時代とともに変化する商業施設の主力業態・出店立地
『不動産経済ファンドレビュー2019.12.05 No.517』
（中山善夫 山田賢一）
商業施設に対する不動産投資・融資において正しい判断を行うための情報につき、今回は３回のうちの２回目。主力業態・出店立地の変化について確認していく。1970年代には商業施設の約4割が総合スーパーであったが、現状では1割程度。1990年代から専門店・ＳＣが商業施設の主役に成長。出店立地も1990年代以降は約6割が幹線道路沿いに。その変化の背景を確認する。
不動産リアルトレンド2020～世の中と不動産の「今」と「これから」～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.52』
（中山善夫 大西順一郎）
「これから不動産がどうなるか？」はあらゆるビジネスマンにとって関心が高い話題である。しかし、不動産市場の指標や断片的なニュースだけを見ていても、不動産の先行きはつかみづらい。本稿では、多様化する価値観・人手不足・テクノロジーの進歩・老朽化など、日本の社会課題を俯瞰し不動産への影響を整理することで、不動産および不動産ビジネスの先行きを考えるうえでの視点やヒントを提示する。
水道光熱費について考える～そのトレンドと変化のメカニズムを読み解く～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.51』
（中山善夫 吉田淳 對馬宏明）
中長期的な不動産投資において、賃料などの収益の増加と不動産運用にかかる費用の適正なコントロールは収益性を高める上で必要不可欠である。その中で、費用の構成要素である「水道光熱費」に着目し、取り巻く状況や算出メカニズムを説明したうえで、オフィスの水道に関する使用量や単価について、ザイマックスグループが管理しているオフィスビルにおける独自データやJ-REIT物件の水道光熱費に関するデータを用いて、分析を行った。
指標には表れないオフィス市場での変化
『不動産経済ファンドレビュー2019.09.05 No.508』
（中山善夫 山方俊彦）
オフィス市況の各種指標は現在の活況を示す数値が並んでいる。しかし、実際の現場では今までと違った動きもみられるようになった。この小さな変化が単なるノイズなのか、あるいはトレンドの転換につながっていくのか、今後の動向に注視が必要である。
オフィスをめぐる最新のトピックス
『資産評価政策学 第20巻1号通巻39号』
（中山善夫）
本誌は資産評価政策学会の学会誌（年2回発行）であり、毎回特集が企画されている。今回の特集は今春国土交通省より発表された不動産業ビジョン2030についての識者の評価であり、4人が寄稿を行っている。ザイマックス総研からは、オフィスにおける最近の変化やトレンドを紹介しつつ、これからのオフィスのあり方や不動産業についてコメントし、ビジョンへの評価を行っている。
不動産を取り巻くトレンドを読み解く～フレキシブルオフィスの台頭についての考察～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.50』
（中山善夫 石崎真弓）
働き方改革が重要な国家戦略として位置づけられ、企業がその取組みを強化するなか、人が働く時間と場所が変化しつつある。オフィスにもスペースや期間をフレキシブルに利用できる多様なサービスが増えており、企業の利用ニーズを取り込んでいるが、日本の働き方に即した今後のオフィスのありかたについて考察した。
オフィス市況の好調はいつまで続く？「成約賃料ＤＩ」からマーケットを見る
『不動産経済ファンドレビュー2019.06.05 No.499』
（中山善夫 山方俊彦）
オフィス市場は順風満帆で死角がないように見えるが、その一方で、経済の減速を示す指標も現れてきた。一般にオフィス市場は景気に遅行するといわれるが、総研が作成した「成約賃料DI」は景気との連動性が高い指標となっている。世界や日本経済の先行きの不透明感が増しており、今後のオフィスマーケットにも注視が必要だろう。
不動産を取り巻くトレンドを読み解く～不動産管理の再認識と管理会社への新しい期待～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.49』
（中山善夫 吉田淳 大西順一郎）
不動産と金融の融合が本格化して20年近く経過し、不動産業界をとりまく新しい潮流が顕在化しつつある。 本稿では、不動産が魅力的な投資先であり続けるための方法として、不動産を日々オペレーションする現場業務＝不動産管理への「再認識の必要」を、 過去の認識と新しいトレンドを踏まえたうえで提案している。分析に際しては、PropTechPlus社から提供されたJapanREITDBのデータをもとに管理費インデックスを算出し、 サンプリングの影響をうけにくい時系列指数をもちいている。
オフィスピラミッドを深堀する～時代とともに変化するオフィス仕様～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.48』
（中山善夫 吉田淳 山方俊彦 菊澤恭子）
ザイマックス総研が公表している東京23区オフィスピラミッド2019(棟数ベース)をもとに、規模別、年代別に分けてビルの具体的な仕様の変化を調査した。 また、1981年以前に竣工した旧耐震時代のビルの耐震化の状況について取りまとめた結果を紹介する。
中小規模ビルは市場が厚く規模も大 賃料ボラ小さく収入は比較的安定
『不動産経済ファンドレビュー2019.03.05 No.491』
（中山善夫 鎌田佳子）
中小規模ビルの特徴をマーケット市場における対象テナント層の厚さと賃料や収入の安定性から解説し、今後築古化が進むビルの方向性について言及している。