環境・エネルギー

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2016.09.07

オフィスビルエネルギー消費量及びコスト調査(2016年6月まで)

エネルギー消費量は横ばい、エネルギーコスト・単価の減少傾向続く

ザイマックス不動産総合研究所は、首都圏オフィスビルを対象に、「オフィスビルエネルギー消費量及びコスト」を継続的に調査しており、今年6月には、2010年1月から2016年3月までの結果を発表した。今回は、さらに2016年6月までのオフィスビルエネルギー消費量及びコストについて調査した結果を公表する。

《調査結果》
  • ■エネルギー消費量:
    前回調査(2016年3月まで)からほぼ横ばい
  •     
  • ■エネルギー単価:
    2015年3月を境に下落傾向に転じ、前回調査(2016年3月まで)から7pt減
  •     
  • ■エネルギーコスト:
    消費量・単価の下落に伴いコストも減少し、前回調査(2016年3月まで)から5pt減

1.オフィスビルエネルギー及びコストの12か月平均値の推移

図表1はエネルギー消費量・単価・コストの12か月移動平均の推移である。エネルギー単価(点線)は2015年3月から減少を続けている。エネルギー消費量(破線)は前期からほぼ横ばい。単価の大幅な減少に伴い、エネルギーコスト(実線)も震災前の水準近くまで下落した。

【図表1】エネルギー消費量・単価・コストの過去12か月平均値の推移

1609-energy_consumption_and_cost_in_office_building_q2_2016_fig-1

2.エネルギー消費量・単価・コストの四半期平均の推移

図表2は消費量の推移を示している。2016年4~6月は前年同期と比較して3.1MJ/m2・月の減少。エネルギー使用量は2011年以降、多少の増減はあるものの、ほぼ横ばいで推移している。

【図表2】エネルギー消費量(MJ/㎡・月)の推移

1609-energy_consumption_and_cost_in_office_building_q2_2016_fig-2

図表3は単価の推移を示している。2016年4~6月は前年同期と比較して0.42円/MJの減少。2015年4月から継続して電気・ガスの原燃料調整費が下落している影響と考えられる。

【図表3】エネルギー単価(円/MJ)の推移

1609-energy_consumption_and_cost_in_office_building_q2_2016_fig-3

図表4はコストの推移を示している。2016年4~6月は前年同期と比較して58.9円/m2・月の減少。エネルギー単価減少の影響が大きく、前年同期比約20%減と大幅に減少している。

【図表4】エネルギーコスト(円/㎡・月)の推移

1609-energy_consumption_and_cost_in_office_building_q2_2016_fig-4

調査概要

【調査期間・対象】

  • 期間:2009年4月~2016年6月(87ヶ月)
  • 対象:ザイマックスグループが運営する首都圏の一般的な賃貸オフィスビルのうち、有効なデータが得られた約100棟

【算出方法】

    A 各月のエネルギー消費量・エネルギー単価・エネルギーコスト
 
  • ① ビル毎に電気・ガス・熱・油類の消費量及び支払金額(税抜)を集計
  • ② ①の各エネルギー消費量をMJ(一次エネルギー量)に換算し、合計する
  •  (換算係数は下記を使用)
  •   電気:9.76MJ/kWh 都市ガス:45MJ/m3 冷水・温水・蒸気:1.36MJ/MJ 直接蒸気:2.68MJ/kg A重油:39.1MJ/L

  • ③ エネルギー消費量( MJ / ㎡・月 )
  •    ⇒②で求めた消費量合計を、空室を除いた延床面積で除す
  •   エネルギー単価( 円 / MJ )
  •    ⇒①で求めた支払金額合計を、②で求めた消費量合計で除す
  •   エネルギーコスト( 円 / ㎡・月 )
  •    ⇒①で求めた支払金額合計を、空室を除いた延床面積で除す
  • ④ ③で求めたA・B・Cそれぞれについて、調査対象の平均値を求める
    B 12か月平均値
 
  • ① 各月について、Aで求めた消費量・単価・コストの過去12か月間の平均値を算出
  • ② 2010年12月時点の数値を100として指数化

【備考】

    ・本データの「月」はエネルギー供給会社の検針作業上の月で、ビル毎・供給会社毎に異なる
    ・本調査では、継続性・正確性を期すため、空室を除いた延床面積を用いている
※前回調査は2016年6月3日付けレポート「オフィスビルエネルギー消費量及びコスト調査(2016年3月まで)」を参照
※データを見直した結果、一部数値を前回発表値より修正している。
 
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  • TEL: 03 3596 1477
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