コロナ禍における店舗戦略－ 新型コロナの影響が大きい飲食業

『不動産経済ファンドレビュー2021.03.05 No.558』
（中山善夫 山田賢一）

ザイマックス総研では2020年9月～11月にかけて「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」アンケートおよびヒアリングを実施し、ｂeforeコロナ（2019年）・with/afterコロナ（2020年～2021年）の時間軸で事業者の方針の変化をみた。その中で全体（小売業・飲食業・飲食業・サービス）平均と比較して、特に飲食業において方針の変化割合が大きくなっており、その具体的な事例や背景などを紹介している。

Nomura Global Real Estate Forum 2021

主催：野村證券株式会社

「with/afterコロナにおける商業施設」（山田賢一）

内閣府・第3回都市再生有識者懇談会

主催：内閣府

「ポストコロナの働き方とオフィスの方向性」（中山善夫）

BSテレビ東京

「日経モーニングプラスＦＴ」に弊社中山が出演しました。

商業施設新聞

「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査 2020」に関する記事が掲載されました。

日刊不動産経済通信

「フレキシブルオフィス市場調査2021」に関する記事が掲載されました。

日刊不動産経済通信

「働き方とワークプレイスに関する首都圏企業調査 2020年12月」に関する記事が掲載されました。

日本経済新聞

「オフィスマーケットレポート東京2020Q4」に関する記事が掲載されました。

コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査～商業事業者は店舗戦略をどのように変えていくのか～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.59』
（中山善夫 山田賢一）

ザイマックス総研では2020年9月～11月に早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で、新型コロナウイルス感染症拡大により商業事業者を取り巻く環境が大きく変化しているなか、不動産戦略の中核である出店・改装・退店などの店舗戦略に関する方針がコロナ前と比較してどのように変化しているのかについてアンケートおよびヒアリングを実施した。本稿ではその調査結果をもとに、事業者が行う店舗戦略の内容とその変化、今後の方向性などについてとりまとめている。

Building_2021年新年号

2020年に開催された「技術セミナー」(主催：(一社)大阪ビルディング協会)にて弊社吉田の講演「「コロナ禍とオフィス」～ワークプレイスの進化の方向性～」の内容が掲載されました。