これからのワークプレイスを考える～コロナ危機を経て変わるものと変わらないもの～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.56』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）
新型コロナウイルス感染拡大は日本企業の働き方に大きな影響を与えた。しかし、少子高齢化に伴う人手不足や労働生産性の低さといった日本の構造的な課題と、これまで働き方改革を通して醸成されてきた考え方や価値観の多くは、アフターコロナにも変わらずあり続けるものである。未来は過去からの流れをベースに、コロナ危機によって新たにもたらされたものを取り入れながら模索されるだろう。本稿はアフターコロナの働き方やワークプレイスを考えるため、ビフォーコロナの状況を整理し、今後の思考の出発点として提示することを目指すものである。
ニューヨークにおける新型コロナウイルスの影響
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.56』
（中山善夫×山本みゆき）
新型コロナは世界的に蔓延し、社会経済に大きな影響を及ぼしている。巻頭座談会として、ニューヨークの最新事情、新型コロナによるインパクトと救済策、不動産市場や不動産ビジネスへの影響、with/afterコロナで予測される変化などについて、NY在住の山本みゆき氏とザイマックス総研社長の中山善夫が対談を行った。
中小規模オフィスビルを考える③～変化する時代におけるビルの価値向上にむけての取り組み～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.55』
（中山善夫 鎌田佳子）
2018年2月から続く「中小規模オフィスビルを考える」第３弾。賃貸オフィスビルの9割を占める中小規模ビルは、築古化が進み、人口・就業者の減少・多発する自然災害などの社会環境が変化する中でその対策が必要とされている。賃貸ビル運営の効率化・テナントの満足度向上・建物の向上維持などのビルオーナーが行っている取り組みや工夫について紹介する。
オフィス市場の変化に冷静に対処を
『不動産経済ファンドレビュー2020.06.05 No.533』
（中山善夫 山方俊彦）
オフィスマーケットの環境は様変わりした。新型コロナウイルス感染拡大は日本経済に大きな影響を与え、オフィスマーケットで起きた出来事を整理した。業種、業態によって受ける影響度は異なり、この機会に事業拡大を狙う企業もある。リモートワークが一気に進展したが、すべての企業が社員全員を在宅にするような事はないだろう。オフィスマーケットは空前の好況が続いていた。今後、景気後退局面で厳しい状況を迎えても、過去にも同様の時期があった。不安に立ち止まることなく、冷静に対処したい。
ホテル運営に関する実態調査～ホテルを取り巻く環境と課題を明らかにする～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.54』
（中山善夫 山田賢一）
早稲田大学建築学科小松幸夫研究室と共同で行った「ホテル運営に関する実態調査（*)」の集計結果から、業況、外国人宿泊者、建物・設備、災害対策、人手不足、外国人従業員の採用・受け入れ、業務委託の7項目にフォーカスしてその実態と課題を整理した。（*実態調査は2019年実施）
商業用不動産に関するデータ資源：経年減価率推計を例に見る現状と課題
『日本不動産学会誌 Vol.33 No.4（131）』
（川井康平 *吉田二郎）
*吉田二郎氏（ペンシルベニア州立大学准教授、東京大学招聘准教授）との共同執筆
拡大するフレキシブルオフィス市場― 市場拡大の背景とこれからを見る
『不動産経済ファンドレビュー2020.03.05 No.525』
（中山善夫 石崎真弓 新井雛子）
働き方改革によるテレワークの拡大で注目されている「フレキシブルオフィス」。その拠点数・面積は年々増加しており、今後も市場の成長が期待できる。一方で、フレキシブルオフィスの供給エリアとワーカーの居住エリアにはミスマッチが生じている。このような現状を踏まえ、今後のフレキシブルオフィスの在り方を考察した。
東京オフィス市場における環境不動産の経済性分析～オフィス賃貸市況と環境認証の新規賃料への効果～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.53』
（中山善夫 吉田淳 大西順一郎）
「環境認証は不動産事業に経済的なプラス効果をもたらすのか？」 という問いは、環境不動産の普及を進める上で実証すべき重要なテーマである。一方で、オフィス市況は借り手優位から貸し手優位へ変動し、環境問題を取り巻く社会の構図にも変化がみられつつある。本稿では、東京23区オフィスの新規賃料データを対象に環境認証が新規賃料にもたらす効果を推定した。
2020年どうなる日本経済と東京の不動産市場 ～オフィス市場～ オフィス需要と拡大するテレワークに注目
『不動産東京 2020 No.188.January.』
（中山善夫）
オフィス市場では空室率の低下と賃料の増加が続いている。そのような中、働き方改革に伴うテレワークの拡大により、オフィス需要に変化が生じており、特に今年開催される五輪はこれに拍車をかける見込みだ。供給については引き続き大型供給が予定されており、2020年のオフィス市況について予測した。
法規制の変遷とSC開発への影響
『SC JAPAN TODAY 2020年1・2月合併号』
（山田賢一）
大型小売店舗出店に関する法規制である「大規模小売店舗法」および「大規模小売店舗立地法」の概要を紹介し、これらが日本のSC開発にどのような影響を与えたかについて、年次別の出店面積や核業態の推移などの時系列データをもとに確認した。