実績

掲載年
2020年04月01日
寄稿

ホテル運営に関する実態調査~ホテルを取り巻く環境と課題を明らかにする~

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.54』
(中山善夫 山田賢一)

早稲田大学建築学科小松幸夫研究室と共同で行った「ホテル運営に関する実態調査(*)」の集計結果から、業況、外国人宿泊者、建物・設備、災害対策、人手不足、外国人従業員の採用・受け入れ、業務委託の7項目にフォーカスしてその実態と課題を整理した。(*実態調査は2019年実施)

2020年03月01日
寄稿

商業用不動産に関するデータ資源:経年減価率推計を例に見る現状と課題

『日本不動産学会誌 Vol.33 No.4(131)』
(川井康平 *吉田二郎)

*吉田二郎氏(ペンシルベニア州立大学准教授、東京大学招聘准教授)との共同執筆

2020年03月01日
寄稿

拡大するフレキシブルオフィス市場― 市場拡大の背景とこれからを見る

『不動産経済ファンドレビュー2020.03.05 No.525』
(中山善夫 石崎真弓 新井雛子)

働き方改革によるテレワークの拡大で注目されている「フレキシブルオフィス」。その拠点数・面積は年々増加しており、今後も市場の成長が期待できる。一方で、フレキシブルオフィスの供給エリアとワーカーの居住エリアにはミスマッチが生じている。このような現状を踏まえ、今後のフレキシブルオフィスの在り方を考察した。

2020年02月01日
寄稿

東京オフィス市場における環境不動産の経済性分析~オフィス賃貸市況と環境認証の新規賃料への効果~

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.53』
(中山善夫 吉田淳 大西順一郎)

「環境認証は不動産事業に経済的なプラス効果をもたらすのか?」 という問いは、環境不動産の普及を進める上で実証すべき重要なテーマである。一方で、オフィス市況は借り手優位から貸し手優位へ変動し、環境問題を取り巻く社会の構図にも変化がみられつつある。本稿では、東京23区オフィスの新規賃料データを対象に環境認証が新規賃料にもたらす効果を推定した。

2020年01月01日
寄稿

2020年どうなる日本経済と東京の不動産市場 ~オフィス市場~ オフィス需要と拡大するテレワークに注目

『不動産東京 2020 No.188.January.』
(中山善夫)

オフィス市場では空室率の低下と賃料の増加が続いている。そのような中、働き方改革に伴うテレワークの拡大により、オフィス需要に変化が生じており、特に今年開催される五輪はこれに拍車をかける見込みだ。供給については引き続き大型供給が予定されており、2020年のオフィス市況について予測した。

2019年12月27日
寄稿

法規制の変遷とSC開発への影響

『SC JAPAN TODAY 2020年1・2月合併号』
(山田賢一)

大型小売店舗出店に関する法規制である「大規模小売店舗法」および「大規模小売店舗立地法」の概要を紹介し、これらが日本のSC開発にどのような影響を与えたかについて、年次別の出店面積や核業態の推移などの時系列データをもとに確認した。

2019年12月06日
寄稿

時代とともに変化する商業施設の主力業態・出店立地

『不動産経済ファンドレビュー2019.12.05 No.517』
(中山善夫 山田賢一)

商業施設に対する不動産投資・融資において正しい判断を行うための情報につき、今回は3回のうちの2回目。主力業態・出店立地の変化について確認していく。1970年代には商業施設の約4割が総合スーパーであったが、現状では1割程度。1990年代から専門店・SCが商業施設の主役に成長。出店立地も1990年代以降は約6割が幹線道路沿いに。その変化の背景を確認する。

2019年12月01日
寄稿

不動産リアルトレンド2020~世の中と不動産の「今」と「これから」~

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.52』
(中山善夫 大西順一郎)

「これから不動産がどうなるか?」はあらゆるビジネスマンにとって関心が高い話題である。しかし、不動産市場の指標や断片的なニュースだけを見ていても、不動産の先行きはつかみづらい。本稿では、多様化する価値観・人手不足・テクノロジーの進歩・老朽化など、日本の社会課題を俯瞰し不動産への影響を整理することで、不動産および不動産ビジネスの先行きを考えるうえでの視点やヒントを提示する。

2019年10月01日
寄稿

水道光熱費について考える~そのトレンドと変化のメカニズムを読み解く~

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.51』
(中山善夫 吉田淳 對馬宏明)

中長期的な不動産投資において、賃料などの収益の増加と不動産運用にかかる費用の適正なコントロールは収益性を高める上で必要不可欠である。その中で、費用の構成要素である「水道光熱費」に着目し、取り巻く状況や算出メカニズムを説明したうえで、オフィスの水道に関する使用量や単価について、ザイマックスグループが管理しているオフィスビルにおける独自データやJ-REIT物件の水道光熱費に関するデータを用いて、分析を行った。

2019年09月05日
寄稿

指標には表れないオフィス市場での変化

『不動産経済ファンドレビュー2019.09.05 No.508』
(中山善夫 山方俊彦)

オフィス市況の各種指標は現在の活況を示す数値が並んでいる。しかし、実際の現場では今までと違った動きもみられるようになった。この小さな変化が単なるノイズなのか、あるいはトレンドの転換につながっていくのか、今後の動向に注視が必要である。

ページの先頭に戻る