テレワーカーの働き方と働く場所に関する一考察〜知的生産性向上に向けたワークプレイスの在り方とは〜
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.44』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）
企業は働き方改革の取り組みを加速し、中でも時間や場所に捉われない多様で柔軟な働き方に注目が集まっている。こうした新しい働き方は企業の経営戦略としてだけでなく、オフィスワーカーにとっても、生産性向上やワークライフバランスの点で重要なトピックとなっている。本稿は、オフィスワーカーを対象に行ったアンケート調査の結果を踏まえ、特にテレワークに焦点を当てて、ワーカーの働き方の実態や価値観について紐解くものである。
空室を科学する〜東京23 区のオフィス区画のテナント募集期間に関する分析〜
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.43』
（中山善夫 渡部円 菊澤恭子）
ビルオーナーやアセットマネジャーにとって、空室が発生してから次のテナントが決まるまでの期間（テナント募集期間）を適切にマネージすることは、年間収支の側面から見て重要であり、募集期間の長さは空室発生による賃料未収入期間の長さ、すなわち不動産経営における空室リスクに直結する重要な指標である。本稿では、空室が市場に出てきてから消えるまでの標準的な期間、「テナント募集期間」について定義し、物件属性や募集時期、募集賃料との関係について分析を行った。
オーバーストア時代の出店戦略 人手不足と物件確保の難易度上昇が課題に
『ダイヤモンド・チェーンストア 2018年4月1日号』
（山田賢一）
オーバーストア時代の小売業者にとって、出店と退店は別個なものではなく、表裏一体で継続的に行う成長戦略となっている。早稲田大学小松幸夫研究室と共同で実施した「商業店舗の出退店に関する実態調査」の結果より、①新規出店時に重視する項目、②新規出店時の困り事について取り上げ、小売業者の出店戦略について考察した。
大規模オフィスビルを考える～ 経済性に結び付くビル機能とは？ ～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.42』
（中山善夫 吉田淳 石原健司 任暄）
東京都23区のオフィスビルは2000年から2018年末にかけて約300坪ストックが増加しており、そのうち9割近くを大規模オフィスビルが占めている。オフィスビル選びのひとつの基準として「近・新・大」があるが、そもそも大規模ビルは「近・新・大」を満たすものが多い。しかしながら、これら以外の様々な要因がオフィスビルの選好性に影響を及ぼしているとも考えられる。本稿は「近・新・大」だけでは捉えきれない、オフィスビルを構成する機能や性能などについて、どのような要素が経済性へ影響しているかについて研究を行った。
中小規模オフィスビルを考える～ データ及びアンケートから見えてきた現状と今後の課題と可能性 ～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.41』
（中山善夫 山方俊彦 鎌田佳子）
東京23区のオフィスビルは、中小規模ビルが、賃貸面積で約5割、棟数で約9割を占め、市場規模の大きさに着目した様々な事業者がビジネスを展開し始めている。本稿は中小規模ビルの実態をデータ分析およびビルオーナーアンケート調査から明らかにし、生き残りをかけたビルでハード、ソフトの面で行なわれている工夫、取組みなどを紹介している。
店舗出退店の実態と商業施設を取り巻くマクロ要因～来たるべきパラダイムシフトに備えて～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.40』
（中山善夫 山田賢一）
商業施設への不動産投資にあたっては、テナントである商業事業者の戦略や考え方及び事業者や商業施設を取り巻く環境の変化を理解する必要がある。本稿の第1章では、早稲田大学建築学科小松幸夫研究室と共同で行った「商業店舗の出退店に関する実態調査」の集計結果をまとめた。第2章では、少子高齢化やＥコマースの進展などの社会的・経済的なマクロ要因が今後の商業施設に与える影響について整理・考察した。
オフィス市場の分析と課題～カクテルアプローチによる多角的な見方と人材育成の重要性～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.40』
（中山善夫）
本稿は不動産市場分析の専門家４人による座談会で、前半では、不動産市場を4つの象限（空間市場･資産市場･建築着工市場･ストック調整市場）に分けて、現在の状況や今後の見通しについて多角的な考察を行った。後半では、不動産市場分析を行うことの重要性と不動産教育の重要性について意見交換を行った。
働き方改革と今後のオフィスのあり方に関する一考察～オフィス需要の量的・質的側面からのアプローチ～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.39』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）
働き方が多様化することにより、オフィスの使い方も変わることとなり、オフィス需要を“量的”側面だけでなく、その“質的”側面の変化からも捉えることが重要となってきている。本稿では企業や首都圏オフィスワーカーを対象に実施した調査結果を踏まえてオフィス利用の実態と変化を見通し、それらが今後のオフィスマーケットに与える影響やオフィスのあり方について考察した。
中小オフィスビル変革の環境整う 来たる投資・活用のタイミング
『月刊プロパティマネジメント 2017年9月号』
（中山善夫）
今後大規模ビルの大量供給が予定される東京23区のオフィス市場において、中小規模ビルの新規供給は比較的落ち着いており、ストック全体を眺めても、中小規模ビルの約8割は築20年以上の物件で構成される。このため、中小規模ビルの最大の課題は築年の経過したストックの利活用となっている。本稿では、過去の調査結果である中小規模ビルオーナーの実態について触れ、専門の事業者が投資・運営等で関わりを持つことによる、中小規模ビルを活用したサービスの広がり方について述べている。
「働き方改革で変わるオフィスのあり方」
『BUILDING TOKYO 2017年9月号』
（中山善夫）
2018年以降、大量の新規供給が見込まれている東京のオフィス賃貸マーケット。その供給を吸収できるだけの需要がマーケットに存在するかを注視することは、今後のマーケットを考える上で重要である。本稿では、オフィス需要の“量的”変化、そして“質的”変化についての調査研究を紹介したうえで、今後「働き方改革」が進むことによってオフィス需要が分散し、オフィスのあり方も変わっていく可能性について言及している。