新型コロナをどう読むか

『不動産経済ファンドレビュー2020.09.05 No.541』
（中山善夫）

新型コロナは皆が予想できなかった事態であり、人々の生活様式や価値観も変化しつつある。本稿は、ウィズコロナ及びアフターコロナの不動産のあり方を占う上でのポイントや考え方を示している。具体的には、コロナ禍では、とかく近視眼的になりがちだが、予測が難しい状況だからこそ、より多くの情報を収集し、色々な角度からの分析を行い、客観的な立場で物事を考えることが大切になってくる。

週刊エコノミスト

「コロナ危機における企業の働き方とワークプレイス」に関する記事が掲載されました。

日経トップリーダー

「オフィスマーケットレポート 東京 2020Q2」,「コロナ危機における企業の働き方とワークプレイス」に関する記事と弊社中山のコメントが掲載されました。

日本経済新聞

「オフィスマーケットレポート 東京 2020Q2」,「大都市圏オフィス需要調査2020春（6月実施）」に関する記事が掲載されました。

山陽新聞

「コロナ危機における企業の働き方とワークプレイス」に関する記事が掲載されました。

労働新聞

東京都が多摩地区に3つのサテライトを設置、7月20日に府中で開かれたオープニングイベントにて弊社石崎が登壇し最新のオフィス事情について解説した様子が掲載されました。

米国不動産カウンセラー協会発表「2020-21 不動産に影響を与える今年の10大テーマ」

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.56』
（中山善夫）

ザイマックス総研では、毎年、米国で最も権威ある不動産専門家集団、米国不動産カウンセラー協会(Counselors of Real Estate®)が発表する年次報告「CRE® が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ®”」を翻訳して公表している。今回のレポートは 2020-21年版である。なお、原文は"The CRE® 2020-21 Top Ten Issues Affecting Real Estate®"（ https://www.cre.org/）より閲覧可能である。

これからのワークプレイスを考える～コロナ危機を経て変わるものと変わらないもの～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.56』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）

新型コロナウイルス感染拡大は日本企業の働き方に大きな影響を与えた。しかし、少子高齢化に伴う人手不足や労働生産性の低さといった日本の構造的な課題と、これまで働き方改革を通して醸成されてきた考え方や価値観の多くは、アフターコロナにも変わらずあり続けるものである。未来は過去からの流れをベースに、コロナ危機によって新たにもたらされたものを取り入れながら模索されるだろう。本稿はアフターコロナの働き方やワークプレイスを考えるため、ビフォーコロナの状況を整理し、今後の思考の出発点として提示することを目指すものである。

ニューヨークにおける新型コロナウイルスの影響

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.56』
（中山善夫×山本みゆき）

新型コロナは世界的に蔓延し、社会経済に大きな影響を及ぼしている。巻頭座談会として、ニューヨークの最新事情、新型コロナによるインパクトと救済策、不動産市場や不動産ビジネスへの影響、with/afterコロナで予測される変化などについて、NY在住の山本みゆき氏とザイマックス総研社長の中山善夫が対談を行った。

日本経済新聞

「フレキシブルオフィス市場調査2020」に関する記事が掲載されました。