オフィスをめぐる最新のトピックス
『資産評価政策学 第20巻1号通巻39号』
（中山善夫）
本誌は資産評価政策学会の学会誌（年2回発行）であり、毎回特集が企画されている。今回の特集は今春国土交通省より発表された不動産業ビジョン2030についての識者の評価であり、4人が寄稿を行っている。ザイマックス総研からは、オフィスにおける最近の変化やトレンドを紹介しつつ、これからのオフィスのあり方や不動産業についてコメントし、ビジョンへの評価を行っている。
不動産を取り巻くトレンドを読み解く～フレキシブルオフィスの台頭についての考察～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.50』
（中山善夫 石崎真弓）
働き方改革が重要な国家戦略として位置づけられ、企業がその取組みを強化するなか、人が働く時間と場所が変化しつつある。オフィスにもスペースや期間をフレキシブルに利用できる多様なサービスが増えており、企業の利用ニーズを取り込んでいるが、日本の働き方に即した今後のオフィスのありかたについて考察した。
オフィス市況の好調はいつまで続く？「成約賃料ＤＩ」からマーケットを見る
『不動産経済ファンドレビュー2019.06.05 No.499』
（中山善夫 山方俊彦）
オフィス市場は順風満帆で死角がないように見えるが、その一方で、経済の減速を示す指標も現れてきた。一般にオフィス市場は景気に遅行するといわれるが、総研が作成した「成約賃料DI」は景気との連動性が高い指標となっている。世界や日本経済の先行きの不透明感が増しており、今後のオフィスマーケットにも注視が必要だろう。
不動産を取り巻くトレンドを読み解く～不動産管理の再認識と管理会社への新しい期待～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.49』
（中山善夫 吉田淳 大西順一郎）
不動産と金融の融合が本格化して20年近く経過し、不動産業界をとりまく新しい潮流が顕在化しつつある。 本稿では、不動産が魅力的な投資先であり続けるための方法として、不動産を日々オペレーションする現場業務＝不動産管理への「再認識の必要」を、 過去の認識と新しいトレンドを踏まえたうえで提案している。分析に際しては、PropTechPlus社から提供されたJapanREITDBのデータをもとに管理費インデックスを算出し、 サンプリングの影響をうけにくい時系列指数をもちいている。
オフィスピラミッドを深堀する～時代とともに変化するオフィス仕様～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.48』
（中山善夫 吉田淳 山方俊彦 菊澤恭子）
ザイマックス総研が公表している東京23区オフィスピラミッド2019(棟数ベース)をもとに、規模別、年代別に分けてビルの具体的な仕様の変化を調査した。 また、1981年以前に竣工した旧耐震時代のビルの耐震化の状況について取りまとめた結果を紹介する。
中小規模ビルは市場が厚く規模も大 賃料ボラ小さく収入は比較的安定
『不動産経済ファンドレビュー2019.03.05 No.491』
（中山善夫 鎌田佳子）
中小規模ビルの特徴をマーケット市場における対象テナント層の厚さと賃料や収入の安定性から解説し、今後築古化が進むビルの方向性について言及している。
商業店舗の不動産戦略～変化するビジネス環境の中で商業事業者は何を考えているのか～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.47』
（中山善夫 山田賢一）
早稲田大学建築学科小松幸夫研究室と共同で行った「商業店舗の不動産戦略に関する実態調査」の集計結果から、商業事業者を取り巻くビジネス環境が大 きく変化する中で、新規出店の方針や 不採算店舗の対応、売上高が好調 な店舗の戦略などの不動産戦略が3 年前と現在で、どのように変化して いるのか、また、その背景などにつ いて紹介する。
2019年どうなる日本経済と東京の不動産市場 ～オフィス市場～ オフィス需要の量と質の変化に注目
『不動産東京 2019.No.184.January.』
（中山善夫）
2019年新年号で本年の東京オフィスマーケットの予測をしている。オフィスの新規供給はあるものの、需要は強く、空室率の低下、賃料の緩やかな上昇は続くであろう。働き方改革に伴うオフィス需要の量と質の変化に注目したい。
商業施設は法規制や消費行動の影響強い
『不動産経済ファンドレビュー2018.12.05 No.483』
（中山善夫 山田賢一）
商業施設に対する不動産投資・融資において正しい判断を行うために必要な情報につき、①過去からのストック形成の経緯、②主力業態・出店立地の変化、③商業施設を取り巻く環境の変化の３回に分けて紹介していく。本稿では①として、特徴的な日本の商業施設ストックの形成経緯やその背景について解説している。
中小規模オフィスビルを考える②～地方都市のビルオーナーの実態と選ばれるビルになるための様々な取組み～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.46』
（中山善夫 山方俊彦 鎌田佳子）
2018年2月発刊の「中小規模オフィスビルを考える」第２弾。全国１９の政令指定都市（大阪市除く）を対象にアンケート調査を行い、地方都市のビルオーナーの実態が明らかになった。さらに、ビルの築古化が進み、人口・就業者の減少などの社会環境が変化する中でテナントに選ばれるためにビルオーナーが行っている様々な取り組みについて紹介する。