最近の空室率上昇を読み解くー 進む企業のオフィス戦略の見直しとビルの選別
『不動産経済ファンドレビュー2022.12.05 No.616』
（中山善夫 山方俊彦）
東京23区の空室率は4.02%と、実に7年ぶりに4％を超える水準まで上昇した。空室率は上昇が続くオフィスマーケットは、数値だけをみるとオフィス需要の減退が加速しているように感じられるが、企業の移転が顕在化して新たな需要も継続して発生している。本稿では、コロナ禍から2年以上が経過してみえてきた空室率の変化からマーケットを考察した。
米国不動産カウンセラー協会発表「2022-23 不動産に影響を与える今年の 10 大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.69』
（中山善夫）
ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回の寄稿は 2022-23年版の紹介である。なお、原文は"The CRE® 2022-23 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。
コロナ禍で変わるワークプレイスと都市～ポストコロナの姿をデータで見通す～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.69』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）
ザイマックス総研の調査によると、コロナ禍収束後もテレワークを続ける意向のある企業は7割を超えることがわかった。こうした働き方の変化は人々の仕事のみならず、私生活を含む暮らしや価値観にも影響を与えると同時に、オフィスをはじめとする不動産や、職住分離を前提とする都市構造をも変える可能性がある。本稿では、オフィスワーカーの働き方や企業のオフィスの使い方の変化を示すデータを参照し、コロナ禍収束後のワークプレイスのあり方や、私たちの暮らしに対する影響を考察した。
「不動産に影響を与える今年の10大テーマ」の概要
『不動産経済ファンドレビュー2022.09.05 No.607』
（中山善夫）
米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」の概要を紹介。
オフィスビルエネルギー問題を読みとく～脱炭素、原油価格の高騰や電力ひっ迫を受けて～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.68』
（中山善夫 吉田淳 對馬宏明）
今までになくエネルギー問題が注目を集めており、不動産投資においても大きな関心事である。不動産運営における主な費用である「水道光熱費」は、オフィス運営においておよそ約3割を占め、その上昇は不動産運営収支にダイレクトに影響を及ぼすこととなる。本稿では、オフィスビルエネルギーの代表格である電気料金を取り巻く状況と 2022年度から報告が開始された貸事務所業ベンチマーク制度やZEBに関する内容をまとめた。
コロナ禍を経てみえてきたこれからのオフィスの姿- 多様化するワークプレイスと変化が求められるオフィス -
『季刊「不動産研究」第64巻第3号（令和4年７月）』
（中山善夫 山方俊彦）
コロナ禍は今までの変化の流れを加速させつつ、新しい動きをもたらした。従来の流れであった「働き方改革」が一気に浸透し、テレワークが当たり前の時代となった。本稿では、オフィスを使う企業・ワーカー両面の変化と、それに伴いオフィスマーケットで起きている事象を確認・整理し、今後のオフィスとオフィスビルのあり方を展望する。
激変する商業施設・SCの事業環境 その対応策と選ばれるポイント
『月刊レジャー産業資料 2022年8月号』
（山田賢一）
本稿では、社会情勢の変化やコロナ禍を経験したことによる消費者行動・価値観の変化を確認したうえで、商業施設・SCに不可欠な5つのキーワード：（1）より消費者に近いところへ、（2）進化するリアル店舗の使い方・使われ方、（3）ショッピングプロセスのDX、（4）実感できるサステナビリティ、（5）柔軟なビジネスモデルへの転換に基づき、商業施設・SCの事業環境のトレンドおよび直面する課題を整理している。
ホテルを取り巻く環境変化と課題～宿泊需要が回復しても、安定稼働に向けた課題は多い～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.67』
（中山善夫 山方俊彦 菊澤恭子）
ザイマックス不動産総合研究所は早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で、2021年12月16日～2022年1月23日にかけて、全国約6,600ホテルを対象にアンケート調査を行った。本稿では、このアンケート結果をもとに、ホテル運営の現状を確認し たうえで、今後の課題を整理し、”コロナ後”のホテルの事業環境の変化を展望する。
コロナ禍の影響による飲食事業者の出店意欲・店舗戦略の実態
『SC JAPAN TODAY 2022年6月号』
（山田賢一）
ザイマックス総研は、早稲田大学石田航星研究室と共同で2020年9月・2021年6月に「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」を実施した。本稿ではこの調査結果から、コロナ禍による影響が特に大きかった飲食事業者について、店舗数の増減、出店意欲の程度、重視する出店立地の変化、コロナ禍に起因して実施した施策を紹介するとともに、今後の出店見通しについて考察している。
テレワーク定着で直面するオフィス市場の構造的変化 企業の新たなワークプレイス戦略の下、空室率の上昇要因と下落要因が交錯
『週刊金融財政事情 2022年6月28日号』
（山方俊彦）
東京オフィス市場は、空室率が上昇して賃料が下落する下降局面にある。過去の下降局面は、新築大型ビルの大量供給やリーマンショックなどの景気悪化が主な要因だったが、今回の起点は新型コロナウイルスだ。コロナ禍の下で加速したテレワークが常態化するなか、フレキシブルオフィスなど多様なワークプレイスも増えており、企業はオフィスの在り方を再考している。働き方の変化はオフィス市場にどのような影響を与えるのか。構造的変化に直面するオフィス市場の今後を展望する。