コロナ危機における企業の働き方とワークプレイス
『電設技術 2021年7月号』
（吉田淳）
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は多くの企業に働き方の見直しを迫り、ワークプレイスに関する議論を活発化させる大きな契機となっている。ザイマックス総研では企業のオフィス利用の実態や働き方に関して半年に１回アンケート調査を行ってきたが、2020年６月以降はさらに頻度を高めて調査を実施し、多くの企業がコロナによって日々変化する状況のなかで試行錯誤している様子を明らかにしてきた。本稿はそれらの調査結果を通じて、企業のテレワーク導入の実態や今後のオフィス戦略に対する考え方などを紹介し、そのうえでコロナ危機後の企業のワークプレイスのあり方について考察したものである。
都市の建築ストックの全体像の把握と新陳代謝の実態～ビッグデータを用いて都市の変化を俯瞰する～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.61』
（中山善夫 石原健司）
世の中は既にスクラップ・アンド・ビルドのフロー型社会からストック型社会に移行している。都市が成熟し、大量の建築ストックが存在している今日において、それらを活用していく視点と築古化建物にどう対処していくかの２つの視点が大事になる。そのためには建築ストックの全体像の可視化と新陳代謝の実態を把握することがまず肝要である。そこで、本稿では我が国の主要都市における建築ストック全体像の変遷やストックの変遷の差分である新陳代謝の状況が把握できる建物GISビッグデータを作成し、そのデータを用いて都市の変遷の実態を定量的に明らかにした。
需要面の変化を見ていくことが重要－ 今後のオフィス市場を展開する
『不動産経済ファンドレビュー2021.06.05 No.566』
（中山善夫 山方俊彦）
現在のオフィスマーケットは、1990年以降3回目の下降局面にある。今後の市況を展望する上で、過去の下降局面との相違点から需要の影響を見ていくことが大切になる。さらに需要の面で、「企業の業績・景況感の動向」に加えて「働き方の変化」が市場に影響を与える。特に後者は過去になく現在も進行中であり、様々な見方がされる事があるが、冷静にきめ細かく分析・検討していく事が求められる。
不動産リアルトレンド2021～新型コロナウイルスの流行は社会と不動産をどう変えるか？～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.60』
（中山善夫 大西順一郎 任暄）
コロナ禍の影響で世の中に様々な変化が起きている。本稿では、「価値観」「人手不足」「働き方改革」などの11項目について、コロナ前のトレンドを振り返り、コロナで何が起きているのかを紹介し、そして、不動産にどのような影響があるのかを取りまとめ、不動産および不動産ビジネスの先行きを考えるうえでの視点やヒントを提示する。
ビルマネジメントにおけるデジタルテクノロジーの活用
『いしずえNo.187 (2021春号）』
（吉田淳 鎌田佳子）
日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の第2回目（No.187：2021年4月20日発行）。近年、デジタルテクノロジーを駆使した革新的な製品やサービスが広がることで、既存の産業構造の競争原理が破壊され再定義される現象が様々な産業において起きている。ビルマネジメントにおいても同様で、仕事の効率化、収益機会の発見、市場の円滑化などに向けた新しいデジタルテクノロジーに対する関心が高まりつつある。さらに、新型コロナウイルスの感染拡大によりリモート（遠隔）・コンタクトレス（非接触）といった技術が喫緊のものとなり、デジタル化に消極的だったビルマネジメント業界の背中を押し、変化の兆しが見え始めている。ビルマネジメントにおける具体的な活用事例を取り上げながら、今後のデジタルテクノロジーの今後の進展と方向性について考察する。
コロナ禍で変わる働き方とワークプレイス
『鑑定おおさか No.56』
（中山善夫 石崎真弓）
ザイマックス総研の調査結果をもとに、コロナ禍が発生する以前から起こっていたワークプレイスの変化とコロナ禍でさらに加速している変化、さらにはコロナ収束後の方向性について、全国レベル（大都市圏）と大阪エリアとの結果比較を踏まえながら概観した。
コロナ禍における店舗戦略－ 新型コロナの影響が大きい飲食業
『不動産経済ファンドレビュー2021.03.05 No.558』
（中山善夫 山田賢一）
ザイマックス総研では2020年9月～11月にかけて「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」アンケートおよびヒアリングを実施し、ｂeforeコロナ（2019年）・with/afterコロナ（2020年～2021年）の時間軸で事業者の方針の変化をみた。その中で全体（小売業・飲食業・飲食業・サービス）平均と比較して、特に飲食業において方針の変化割合が大きくなっており、その具体的な事例や背景などを紹介している。
コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査～商業事業者は店舗戦略をどのように変えていくのか～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.59』
（中山善夫 山田賢一）
ザイマックス総研では2020年9月～11月に早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で、新型コロナウイルス感染症拡大により商業事業者を取り巻く環境が大きく変化しているなか、不動産戦略の中核である出店・改装・退店などの店舗戦略に関する方針がコロナ前と比較してどのように変化しているのかについてアンケートおよびヒアリングを実施した。本稿ではその調査結果をもとに、事業者が行う店舗戦略の内容とその変化、今後の方向性などについてとりまとめている。
新型コロナウイルス感染症のビルマネジメントへの影響～求められるビルマネジメントの対応～
『いしずえNo.186 (2021新年号）』
（吉田淳 山方俊彦）
日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の第1回目（No.186：2021年1月20日発行）。 新型コロナウイルス感染症の拡大はビルマネジメントにどのような影響を与えたか。ビル事業者へのインパクト、ワークプレイスの多様化と働き方の変化、オフィスマーケットの後退という視点から、具体的な事象やデータを用いながら解説した。これらを踏まえ、今後ビルマネジメントにおいて求められる対応について、管理運営、働き方の変化、テナント要望などの面から述べている。これからビル事業者はどのようにオフィスサービスを提供していくのか。大きな変化の時代を迎えた時こそ、マネジメントの手腕が問われている。
コロナ禍における企業の働き方とワークプレイス～変化する状況をデータで追う～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.58』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）
ザイマックス総研では2020年6月および8月に、全国の企業を対象とした働き方やワークプレイスに関するアンケート調査を行った。また、ザイマックスが運営する法人向けサテライトオフィスサービス「ZXY」利用登録企業のうち30社にヒアリング調査を行い、非常事態下での取り組みや苦労、率直な感想といった生の声を収集した。本稿ではそれらの調査結果をもとに、コロナ禍における企業の対応と課題、今後のオフィス戦略に対する考え方などを明らかにし、ポストコロナにおける企業の働き方とワークプレイスの方向性を予測する。