事務所・商業施設等事業委員会

主催：一般社団法人 不動産協会

「オフィスの未来に関する調査」（中山善夫 石崎真弓）

日本経済新聞

「大都市圏オフィス需要調査2019春」に関する記事が掲載されました。

獨協大学地域総合研究所での講演

獨協大学

「サテライトオフィスの現状と展望（フレキシブルオフィス市場の拡大）」（石崎真弓）

中日新聞

「大都市圏オフィス需要調査2018秋」に関する記事が掲載されました。

週刊東洋経済

「オフィスの活況はいつまで続くか」について弊社山方のコメントが掲載されました。

週刊住宅

不動産協会からの受託調査である「オフィスの未来に関する調査」について記事が掲載されました。

読売新聞(大阪)

「大都市圏オフィス需要調査2018春」に関する記事が掲載されました。

オフィス市況の好調はいつまで続く？「成約賃料ＤＩ」からマーケットを見る

『不動産経済ファンドレビュー2019.06.05 No.499』
（中山善夫 山方俊彦）

オフィス市場は順風満帆で死角がないように見えるが、その一方で、経済の減速を示す指標も現れてきた。一般にオフィス市場は景気に遅行するといわれるが、総研が作成した「成約賃料DI」は景気との連動性が高い指標となっている。世界や日本経済の先行きの不透明感が増しており、今後のオフィスマーケットにも注視が必要だろう。

第3回 Xymax市況セミナー

主催：株式会社ザイマックスアセットコンサルティング

第一部「日本の経済指標解説と時事トピックス」（篠原由紀）
第二部「東京オフィスマーケット市況」（山方俊彦）

不動産を取り巻くトレンドを読み解く～不動産管理の再認識と管理会社への新しい期待～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.49』
（中山善夫 吉田淳 大西順一郎）

不動産と金融の融合が本格化して20年近く経過し、不動産業界をとりまく新しい潮流が顕在化しつつある。 本稿では、不動産が魅力的な投資先であり続けるための方法として、不動産を日々オペレーションする現場業務＝不動産管理への「再認識の必要」を、 過去の認識と新しいトレンドを踏まえたうえで提案している。分析に際しては、PropTechPlus社から提供されたJapanREITDBのデータをもとに管理費インデックスを算出し、 サンプリングの影響をうけにくい時系列指数をもちいている。