オフィス市場の分析と課題～カクテルアプローチによる多角的な見方と人材育成の重要性～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.40』
（中山善夫）
本稿は不動産市場分析の専門家４人による座談会で、前半では、不動産市場を4つの象限（空間市場･資産市場･建築着工市場･ストック調整市場）に分けて、現在の状況や今後の見通しについて多角的な考察を行った。後半では、不動産市場分析を行うことの重要性と不動産教育の重要性について意見交換を行った。
働き方改革と今後のオフィスのあり方に関する一考察～オフィス需要の量的・質的側面からのアプローチ～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.39』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）
働き方が多様化することにより、オフィスの使い方も変わることとなり、オフィス需要を“量的”側面だけでなく、その“質的”側面の変化からも捉えることが重要となってきている。本稿では企業や首都圏オフィスワーカーを対象に実施した調査結果を踏まえてオフィス利用の実態と変化を見通し、それらが今後のオフィスマーケットに与える影響やオフィスのあり方について考察した。
中小オフィスビル変革の環境整う 来たる投資・活用のタイミング
『月刊プロパティマネジメント 2017年9月号』
（中山善夫）
今後大規模ビルの大量供給が予定される東京23区のオフィス市場において、中小規模ビルの新規供給は比較的落ち着いており、ストック全体を眺めても、中小規模ビルの約8割は築20年以上の物件で構成される。このため、中小規模ビルの最大の課題は築年の経過したストックの利活用となっている。本稿では、過去の調査結果である中小規模ビルオーナーの実態について触れ、専門の事業者が投資・運営等で関わりを持つことによる、中小規模ビルを活用したサービスの広がり方について述べている。
「働き方改革で変わるオフィスのあり方」
『BUILDING TOKYO 2017年9月号』
（中山善夫）
2018年以降、大量の新規供給が見込まれている東京のオフィス賃貸マーケット。その供給を吸収できるだけの需要がマーケットに存在するかを注視することは、今後のマーケットを考える上で重要である。本稿では、オフィス需要の“量的”変化、そして“質的”変化についての調査研究を紹介したうえで、今後「働き方改革」が進むことによってオフィス需要が分散し、オフィスのあり方も変わっていく可能性について言及している。
米国不動産カウンセラー協会発表「2017~18不動産に影響を与える今年の10大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.38』
（中山善夫）
2017年6月、米国不動産カウンセラー協会（Counselors of Real Estate®）は、年次報告「CRE®が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ”」2017-18年版を発表した。本レポートは、原文を同協会の会員（CRE）で国際委員会委員でもある筆者が翻訳し紹介するものである。なお、原文は"The CRE® 2017-18 Top Ten Issues Affecting Real Estate"（https://www.cre.org/）より閲覧可能である。
良質なストック形成に向けて～時代とともに変化する不動産利用～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.38』
（中山善夫 山方俊彦 鎌田佳子）
不動産の使われ方は、時間の経過の中で、固定的なものではなく、経済情勢、産業構造、ライフスタイルの変化や政策など、自然的、社会的、経済的及び行政的な様々な要因に影響を受けて変化している。本稿では、大阪市中心部におけるストックの変化や建て替えられた建物の実態について定量的に調査した「時代とともに変化する不動産利用」（ザイマックス総研：2017年4月17日）を紹介しながら、不動産利用の変化の要因や背景、方向性、今後の課題等を述べている。
わが国の不動産教育に関する一考察～「からくさ不動産塾」のチャレンジ：次世代のリーダー育成～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.37』
（中山善夫）
米国や英国では、不動産などの高い専門性が要求される実務分野をいち早く「学問」として捉え、大学等での教育も施されてきた一方で、日本では長年OJT等での教育が一般的となってきた。「わが国の不動産教育」に焦点を当てた本稿の前半では、そのような国内外の不動産教育の実態の整理、解説を行っている。後半では、今後の不動産業界の発展のために何が必要かに関する考察を述べ、次世代の不動産業界のリーダー養成のため、ザイマックスグループが2016年度より実施している「からくさ不動産塾」の概要や特徴を紹介している。
空室を科学する～ マーケットの透明性向上のために ～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.36』
（中山善夫 渡部円 菊澤恭子）
近年急速に拡大した我が国の不動産投資市場の環境整備の取り組みの一つとして、市場の透明性を高め、その動きを正確に把握するための各種指標の充実が挙げられる。本稿では、本年1月にザイマックス総研が発表した新たな指標である「空室増減量」の紹介と、追加で行った「空室消化率」分析、取引される空室の特徴分析などの報告を通じて、今まで空室率以外の指標であまり見られてこなかった「空室」について科学的に考察している。
東京におけるオフィスストック形成の特徴と今後の変化の可能性～レントギャップによる分析～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.35』
（中山善夫 川井康平）
東京のオフィスビルストックには、バブル景気など様々な背景によってもたらされた建築年代・規模・地理的分布の特徴がある。本稿前半では、オフィスビルストックの現状とその形成の背景について分析・考察し、特に中小規模ビルストックに着目して、立地と規模による取り壊し（滅失）の経過についても分析している。後半では、ビルを建て替えた場合の賃料単価の上昇幅を“レントギャップ”と定義し、レントギャップがビルの立地と規模によりどのように異なるかをシミュレーションすることで、今後のオフィスストックの変化の可能性について論じている。
店舗修繕の実態からみえた商業施設のマネジメント～商業事業者へのアンケート・ヒアリングより～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.34』
（中山善夫 鎌田佳子 山田賢一）
法人が所有している建物の件数・延床面積・資産額いずれも「店舗」は「事務所」に次ぐ第2のボリュームで、オフィスと並ぶ重要なアセットタイプである。投資家にとって、事業者の修繕における考え方や価値観を理解することは重要で、不動産の価値やキャッシュフロー向上につながると考える。本稿では、早稲田大学建築学科小松幸夫研究室と共同で行った、多店舗を運営する商業事業者の店舗修繕に関するアンケートおよびヒアリングの結果に基づき、店舗修繕の実態についてまとめ、そこから見える問題点を整理した。