル。加えて、自然災害や省エネ、コロナ禍を契機とした増え続ける対策の増大、オフィスビルを取り巻く課題は山積みの状態である。需要と供給の現状と今後取るべきビルオーナーの姿勢について提唱した。」

SMBC Nikko Japan Series Property Conference Tokyo 2023

主催：SMBC日興証券株式会社

「わが国における働き方の変化とオフィスマーケットの状況」（中山善夫）

週刊東洋経済【特大号】

「特集/不動産・オフィス大余剰」にて弊社中山、山方のコメントが掲載されました。

九州ビル経営セミナー

主催：一般社団法人 日本ビルヂング協会連合会

「アフターコロナ下のオフィスのあり方と今後のオフィス市況」（中山善夫）

日本経済新聞

「１人あたりオフィス面積調査（2023年）」に関する記事が掲載されました。

WEB労政時報-Point of view -第239回

「ハイブリッドワークにおけるワークプレイスの重要」弊社石崎の記事が掲載されました。

慶応義塾大学寄附金講座「不動産学概論」

慶應義塾大学

「不動産の証券化～不動産ビジネスの拡大と今後の発展可能性～」（中山善夫）

コロナ禍収束後のオフィス需要～「大都市圏オフィス需要調査」のデータから見通す～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.75』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）

新型コロナウイルス感染症の5類移行を区切りとして、コロナ禍はようやく一つの収束を迎えた。テレワークをはじめ日本企業の働き方を激変させたコロナ禍は、日本のオフィス需要にどのような影響を与えたのか。本稿では、2023年6月に実施した企業調査の結果を基に、コロナ禍収束後の企業のオフィスの使い方や働き方、今後の意向などを明らかにし、オフィス需要の未来を考察するものである。

令和5年度 第2回 講演会

主催：一般社団法人 神奈川ビルヂング協会

「SDGsの対応とビルの事例などについて」（鎌田佳子）