「中小規模ビルの利活用」について
『BELCA NEWS 2018年10月号』
（吉田淳）
世界最大級であるわが国のオフィスを、良好で安全なインフラとして形成していくためには、高齢化(築古化)などによる課題を解消するための、適切な機能更新、耐震化、建物需要とのミスマッチを解消するリノベーションやコンバージョンの実現などが求められる。本稿では、ザイマックス不動産総合研究所の調査結果などを基に、オフィスビルストックの実態や課題、オフィスビルを所有するビルオーナーの実態、働き方改革の進展によるオフィスの使われ方の変化などを確認したうえで、ストック化社会に向けた既存ストックの利活用について考察した。
不動産市場を俯瞰する～計量経済学的手法によるアプローチ～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.45』
（中山善夫 大西順一郎）
日本社会は今、大きく変化しつつある。不動産市場は不動産業界だけではなく、それを取り巻く社会と深くつながっている。不動産市場の現在や先行きを見通すには、マクロ的な要因に関する広い視野を持ち、社会と不動産のつながりを見出せる洞察力が必要である。本稿では、計量経済学的なフレームワークを用い、不動産市場のメカニズムを整理しながら定量的に考えることで、社会と不動産市場とのつながりを可視化することを試みる。
変化するオフィスマーケット なぜ資料は上がりにくいのか
『不動産経済ファンドレビュー2018.09.05 No.474』
（中山善夫 山方俊彦）
東京のオフィスマーケットはテナントの旺盛な需要拡大を背景に空室率は一貫して低下を続けている。しかし、そのような状況にありながら賃料の上昇ペースは鈍い。本稿は、需給がひっ迫しているにもかかららず、賃料上昇が緩慢な要因を、オフィスのストックとテナントの両面で起きている構造変化から探ったもの。
米国不動産カウンセラー協会発表「2018-19 不動産に影響を与える今年の10大テーマ」〜世界的な不動産専門家集団による年次報告（日本語での紹介）〜
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.44』
（中山善夫）
2018年6月、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®) は、年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10 大テーマ”」 2018-19 年版を発表した。本レポートは、原文を同協会の会員(CRE) で国際委員会委員でもある筆者が翻訳し紹介するものである。なお、原文は "The CRE® 2018-19 Top Ten Issues Affecting Real Estate"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。
テレワーカーの働き方と働く場所に関する一考察〜知的生産性向上に向けたワークプレイスの在り方とは〜
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.44』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）
企業は働き方改革の取り組みを加速し、中でも時間や場所に捉われない多様で柔軟な働き方に注目が集まっている。こうした新しい働き方は企業の経営戦略としてだけでなく、オフィスワーカーにとっても、生産性向上やワークライフバランスの点で重要なトピックとなっている。本稿は、オフィスワーカーを対象に行ったアンケート調査の結果を踏まえ、特にテレワークに焦点を当てて、ワーカーの働き方の実態や価値観について紐解くものである。
空室を科学する〜東京23 区のオフィス区画のテナント募集期間に関する分析〜
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.43』
（中山善夫 渡部円 菊澤恭子）
ビルオーナーやアセットマネジャーにとって、空室が発生してから次のテナントが決まるまでの期間（テナント募集期間）を適切にマネージすることは、年間収支の側面から見て重要であり、募集期間の長さは空室発生による賃料未収入期間の長さ、すなわち不動産経営における空室リスクに直結する重要な指標である。本稿では、空室が市場に出てきてから消えるまでの標準的な期間、「テナント募集期間」について定義し、物件属性や募集時期、募集賃料との関係について分析を行った。
オーバーストア時代の出店戦略 人手不足と物件確保の難易度上昇が課題に
『ダイヤモンド・チェーンストア 2018年4月1日号』
（山田賢一）
オーバーストア時代の小売業者にとって、出店と退店は別個なものではなく、表裏一体で継続的に行う成長戦略となっている。早稲田大学小松幸夫研究室と共同で実施した「商業店舗の出退店に関する実態調査」の結果より、①新規出店時に重視する項目、②新規出店時の困り事について取り上げ、小売業者の出店戦略について考察した。
大規模オフィスビルを考える～ 経済性に結び付くビル機能とは？ ～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.42』
（中山善夫 吉田淳 石原健司 任暄）
東京都23区のオフィスビルは2000年から2018年末にかけて約300坪ストックが増加しており、そのうち9割近くを大規模オフィスビルが占めている。オフィスビル選びのひとつの基準として「近・新・大」があるが、そもそも大規模ビルは「近・新・大」を満たすものが多い。しかしながら、これら以外の様々な要因がオフィスビルの選好性に影響を及ぼしているとも考えられる。本稿は「近・新・大」だけでは捉えきれない、オフィスビルを構成する機能や性能などについて、どのような要素が経済性へ影響しているかについて研究を行った。
中小規模オフィスビルを考える～ データ及びアンケートから見えてきた現状と今後の課題と可能性 ～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.41』
（中山善夫 山方俊彦 鎌田佳子）
東京23区のオフィスビルは、中小規模ビルが、賃貸面積で約5割、棟数で約9割を占め、市場規模の大きさに着目した様々な事業者がビジネスを展開し始めている。本稿は中小規模ビルの実態をデータ分析およびビルオーナーアンケート調査から明らかにし、生き残りをかけたビルでハード、ソフトの面で行なわれている工夫、取組みなどを紹介している。
店舗出退店の実態と商業施設を取り巻くマクロ要因～来たるべきパラダイムシフトに備えて～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.40』
（中山善夫 山田賢一）
商業施設への不動産投資にあたっては、テナントである商業事業者の戦略や考え方及び事業者や商業施設を取り巻く環境の変化を理解する必要がある。本稿の第1章では、早稲田大学建築学科小松幸夫研究室と共同で行った「商業店舗の出退店に関する実態調査」の集計結果をまとめた。第2章では、少子高齢化やＥコマースの進展などの社会的・経済的なマクロ要因が今後の商業施設に与える影響について整理・考察した。