ビルマネジメントにおけるデジタルテクノロジーの活用

『いしずえNo.187 (2021春号）』
（吉田淳 鎌田佳子）

日本ビルヂング経営センターの機関誌「いしずえ」の4回連載の第2回目（No.187：2021年4月20日発行）。近年、デジタルテクノロジーを駆使した革新的な製品やサービスが広がることで、既存の産業構造の競争原理が破壊され再定義される現象が様々な産業において起きている。ビルマネジメントにおいても同様で、仕事の効率化、収益機会の発見、市場の円滑化などに向けた新しいデジタルテクノロジーに対する関心が高まりつつある。さらに、新型コロナウイルスの感染拡大によりリモート（遠隔）・コンタクトレス（非接触）といった技術が喫緊のものとなり、デジタル化に消極的だったビルマネジメント業界の背中を押し、変化の兆しが見え始めている。ビルマネジメントにおける具体的な活用事例を取り上げながら、今後のデジタルテクノロジーの今後の進展と方向性について考察する。

日本経済新聞

「首都圏オフィスワーカー調査 2020」に関する記事が掲載されました。

日本経済新聞

「働き方とワークプレイスに関する首都圏企業調査 2021年1月」に関する記事が掲載されました。

早稲田大学創造理工学部シンポジウム

主催：早稲田大学創造理工学部

「主要都市における時系列のあるGIS建物データベースの作成と建築ストック総量の調査分析」（石原健司）

日刊不動産経済通信

不動産流通推進センター主催「公認 不動産コンサルティングマスター研修会（動画配信） 必見！不動産が変わる～新型コロナウイルスの流行が加速させる変化、減速させる変化～」にて、弊社大西の講演「[不動産リアルトレンド2021]の概観」について掲載されました。

商業施設新聞

「不動産リアルトレンド2021」に関する記事が掲載されました。

コロナ禍で変わる働き方とワークプレイス

『鑑定おおさか No.56』
（中山善夫 石崎真弓）

ザイマックス総研の調査結果をもとに、コロナ禍が発生する以前から起こっていたワークプレイスの変化とコロナ禍でさらに加速している変化、さらにはコロナ収束後の方向性について、全国レベル（大都市圏）と大阪エリアとの結果比較を踏まえながら概観した。

コロナ禍における店舗戦略－ 新型コロナの影響が大きい飲食業

『不動産経済ファンドレビュー2021.03.05 No.558』
（中山善夫 山田賢一）

ザイマックス総研では2020年9月～11月にかけて「コロナ禍における店舗戦略に関する実態調査」アンケートおよびヒアリングを実施し、ｂeforeコロナ（2019年）・with/afterコロナ（2020年～2021年）の時間軸で事業者の方針の変化をみた。その中で全体（小売業・飲食業・飲食業・サービス）平均と比較して、特に飲食業において方針の変化割合が大きくなっており、その具体的な事例や背景などを紹介している。

Nomura Global Real Estate Forum 2021

主催：野村證券株式会社

「with/afterコロナにおける商業施設」（山田賢一）

内閣府・第3回都市再生有識者懇談会

主催：内閣府

「ポストコロナの働き方とオフィスの方向性」（中山善夫）