2018.06.06
オフィスビルエネルギー消費量及びコスト調査 (2017年12月まで)
エネルギー消費量・コストは減少するも、単価は上昇に転じる
ザイマックス不動産総合研究所は、首都圏オフィスビルを対象に、「オフィスビルエネルギー消費量及びコスト」を継続的に調査しており、昨年3月には、2010年1月から2016年12月までの結果を発表した。今回は、さらに2017年12月までのオフィスビルエネルギー消費量及びコストについて調査した結果を公表する。
調査結果
- ■エネルギー消費量：
- 前回調査（2016年12月まで）から2pt減
- ■エネルギー単価：
- 2015年より下落傾向であったが、2017年は上昇に転じ、前回調査（2016年12月まで）から4pt増
- ■エネルギーコスト：
- 前回調査（2016年12月まで）から1pt減
1. オフィスビルエネルギー及びコストの12か月平均値の推移
図表1はエネルギー消費量・単価・コストの12か月移動平均の推移である。エネルギー単価（点線）は2015年から減少を続けてきたが、2017年より上昇に転じた。エネルギー消費量（破線）は前回から2pt減。エネルギーコストは1ptの減であった。
【図表1】エネルギー消費量・単価・コストの過去12か月平均値の推移
2. エネルギー消費量・単価・コストの年平均の推移
図表2は消費量の推移を示している。2017年平均は130.2MJ/㎡・月（1,562MJ/㎡・年）と、2010年比で約22%程度の消費量減少となっている。
【図表２】エネルギー消費量（MJ/㎡・月）の推移
図表3は単価の推移を示している。2010年の調査開始以降、2014年まで継続して上昇していた単価は2015年より下落していたが、2017年は再び上昇に転じた。
【図表３】エネルギー単価（円/MJ）の推移
図表4はコストの推移を示している。震災以降の増加傾向が2015年では下落に転じ、2017年は計測開始以来最も少ない値となった。
【図表４】エネルギーコスト（円/㎡・月）の推移
調査概要
- 期間：2009年4月～2017年12月（105ヶ月）
- 対象：ザイマックスグループが運営する首都圏の一般的な賃貸オフィスビルのうち、 有効なデータが得られた約100棟
- A 各月のエネルギー消費量・エネルギー単価・エネルギーコスト
- ① ビル毎に電気・ガス・熱・油類の消費量及び支払金額（税抜）を集計
- ② ①の各エネルギー消費量をMJ（一次エネルギー量）に換算し、合計する
- （換算係数は下記を使用）
- 電気：9.76MJ/kWh 都市ガス：45MJ/m3 冷水・温水・蒸気：1.36MJ/MJ 直接蒸気：2.68MJ/kg A重油：39.1MJ/L
- ③ エネルギー消費量（ MJ / ㎡・月 ）
- ⇒②で求めた消費量合計を、空室を除いた延床面積で除す
- エネルギー単価（ 円 / MJ ）
- ⇒①で求めた支払金額合計を、②で求めた消費量合計で除す
- エネルギーコスト（ 円 / ㎡・月 ）
- ⇒①で求めた支払金額合計を、空室を除いた延床面積で除す
- ④ ③で求めたそれぞれについて、調査対象の平均値を求める
- B 12か月平均値
- ① 各月について、Aで求めた消費量・単価・コストの過去12か月間の平均値を算出
- ② 2010年12月時点の数値を100として指数化
- ・本データの「月」はエネルギー供給会社の検針作業上の月で、ビル毎・供給会社毎に異なる
- ・本調査では、継続性・正確性を期すため、空室を除いた延床面積を用いている
【調査機関・対象】
【算出方法】
【備考】
※前回調査は2017年3月3日付けレポート「オフィスビルエネルギー消費量及びコスト調査（2016年12月まで）」を参照
※当レポート記載の内容等は作成時点のものであり、正確性、完全性を保証するものではありません。
※当社の事前の了承なく、複製、引用、転送、配布、転載等を行わないようにお願いします。
英語版：News & Research
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