コロナ後を見据えたホテル事業の環境変化ー需要回復しても、安定稼働への課題は多い
『不動産経済ファンドレビュー2022.06.05 No.599』
（中山善夫 山方俊彦）
行動制限が徐々になくなり、海外旅行客の受け入れが再開されるなど、ホテルの事業環境は徐々に明るい兆しが見えはじめた。しかし、ホテル事業者は「ポストコロナ」を見据えた運営に対して様々な不安や課題を抱えている。本稿は、その中から「ハウスキーイングやリネンなども含めたホテル業界の人手不足」と「競争激化と集客方法の変化」に焦点を当て、解説している。
多様化するワークプレイス、オフィス空間の将来像
『BUILDING TOKYO 2022年5月号 No.288』
（石崎真弓 山崎千紗）
東京オフィスマーケットは新型コロナウイルスの感染拡大を機に空室率上昇という下降局面を迎えたが、背景にあるものは必ずしも企業のオフィスコスト削減といった財務上の理由だけではないと考えられる。本稿では、ザイマックス総研による調査データなどに基づき、働き方とオフィスの使われ方が変化していることを明らかにしたうえで、コロナ禍収束後に向けて進化するワークプレイスの将来像を考察する。
ポストコロナに向けた新たな取り組み～ウィルネスオフィスの経済的価値の検証～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.66』
（中山善夫 吉田淳 大西順一郎）
社会と経済の不確実性が高まる中で継続的な成長と安定したパフォーマンスを実現するには、トレンドを見据え、新たな布石を打つことが求められる。ポストコロナ時代の不動産ビジネスにおける新たな布石の１つとなりうるテーマとして、「ウェルネスオフィス」について考察する。本稿では、不動産ビジネスにおけるウェルネスオフィスの位置づけを整理したうえで、オフィス市場におけるウェルネス性能の経済性分析を踏まえ、不動産投資プレーヤーがウェルネスオフィスに注目する意味について考察する。
コロナ禍で変化する食品小売の出店戦略 独自調査で見えてきた、ポストコロナの出店の方向性
『ダイヤモンド・チェーンストア 2022年4月15日号』
（山田賢一）
ザイマックス総研は、早稲田大学石田航星研究室と共同で2020年9月・2021年6月に「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を実施した。本稿では、特に食品小売業にフォーカスし、コロナ禍の影響によって出店意欲の程度および重視する出店立地がどのように変化しているのかを確認するとともに、回答者の具体的なコメントも紹介し多様化する食品小売業の出店戦略のトレンドを整理している。
ポストコロナに向けた新たな取り組みーウィルネスオフィスの経済的価値の検証
『不動産経済ファンドレビュー2022.03.05 No.591』
（中山善夫 吉田淳 大西順一郎）
社会と経済の不確実性が高まる中で継続的な成長と安定したパフォーマンスを実現するには、トレンドを見据え、新たな布石を打つことが求められる。ポストコロナ時代の不動産ビジネスにおける新たな布石の１つとなりうるテーマとして、「ウェルネスオフィス」について考察する。本稿では、不動産ビジネスにおけるウェルネスオフィスの位置づけを整理したうえで、オフィス市場におけるウェルネス性能の経済性分析を踏まえ、不動産投資プレーヤーがウェルネスオフィスに注目する意味について考察する。
ポストコロナ時代の商業施設～これからの商業施設のトレンドと課題～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.65』
（中山善夫 山田賢一）
コロナ禍を経験したことにより大きく変化した社会情勢や消費者行動・価値観を受けて、ポストコロナ時代（コロナ収束後2～3年程度）の商業施設のあり方がどう変わっていくのか、（1）より消費者に近いところへ、（2）進化するリアル店舗の使い方・使われ方、（3）ショッピングプロセスのデジタル化、（4）実感できるサステナビリティ、（5）柔軟なビジネスモデルへの転換の5つのキーワードについてトレンドと課題を整理した。
2021年のオフィスマーケットの振り返りと2022年の展望～ 企業のワークプレイス戦略が進み、需要が主導するマーケットに ～
『いしずえNo.190 (2022新年号）』
（中山善夫 山方俊彦）
日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」（No.190：2022年1月発行）。コロナ禍は、人々に場所にとらわれない生活・働き方が可能であることを実感させ、生活や消費に対する価値観と行動様式に変化をもたらした。この変化の一部は不可逆的なものであり、“働くこと”に関するオフィスビルのあり方に大きな影響を与えている。2022年以降のオフィス市況を見通す上で、過去の景気後退時の出来事と同様にとらえてはならない。これからのオフィスのあり方を含む様々な構造変化がオフィス市況に与える影響をみていく。
コロナ後を見据えた企業のオフィス戦略が徐々に進行
『不動産東京 2022 No.194.New Year.』
（中山善夫）
コロナ禍が始まって丸2年、企業活動や人々の生活・働き方も大きく変化し、ポストコロナに向けた議論も始まっている。2022年年頭にあたり、これからの東京のオフィス市場の1年を占うと、企業のオフィス戦略（メインオフィス＋テレワークのハイブリッドが主流）が徐々に進行し、メインオフィスを活性化する動きと、郊外でのフレキシブルオフィスなどの新たなニーズの拡大の両方が同時進行することになろう。
中小規模オフィスビルを考える④～ビルオーナーの実態調査2021から見えてきたビル経営の課題と今後～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.64』
（中山善夫 鎌田佳子 菊澤恭子）
2018年2月から続く「中小規模オフィスビルを考える」第4弾。コロナ感染拡大から2年近くが経過し、収入面や運営面に影響が表われてきた。これまでの課題だったビルの築古化、人口減少や周辺地域の変化などに加え、働き方の変化や安心安全や健康に関する意識の高まりなどを受け、テクノロジーなどの活用の兆しも見られている。ビルを取り巻く環境変化への今後の対策と展望、課題について行政や法改正への期待を踏まえ整理している。
「スマートウェルネスオフィスとCASBEE-WOの最新動向と今後の展望」
『空気調和・衛生工学 第95巻第12号』
（吉田淳）
公益社団法人空気調和・衛生工学会 2021年学会誌「空気調和・衛生工学第95巻第12号（2021年12月5日発行）」特集令和3年技術動向“1.環境”に寄稿し、掲載された。建物利用者の健康性、快適性の維持、増進を支援する建物の仕様、性能、取組みを評価するツールとして開発されたCASBEE-ウェルネスオフィスの最新動向と、企業の今後のオフィス戦略に対する考え方やスマートウェルネスオフィスについて紹介した。また、新型コロナウイルスの感染拡大を受け「建物の感染対策チェックリスト（オフィスビル版）」が2021年6月に公開された。これはCASBEE-WO開発の成果をベースとしており、併せて紹介を行った。