サンケイスポーツ新聞

「フレキシブルオフィス市場調査2021」に関する記事が掲載されました。

ポストコロナ時代の商業施設～これからの商業施設のトレンドと課題～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.65』
（中山善夫 山田賢一）

コロナ禍を経験したことにより大きく変化した社会情勢や消費者行動・価値観を受けて、ポストコロナ時代（コロナ収束後2～3年程度）の商業施設のあり方がどう変わっていくのか、（1）より消費者に近いところへ、（2）進化するリアル店舗の使い方・使われ方、（3）ショッピングプロセスのデジタル化、（4）実感できるサステナビリティ、（5）柔軟なビジネスモデルへの転換の5つのキーワードについてトレンドと課題を整理した。

日刊不動産経済通信

「オフィス新規供給量2022」「オフィスピラミッド2022」に関する記事が掲載されました。

JFMA ウィークリーセミナー「2022年新春特別セミナー」

主催：公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会

「コロナ禍における企業のワークプレイス戦略の多様化」（石崎真弓）（三幸エステート：今関豊和氏）

全国ワークスペース情報連絡会 分科会トークセッション第1回

主催：一般社団法人日本テレワーク協会

「これから流行るのはどのタイプ？～ザイマックス総研PRESENTS～シェアオフィス、レンタルオフィス等の供給実態とトレンドについて」（石崎真弓）

マスター・マイスター向け「新春プロフィッショナブルセミナー」

主催：公益財団法人 不動産流通推進センター

「不動産流通業はESGという潮流にどう向き合うか」（大西順一郎）

日刊不動産経済通信

「大都市圏オフィス需要調査2021秋」に関する記事が掲載されました。

2021年のオフィスマーケットの振り返りと2022年の展望～ 企業のワークプレイス戦略が進み、需要が主導するマーケットに ～

『いしずえNo.190 (2022新年号）』
（中山善夫 山方俊彦）

日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」（No.190：2022年1月発行）。コロナ禍は、人々に場所にとらわれない生活・働き方が可能であることを実感させ、生活や消費に対する価値観と行動様式に変化をもたらした。この変化の一部は不可逆的なものであり、“働くこと”に関するオフィスビルのあり方に大きな影響を与えている。2022年以降のオフィス市況を見通す上で、過去の景気後退時の出来事と同様にとらえてはならない。これからのオフィスのあり方を含む様々な構造変化がオフィス市況に与える影響をみていく。

コロナ後を見据えた企業のオフィス戦略が徐々に進行

『不動産東京 2022 No.194.New Year.』
（中山善夫）

コロナ禍が始まって丸2年、企業活動や人々の生活・働き方も大きく変化し、ポストコロナに向けた議論も始まっている。2022年年頭にあたり、これからの東京のオフィス市場の1年を占うと、企業のオフィス戦略（メインオフィス＋テレワークのハイブリッドが主流）が徐々に進行し、メインオフィスを活性化する動きと、郊外でのフレキシブルオフィスなどの新たなニーズの拡大の両方が同時進行することになろう。

NTTファシリティーズ ＜上級＞FMコンサルマスター研修

主催：公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会

「ウェルネス認証・環境認証と不動産事業～賃貸オフィス市場の課題と認証の経済性分析～」（吉田淳）