実績

掲載年
2020年12月01日
寄稿

【令和2年技術動向】1.1 近年のフレキシブルオフィス動向

『空気調和・衛生工学 第94巻第12号』
(石崎真弓)

近年、日本は社会構造の変化と情報技術の目覚ましい発達により、私たちの生活環境は急速な変化に直面している。これまでの働き方改革の推進によるワークプレイスの多様化と課題が議論されてきたところに、コロナ危機が発生したことで、我々の働き方はさらに激変している。その実態とコロナ禍後のワークプレイスのあり方について論じている。

2020年12月01日
寄稿

第1部:建築ストックのファクトフルネス 論考2「データからみる都市におけるストックの変遷と新陳代謝の状況について」

『建築雑誌 特集12』
(石原健司)

わが国には大量の建築ストックがあり、人口減少を背景とした社会情勢の中では総量の過多や老朽化などの課題を抱えている。またこのような状況下においても建築ストックは年々増加しており、にわかに建て替えることのできない不動産においてはその高齢化などが進展している。高齢化自体は問題ではなくむしろ建物および不動産をより高度に長期間活用するニーズが高まっていると考えられる。特集では既存ストック活用を支えるソフト面での取り飽みなどを扱っている。論考ではその議論の前提として都市における建築ストックの変遷や新陳代謝の実態についてデータに基づいて明らかにしたものである。

2020年12月01日
寄稿

【中小規模オフィスビル】コロナ禍での影響と今後のビルのあり方

『不動産経済ファンドレビュー2020.12.05 No.550』
(中山善夫 鎌田佳子)

ザイマックス総研では2020年8月に、中小規模ビルオーナーに賃貸ビル経営関するアンケート調査を行った。コロナ禍での中小規模ビルオーナーは、テナントからの賃料減額、オフィス面積の縮小や退去など収入面で不安を抱え、働く場所や働き方の変化より今後のオフィスのあり方を見通せず、短期的・中長期的ともに、悲観視する割合が楽観派を大きく上回っていた。今後選ばれるビルになるためには、 一層高まった安心安全を求めるテナントのニーズを捉え対応することが重要で、それを柔軟に対応可能な中小規模ビルは、企業のオフィス戦略に大きな役割を果たすと考える。

2020年10月01日
寄稿

転換点を迎えたオフィスマーケット〜「オフィス不要論」ではなく「オフィス進化論」へ〜

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.57』
(中山善夫 山方俊彦)

新型コロナウイルスの世界的な拡大により世界経済は大きな打撃を受け、日本経済も景気後退を迎えた。長らく活況が続いていたオフィス市況も転換点を迎えている。ザイマックス総研が四半期ごとに公表しているオフィスマーケットレポートの各種指標より市況をみて、次に、ここ数か月の間にオフィスの賃貸現場で起こっていた出来事を振り返る。そして、これから進むと考えられる景気後退と働き方の変化がもたらすオフィス需要について整理し、今後のオフィスマーケットを展望した。

2020年09月05日
寄稿

新型コロナをどう読むか

『不動産経済ファンドレビュー2020.09.05 No.541』
(中山善夫)

新型コロナは皆が予想できなかった事態であり、人々の生活様式や価値観も変化しつつある。本稿は、ウィズコロナ及びアフターコロナの不動産のあり方を占う上でのポイントや考え方を示している。具体的には、コロナ禍では、とかく近視眼的になりがちだが、予測が難しい状況だからこそ、より多くの情報を収集し、色々な角度からの分析を行い、客観的な立場で物事を考えることが大切になってくる。

2020年08月01日
寄稿

米国不動産カウンセラー協会発表「2020-21 不動産に影響を与える今年の10大テーマ」

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.56』
(中山善夫)

ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回のレポートは 2020-21年版である。なお、原文は"The CRE® 2020-21 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"( https://www.cre.org/)より閲覧可能である。

2020年08月01日
寄稿

これからのワークプレイスを考える~コロナ危機を経て変わるものと変わらないもの~

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.56』
(中山善夫 石崎真弓 山崎千紗)

新型コロナウイルス感染拡大は日本企業の働き方に大きな影響を与えた。しかし、少子高齢化に伴う人手不足や労働生産性の低さといった日本の構造的な課題と、これまで働き方改革を通して醸成されてきた考え方や価値観の多くは、アフターコロナにも変わらずあり続けるものである。未来は過去からの流れをベースに、コロナ危機によって新たにもたらされたものを取り入れながら模索されるだろう。本稿はアフターコロナの働き方やワークプレイスを考えるため、ビフォーコロナの状況を整理し、今後の思考の出発点として提示することを目指すものである。

2020年08月01日
寄稿

ニューヨークにおける新型コロナウイルスの影響

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.56』
(中山善夫×山本みゆき)

新型コロナは世界的に蔓延し、社会経済に大きな影響を及ぼしている。巻頭座談会として、ニューヨークの最新事情、新型コロナによるインパクトと救済策、不動産市場や不動産ビジネスへの影響、with/afterコロナで予測される変化などについて、NY在住の山本みゆき氏とザイマックス総研社長の中山善夫が対談を行った。

2020年06月01日
寄稿

中小規模オフィスビルを考える③~変化する時代におけるビルの価値向上にむけての取り組み~

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.55』
(中山善夫 鎌田佳子)

2018年2月から続く「中小規模オフィスビルを考える」第3弾。賃貸オフィスビルの9割を占める中小規模ビルは、築古化が進み、人口・就業者の減少・多発する自然災害などの社会環境が変化する中でその対策が必要とされている。賃貸ビル運営の効率化・テナントの満足度向上・建物の向上維持などのビルオーナーが行っている取り組みや工夫について紹介する。

2020年06月01日
寄稿

オフィス市場の変化に冷静に対処を

『不動産経済ファンドレビュー2020.06.05 No.533』
(中山善夫 山方俊彦)

オフィスマーケットの環境は様変わりした。新型コロナウイルス感染拡大は日本経済に大きな影響を与え、オフィスマーケットで起きた出来事を整理した。業種、業態によって受ける影響度は異なり、この機会に事業拡大を狙う企業もある。リモートワークが一気に進展したが、すべての企業が社員全員を在宅にするような事はないだろう。オフィスマーケットは空前の好況が続いていた。今後、景気後退局面で厳しい状況を迎えても、過去にも同様の時期があった。不安に立ち止まることなく、冷静に対処したい。

ページの先頭に戻る