商業事業者の出退店戦略の時系列変化と今後の課題
『不動産経済ファンドレビュー2025.09.15 合併号 No.707』
（中山善夫 山田賢一）
実体経済に甚大な被害を及ぼした新型コロナウイルス感染症を経た現在、商業事業者の出退店戦略がどのように変化してきているのかにつき、出店意欲の程度・重視する出店立地・不採算店舗の方針の3つにフォーカスし、時系列データに基づき確認していく。また、それらに関して事業者が今後の課題として留意すべき点を整理する。
中小規模オフィスビルを考える⑥～物価高騰による築古ビルのゆくえ「ビルオーナーの実態調査2025」より～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.90』
（中山善夫 鎌田佳子）
2018年2月より連載している「中小規模オフィスビルを考える」の第6弾。市況の回復によりビル経営の収入は改善傾向にあるが、人手不足や物価高騰により支出は年々増加している。特に建設費の高騰は、今後のビル運営方針に大きな影響を与えており、建て替え以外の選択をするビルオーナーが増加傾向にある。今回は、このような意識変化が見られるビル経営の実態について、2023年に早稲田大学建築学科石田航星研究室と共同で実施した「ビルオーナーの実態調査」に基づいてご紹介する。
これからのワークプレイス戦略を考える～パラダイムシフト後の働き方と働く場所の最適解とは？～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.88』
（中山善夫 石崎真弓 新井雛子）
ワークプレイス戦略は企業の生産性や人材採用といった経営課題とも密接に関係するものであり、人的資本経営が叫ばれる現在、その重要性は一層高まっている。日本企業の働き方は、コロナ禍で急速にテレワークが普及したのち、オフィス出社への揺り戻しが起こるなど、ここ数年で激しい変化がみられた。こうした動きを受け、企業にはワークプレイス戦略のアップデートが求められる。本稿では近年の働き方や働く場の変遷を振り返るとともに、ワークプレイス戦略の最適解を導くためのヒントや具体案を提示する。
Tokyo office market outlook
ニューヨーク大学
「NYU Study Tour 」（中山善夫）
日刊不動産経済通信
「ビルオーナーの実態調査2025」に関する記事が掲載されました。
これからのワークプレイス戦略を考える
『不動産経済ファンドレビュー2025.06.05 No.698』
（中山善夫 石崎真弓 新井雛子）
日本企業の働き方は、コロナ禍で急速にテレワークが普及したのち、オフィス出社回帰への揺り戻しが起こるなど、ここ数年で激しい変化がみられた。こうした動きを通じて、働き方と働く場のパラダイムシフトが生じ、コロナ前のままのオフィスや、感染拡大当初に一時的な調整を行っただけのオフィスにはほころびが見え始めている。本稿では近年の働き方や働く場の変遷を振り返るとともに、ワークプレイス戦略の最適解を導くためのヒントを提示する。
日本経済新聞
2025年5月19日付の日本経済新聞朝刊にて、当社が収集・提供したオフィステナントデータをもとに、日本経済新聞社と共同で実施した長期空室ビルに関する分析結果が紹介されました。