テナントは何年入居し続けるか？ ～カプラン･マイヤー法を用いたオフィス平均入居期間分析の紹介～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.20』
（中山善夫 大西順一郎）
医療分野での手術処置の生存率、マーケティング分野での顧客離脱率など、幅広い分野で利用されている生存時間分析の一つであるカプラン・マイヤー法を用い、オフィスビルに入居するテナントの生存率・入居期間について分析を行った。
デューデリジェンスの意義とエンジニアリングレポートの役割
『BELCA NEWS 2014年7月号』
（中山善夫）
不動産を購入する際の最も重要なリスク軽減策となるデュー・ディリジェンス（ＤＤ）。建物遵法性、再調達価格、修繕・更新費用の見積、土壌汚染、地震リスクなどに関して調査するエンジニアリングレポート（ＥＲ）。不動産証券化の発展およびロングライフの考え方が求められる中、ＤＤの意義とＥＲの役割について整理した。
不動産におけるエネルギーマネジメントの重要性 ～オフィスビルエネルギー消費量及びコストに関する調査結果の公表～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.19』
（中山善夫 清家聡 平井淳）
不動産を取り巻くエネルギー問題を踏まえ、ザイマックス総研で行った「オフィスビルエネルギー消費量及びコストに関する調査」結果を紹介するとともに、オフィスビル経営におけるエネルギーマネジメントの重要性について考察した。
大規模ビル供給続くなか中小規模ビルストック更新の課題が浮き彫りに ―フローとストックからみた東京オフィスマーケット―
『月刊プロパティマネジメント 2014年7月号』
（中山善夫 石崎真弓）
ザイマックス総研が公表した「オフィス新規供給量調査2014」（毎年の新規供給量、フロー）と「オフィスピラミッド2014」（全体のストック量）を取り上げ、東京オフィスマーケットの現状や今後の課題を浮き彫りにした。
不動産を「持つ」という選択肢、新しいCRE のあり方を指南
『月刊プロパティマネジメント 2014年7月号』
（中山善夫）
中長期安定的に不動産をどう位置付けて戦略を組み立てるかが企業経営における課題となるなか、ＣＲＥ戦略が日本であまり進まない理由を指摘し、企業の考え方や状況に応じた選択肢の一つ「持ちオフィス」について提唱した。
オリンピックがもたらす不動産市場への影響
『日本不動産学会誌 Vol.28 No.1（108）』
（中山善夫）
2020年東京オリンピックというビッグイベントが与える影響を、マクロ経済全体、産業別だけでなく、住宅、オフィス、商業施設、ホテル、物流施設、不動産取引市場、J-REIT市場など不動産市場における様々な分野別に整理して考察した。
「企業のための不動産戦略」
『【東洋経済新報社より出版】』
（中山善夫）
なぜオフィスを持つと経営がうまくいくのか。企業の安定性を高める新しい不動産戦略、持ちオフィスのすすめ。
オフィス賃料の新指標「成約賃料DI」で市場トレンドの読み方が変わる
『月刊プロパティマネジメント 2014年5月号』
（中山善夫 山方俊彦）
ザイマックス不動産総合研究所では、グループ会社が行う不動産経営を通じ蓄積してきたデータを基にして、不動産市場の透明性に資する指標の作成と公表に取り組んでいる。公表後に特に反響の大きかった「成約賃料ＤＩ」について、その特徴および代表的な経済指標との関係について解説した。
新たな不動産マーケット指標作成の取組み ～市場動向の把握に資するデータの公表に向けて～
『ARES不動産証券化ジャーナルvol.18』
（中山善夫 山方俊彦）
わが国の不動産投資市場が今後とも持続的に拡大する上で必須条件となる不動産マーケット指標の重要性を指摘し、不動産の収入に関する独自の指標（成約賃料ＤＩ、ダウンタイム）について紹介した。
耐震対策前に検討すべき3つの戦略とは
『BUILDING TOKYO 2013年11月号』
（丸山正明）
2013夏の耐震キャンペーンの一環として行われた「オフィスビルの耐震推進講演会」で、耐震対策の着工前に対処しておくリスクについて講演した。