コロナ禍における店舗戦略－飲食業に見られる戦略の時系列変化
『不動産経済ファンドレビュー2021.12.05 No.583』
（中山善夫 山田賢一）
不動産投資家にとって、商業施設に出店する事業者のコロナ禍における戦略を知ることは、今後の商業施設への投資を考えるうえでの参考となる。ザイマックス総研では2021年6月～8月にかけて、昨年に続き2度目となる商業事業者を対象とした「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を行った。本稿では、休業や営業時間短縮要請といった厳しい措置がとられた飲食業にフォーカスし、主な店舗戦略の変化を時系列で紹介・確認していく。
東京オフィス賃料市場におけるグリーンプレミアム
『土地総合研究 2021年秋号』
（大西順一郎）
グリーンビルディングに関する研究が学術的、産業的に注目されてから10年以上が経過した。多くの研究がグリーンビルディングの経済的価値を報告しており、これらの研究は主にアメリカとヨーロッパの市場で行われている。グリーンプレミアムの動態を実証的に明らかにすることは、将来の都市の持続可能性にとって重要な意味を持つ。本研究では、2009年から2019年までの東京のオフィス賃料のデータセットを構築し、ヘドニック・アプローチを用いてグリーン・オフィス・レンタル・プレミアムを推定した。
ポストコロナに向けた新たな取組み～CASBEE-ウェルネスオフィスとCASBEE-不動産の最新動向～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.63』
（中山善夫 吉田淳）
環境不動産や健康不動産に対する社会的な要請は、ESGや脱炭素に向けての動きとともに、今後ますます強まっていくことに間違いない。この中で、評価認証システムは、当該ビルが一定の基準を満たし、優良であることを公に示すものであり、選別化が進むマーケットでの役割は大きい。本稿では、国土交通省「健康性、快適性等に関する不動産に係る認証制度のあり方についてのとりまとめ」に対応して開発されたCASBEE-ウェルネスオフィスと、2021年7月に3度目の改訂を行い認証機会が拡大したCASBEE-不動産の概要と最新状況について紹介する。
ワークプレイスの多様化とビルマネジメント
『いしずえNo.189 (2021秋号）』
（吉田淳 山方俊彦）
日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の最終回（No.189：2021年10月20日発行）。コロナ危機はこれまで働き方改革の文脈において行われてきたオフィスに関する議論を活発化させる大きな契機となった。テレワークの急速な普及により、これまで企業が検討してきた「オフィス戦略」は、オフィス以外の場を含めた「ワークプレイス戦略」へとフィールドが広がり複雑化している。本稿では、進みつつあるワークプレイスの多様化を踏まえ、ポストコロナ時代において選ばれるビルになるためのビルマネジメントについて考えていく。
オフィスニーズの変化と今後のオフィスマーケット
『BUILDING TOKYO 2021年9月号 No.284』
（中山善夫 山方俊彦）
（一社）東京ビルヂング協会の機関誌への寄稿。コロナ禍の収束はいまだみえない中、オフィス市場は空室率が上昇し、賃料が下落する下降トレンドに入っている。本稿は、現在のオフィスマーケットを過去と比較し、働き方やワークプレイスの多様化に伴い変化したオフィスニーズを踏まえ、今後のポストコロナ時代のオフィスマーケットを展望する。
「不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要
『不動産経済ファンドレビュー2021.09.05 No.574』
（中山善夫）
米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の概要を紹介。
米国不動産カウンセラー協会発表「2021-22 不動産に影響を与える今年の10大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.62』
（中山善夫）
ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回のレポートは 2021-22年版である。なお、原文は"The CRE® 2021-22 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。
不動産市場の変化の兆しはどこに表れるか？～ 指標の時間的前後関係 ～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.62』
（中山善夫 大西順一郎）
不動産市場のプレーヤーにとって、不動産市場の変化の兆しをつかめるかどうかは、担当する不動産のパフォーマンスに大きな影響を及ぼす。本レポートでは、時系列分析を用いて複数の指標間の前後関係を明らかにし、不動産市場の変化の兆しを読み取る方法を提案する。
アフターコロナに向けたワークプレイスの進化の方向性
『BELCA NEWS 2021年7月号』
（吉田淳）
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受け、政府がテレワークの活用を求めたことにより、多くの企業は働き方の見直しを余儀なくされた。出勤者数を大幅に削減するという制約は、これまで働き方改革の文脈において行われてきたワークプレイスに関する議論を活発化させる大きな契機となっている。本稿はザイマックス総研の調査結果を通じて、企業のテレワーク導入の実態や今後のオフィス戦略に対する考え方などを紹介したうえで、コロナ危機後の企業のワークプレイスのあり方について考察したものである。
環境不動産とビルマネジメント
『いしずえNo.188 (2021夏号）』
（吉田淳 篠原由紀）
日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の第3回目（No.188：2021年7月20日発行）。近年、ビルマネジメントについての課題を議論する中で、「環境不動産」という言葉を頻繁に目にするようになってきた。環境不動産とは、安全安心、快適かつ省エネ・省CO2などの環境価値の高い持続可能な不動産のことであり、日本の良質な不動産ストックの形成のため、国も環境不動産の普及に力を入れている。本稿では、不動産の環境認証制度について触れながら、環境不動産が求められる背景や有益性、不動産の価値を高めるより良いビルマネジメントとは何かをみていく。