日本経済新聞

「堅調オフィスビル需要転換期」について、弊社中山のコメントが紹介されました。

オービック情報システムセミナー【2017秋】東京講演

主催：株式会社オービック

「進む働き方改革!そこで求められるオフィス需要の方向性とは？」（中山善夫）

第17回 CASBEE公開セミナー

主催：一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構（IBEC）

「CSBEE評価の普及による社会変革と評価ツール開発の最新動向」（吉田淳）

働き方改革と今後のオフィスのあり方に関する一考察～オフィス需要の量的・質的側面からのアプローチ～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.39』
（中山善夫 石崎真弓 山崎千紗）

働き方が多様化することにより、オフィスの使い方も変わることとなり、オフィス需要を“量的”側面だけでなく、その“質的”側面の変化からも捉えることが重要となってきている。本稿では企業や首都圏オフィスワーカーを対象に実施した調査結果を踏まえてオフィス利用の実態と変化を見通し、それらが今後のオフィスマーケットに与える影響やオフィスのあり方について考察した。

日本建築学会大会 パネルディスカッション

主催：一般社団法人 日本建築学会

「未来のまちを創る専門家の役割と展望
低炭素化に向けた不動産の動向
～ザイマックス総研の調査研究～」（吉田淳）

中小オフィスビル変革の環境整う 来たる投資・活用のタイミング

『月刊プロパティマネジメント 2017年9月号』
（中山善夫）

今後大規模ビルの大量供給が予定される東京23区のオフィス市場において、中小規模ビルの新規供給は比較的落ち着いており、ストック全体を眺めても、中小規模ビルの約8割は築20年以上の物件で構成される。このため、中小規模ビルの最大の課題は築年の経過したストックの利活用となっている。本稿では、過去の調査結果である中小規模ビルオーナーの実態について触れ、専門の事業者が投資・運営等で関わりを持つことによる、中小規模ビルを活用したサービスの広がり方について述べている。

「働き方改革で変わるオフィスのあり方」

『BUILDING TOKYO 2017年9月号』
（中山善夫）

2018年以降、大量の新規供給が見込まれている東京のオフィス賃貸マーケット。その供給を吸収できるだけの需要がマーケットに存在するかを注視することは、今後のマーケットを考える上で重要である。本稿では、オフィス需要の“量的”変化、そして“質的”変化についての調査研究を紹介したうえで、今後「働き方改革」が進むことによってオフィス需要が分散し、オフィスのあり方も変わっていく可能性について言及している。

BELCA年次総会

主催：ロングライフビル推進協会（BELCA）

「今後の不動産市場のトレンドと顕在化するリスク」（中山善夫）

米国不動産カウンセラー協会発表「2017~18不動産に影響を与える今年の10大テーマ」～世界的な不動産専門家集団による年次報告～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.38』
（中山善夫）

2017年6月、米国不動産カウンセラー協会（Counselors of Real Estate®）は、年次報告「CRE®が考える“不動産に影響を与える今年の10大テーマ”」2017-18年版を発表した。本レポートは、原文を同協会の会員（CRE）で国際委員会委員でもある筆者が翻訳し紹介するものである。なお、原文は"The CRE® 2017-18 Top Ten Issues Affecting Real Estate"（https://www.cre.org/）より閲覧可能である。

良質なストック形成に向けて～時代とともに変化する不動産利用～

『ARES不動産証券化ジャーナルvol.38』
（中山善夫 山方俊彦 鎌田佳子）

不動産の使われ方は、時間の経過の中で、固定的なものではなく、経済情勢、産業構造、ライフスタイルの変化や政策など、自然的、社会的、経済的及び行政的な様々な要因に影響を受けて変化している。本稿では、大阪市中心部におけるストックの変化や建て替えられた建物の実態について定量的に調査した「時代とともに変化する不動産利用」（ザイマックス総研：2017年4月17日）を紹介しながら、不動産利用の変化の要因や背景、方向性、今後の課題等を述べている。