オフィスの使い方に関する企業やワーカーの実態およびニーズなどについて、ザイマックス不動産総合研究所の調査データから、オフィスご担当者様向けに「ちょっと参考になる」データをひとつずつピックアップしてお伝えします。
＜メインオフィスの快適性別＞メインオフィスについて課題に感じていること（2024年春）
オフィスの快適性評価が低いグループほど、各項目で課題に感じていると回答した割合が高い結果になりました。一方、快適性評価が高くても課題となっている項目は…。
メインオフィスについて課題に感じていること（2024年春）
出社頻度が増えてきたことで、オフィス内の会議用スペースが不足しているようです。今後は新しい働き方に適応したオフィス設計が模索されていくでしょう。
オフィス内のスペース（現状とニーズ）（2024年春）
多くの企業がハイブリッドモデルを継続するなかで、オフィス内のスペースとしては、対面会議やリモート会議の専用スペースのニーズが高まっているようです。
オフィス面積を拡張したい理由（2024年春）
今後、オフィス面積を拡張したい企業にその理由を聞きました。1位の「会議室が不足しているため」の割合は年々増加しています。そのほかに増加傾向がみられた項目は…。
過去1年間のオフィス面積変化の実績＋可能性（2024年春）
オフィスの面積変化（実績＋可能性）は拡張が縮小を大幅に上回りました。コロナ禍発生以降続いた縮小トレンドが落ち着き、拡張トレンドに入ったといえます。
＜サテライトオフィスの利用時間別＞今後のZXYの利用意向
サテライトオフィスの長時間ユーザーほど今後も日常的な利用意向がある一方、短時間ユーザーも、出張時や通院時などには利用したいと考えていることがわかりました。
＜サテライトオフィスの利用時間別＞ZXYが利用できることで「より生産性高く働けている」と感じる割合
サテライトオフィスの利用時間の長短に関わらず、アクティブユーザーの8割超は「より生産性高く働けている」と感じています。
＜サテライトオフィスの利用時間別＞ZXYが利用できることにより感じているメリット
週のサテライトオフィスの利用時間が長いワーカーほど、ZXY（ジザイ）の利用により、仕事の質にかかわる多様なメリットを感じていることがわかりました。
＜サテライトオフィスの利用時間別＞ZXYを利用する目的・場面
サテライトオフィスの週の利用時間ごとに分類したユーザータイプによって、ZXY（ジザイ）の利用目的が異なることがわかりました。具体的には…。
＜通勤時間別＞通勤ストレスの平均値（2019年と2023年）
通勤時間と通勤ストレスの関係を2019年と2023年で比較しました。毎日の通勤が当たり前だった2019年から、コロナ禍を経てどのような変化がみられたでしょうか。
＜通勤時間別＞通勤回数（2019年と2023年）
首都圏オフィスワーカーの通勤回数は、2019年は通勤時間にかかわらずほぼ週5日であったのに対し、2023年は通勤時間が長い人ほど少ない傾向がみられます。
＜勤務先別＞居住地の分布（2019年と2023年）
コロナ禍発生前（2019年）から2023年の間で、通勤の長時間化がみられました。「都心にある勤務先の近くに住む」ことを重視する価値観が薄れているのかもしれません。
テレワークする場所に関する施策の導入率（2023年秋）
テレワークする場所の整備状況を経年で比較しました。在宅勤務制度の導入率は減少傾向である一方、サテライトオフィスの導入率は年々増加しています。
地方でのワークプレイス展開に関して興味のある施策（2023年秋）
4割超の企業が、「地方でのワークプレイス展開」に関する施策に興味があるようです。具体的にはどのような施策に興味を持っているのでしょうか。
ワークプレイス戦略の見直しに関して困ったことや課題（2023年秋）
2022秋調査で1位の「出社率のコントロール・最適化が難しい」の回答割合が減少した一方で、「オフィスの最適なレイアウトをどう考えるか」が伸長しました。
＜ワークプレイス戦略に対する意識別＞メインオフィスについて関心のある施策（2023年秋）
7割超の企業が、人材確保や人的資本経営の観点でワークプレイス戦略が「（やや）重要だと思う」と回答しました。これらの企業からの関心が高い施策は…？
過去1年間のオフィス面積変化の実績＋可能性（2023年秋）
企業に対し、過去1年間におけるオフィス面積の変化を聞きました。コロナ禍以降続いた縮小トレンドは落ち着き、拡張フェーズに入ったことが読み取れます。
＜働く場所の裁量の有無別＞テレワークする場所に関する施策の実施率（2023）
テレワークの場所に関する施策は単に導入するだけでなく、運用等においてもワーカーのニーズに応える必要があることが示唆されます。
＜働く場所の裁量の有無別＞働く場所ごとの時間配分（2023）
働く場所の裁量があるワーカーとそうでないワーカーでは働き方にどのような違いがあるでしょうか。働く場所ごとの時間配分を比較しました。
＜働き方への満足度別＞現在のパフォーマンス／エンゲージメント／ストレス（2023）
現在の働き方に「非常に満足」しているワーカーの約6割が自身のパフォーマンスを「（やや）高い」と評価しています。エンゲージメントやストレスは…。
＜オフィス所在地別＞出社頻度が増えたワーカーの働く場所ごとの時間配分（2023）
5類移行後、出社頻度が「増えた」ワーカーは各地域で2割超でした。出社頻度が増えたワーカーの、「在籍するオフィス」で働く時間はどう変化したでしょうか。
＜オフィス所在地別＞テレワークする場所に関する施策の実施率（2023）
地方都市に比べて首都圏のオフィスワーカーは、「在宅勤務のみ」のテレワークをしている割合が10ポイント以上高い結果となりました。
＜オフィスやテレワークの状況別＞コロナ禍以前と比較した現在の評価（2023年春）
オフィスの快適性とテレワークの整備状況は、どちらも企業にとってのアウトカム（従業員のパフォーマンスや人材確保）と正の関係にありそうです。
コロナ禍以前と比較した現在の「従業員のパフォーマンス」の評価（2023年春）
自社の従業員のパフォーマンスが、コロナ禍以前と比べ「上がった」と回答した企業の割合は年々増加し評価が改善しています。
テレワークする場所に関する施策の導入率と今後の意向（2023年春）
在宅勤務制度の導入率は減少傾向である一方、サテライトオフィスの導入率は増加を続けており、企業のテレワーク施策における存在感が増しています。
過去1年間のオフィス面積変化の実績＋可能性（2023年春）
企業に対し、過去1年間におけるオフィス面積の変化を聞きました。コロナ禍以降続いていた縮小トレンドが2021年春をピークに落ち着いたといえます。
＜働く場所を自律的に選べているか否か別＞働く場所の組み合わせ
多様な場所で働くハイブリッドワーカーはワーク・エンゲイジメントが高い傾向があります。では、ワーカーに多様な場所の利用を促すために企業ができることとは？
＜働き方のタイプ別＞ワーク・エンゲイジメントスコア平均値
働く場所とワーク・エンゲイジメントの関係を探るため、「完全出社」「ハイブリッドワーカー」「完全テレワーカー」の3タイプを比較しました。
＜ワーク・エンゲイジメントの高さ別＞生産性などのアウトカムの評価
近年「ワーク・エンゲイジメント」が注目されています。従業員のワーク・エンゲイジメントを高めることは企業のメリットにつながるのでしょうか。
＜サテライトオフィス利用有無別＞テレワークのメリット（2022）
サテライトオフィスの利用者と非利用者では、テレワークで感じるメリットにどのような差があるでしょうか。在宅勤務以外の選択肢の有効性を探ります。
＜年代別＞働く場所に関する価値観（2018～2022）
理想的な働く場所のあり方とはどのようなものでしょうか？ 年代別に働く場所についての価値観を比較したところ、働く場所の選択肢の必要性がみえてきました。
週の労働時間に対するサテライトオフィスの利用時間の割合
サテライトオフィス利用者に焦点を当て、働く場所の時間配分をみてみました。平均して週に1日弱の時間をサテライトオフィスで働いているようです。
＜年代別＞在宅勤務の不満（2020、2022）
在宅勤務に対する不満の感じ方は、年代によって異なる特徴があるようです。2020年と2022年の調査結果を比較して、若年層の不満が高まっている項目は…。
テレワークの実施率と時間割合（2018～2022）
オフィスワーカーを対象にした定期調査のデータを用いて、コロナ禍以前の2018年から最新の2022年までのテレワークの状況を時系列で比較しました。
地方でのワークプレイス展開への興味と期待するメリット（2022年秋）
企業のワークプレイス戦略が多様化するなか、地方への展開に興味を持つ企業も一定数みられます。どのようなメリットを期待しているでしょうか。
テレワークする場所に関して今後取り組みたい施策（2022年秋）
在宅勤務制度はコロナ禍で急速に普及しましたが、現在の導入率と比べて今後の導入意向は少ないようです。サテライトオフィスはどうでしょうか。
ワークプレイス戦略の見直しに関して困ったことや課題（2022年秋）
ワークプレイス戦略の見直しに関して、「出社率のコントロール・最適化が難しい」など、メインオフィスのあり方や運用に課題を感じる企業が多いようです。
在宅勤務制度とサテライトオフィスの導入率（2022年秋）
テレワークする場所に関する各施策の導入率を経年でみてみました。在宅勤務制度の導入率は頭打ち感がみられます。サテライトオフィスはどうでしょうか。
オフィス在籍人数に対する座席数の割合（2022年秋）
オフィスの在籍人数に対し「100％超」の座席数を確保している割合は減少傾向にあります。一方、「100％未満」と回答した割合は過去最高となりました。
オフィス内のレイアウトの導入率とニーズ（2022）
オフィス内のレイアウトについて、現在あるものとコロナ禍収束後にあってほしいと思うものを聞きました。現状よりもニーズが大きく伸びたレイアウトは…。
働き方に関する施策の実施率とニーズ（2022）
働き方に関する施策について、現在利用・実施しているものとコロナ禍収束後に利用・実施したいものを聞きました。現状よりもニーズが大きく伸びた施策は…。
＜パフォーマンスの自己評価別＞在宅勤務の不満（2022）
ワーカーに対し、在宅勤務の不満を聞きました。テレワークでパフォーマンスが低下した人は、向上した人よりも不満に感じる割合が高いことがわかりました。
＜パフォーマンスの自己評価別＞勤務先のテレワーク施策に対する満足度（2022）
テレワークによってパフォーマンスが向上したワーカーと低下したワーカーとの間で、勤務先のテレワーク施策に対する満足度に差がみられました。
＜オフィス所在地別＞コロナ禍収束後の働く場所の立地（2022年春）
回答企業の37％は、郊外に働く場所を分散させる「ハイブリッド志向」であることがわかりました。エリアによる違いもあるようです。
＜テレワーク導入状況別＞テレワークによって得られると思うメリット（2022年春）
「健康経営、ウェルビーイング」のメリットを得られると思う企業が約6割に上りました。また、テレワークの導入状況によっても評価が異なるようです。
サテライトオフィスの整備状況の変化（2022年春）
調査時点でサテライトオフィス導入済みの企業の約4割は、2021年4月からの1年間でサテライトオフィスを導入・利用拡大していたことがわかりました。
今後取り組みたいテレワークの施策（2022年春）
テレワークが普及する一方、企業に聞いた在宅勤務制度の導入意向は過去調査から10ポイント以上低下しました。サテライトオフィスについてはどうでしょうか。
＜オフィス所在地別＞在宅勤務制度とサテライトオフィスの導入率（2022年春）
テレワークする場所に関する各施策の導入率は、どのように変化しているでしょうか。また、エリアによってどのような違いがあるでしょうか。
固定席とフレキシブルな席の割合の今後の意向（2022年春）
「フレキシブルな座席の割合を高めたい」と回答した理由から、ポストコロナに向けてオフィスレイアウトを再検討する企業の様子がうかがえます。
オフィス在籍人数に対する座席数の割合（2022年春）
現在は過半数の企業が人数に対して「100%超」の座席数を用意している一方、今後は「100%未満」にしたいと回答した企業が46.0%にのぼりました。
＜年代別＞ワーカーが出社したいと思うオフィスの条件（2021）
出社したいと思うオフィスの条件を年代別に比較しました。特に若い世代は、健康で快適なオフィスであることを重視する傾向がみられます。
＜年代別＞ワーカーが感じる「テレワークの不満」（2021）
テレワークの不満を年代別で比較しました。「会社の補助支援が足りない」など、いくつかの項目では若い世代ほど不満を感じている傾向がみられました。
テレワーカーのパフォーマンス、エンゲージメント、ストレスの評価（2021）
テレワーカーに対し、週5日出社時と比べた現在の働き方について、パフォーマンス、エンゲージメント、ストレスの観点で評価を聞きました。
ワーカーが感じる「テレワークのメリット」（2021）
テレワーク経験者にテレワークのメリットを聞いたところ、1位は「移動時間・通勤時間の削減」でした。そのほかには、どのようなメリットがあるでしょうか。
＜業務タイプ別＞出社とテレワークのどちらが働きやすいか（2021）
業務タイプごとに、オフィス出社とテレワークのどちらがやりやすいかを聞きました。個人ワークはテレワークの方がやりやすいようです。
サテライトオフィスを利用したい理由（2021年秋）
企業がサテライトオフィスを利用したい理由は「在宅勤務のデメリットをカバーするため」が多く、在宅勤務の補完的な役割が求められているようです。
ワークプレイス戦略の見直しに関して困ったことや課題（2021年秋）
テレワークが広がるなか、企業はワークプレイス戦略の見直しに関して、メインオフィスのレイアウトや運用に課題を感じているようです。
＜企業規模別＞ワークプレイス戦略の見直しで優先的に取り組みたいもの（2021年秋）
ワークプレイス戦略の見直しにおいて、メインオフィスに関する取り組みを優先的に考える企業が多いことがわかりました。企業規模別に比較すると…。
＜企業規模別＞ワークプレイス戦略の見直しの着手状況（2021年秋）
ワークプレイス戦略の見直しの着手状況は企業規模によって差があり、大企業では半数近くが「すでに着手している」と回答しました。
オフィス在籍人数に対する座席数の割合（2021年秋）
オフィスの在籍人数に対し「100％超」の座席数を確保する企業の割合は減少傾向にある一方、「100％未満」に座席数を効率化させる動きが進んでいます。
＜オフィス所在地別＞出社率の実態と、コロナ禍収束後の意向（2021年秋）
オフィス所在地別に出社率の実態と意向を比較しました。東京23区の企業はほかの地域よりも出社率が低く、テレワーク推進の傾向がみられます。
＜企業規模別＞出社率の実態と、コロナ禍収束後の意向（2021年秋）
企業規模別に出社率の実態と意向を比較しました。大企業では出社率を低く抑えている企業の割合が高く、テレワークが普及している様子がうかがえます。
＜東京23区の大企業＞テレワークする場所の整備状況
テレワークする場所の整備率や内容には、エリアや企業規模による差がみられ、東京23区の大企業のサテライトオフィス導入率は約5割にのぼることがわかりました。
コロナ危機収束後、メインオフィスの施策で関心があるもの
出社とテレワークの使い分けを考えるなかで、コロナ危機収束後に向け、集まる場としてのメインオフィスの価値を見直す企業が増えてきているようです。
コロナ危機収束後の働く場所の立地（2021年春）
働く場所の立地について「本社機能は都心に置き、郊外に働く場所を分散させる」意向の企業が多数派ですが、決めかねている企業の存在も見過ごせません。
2020年4月～1年間のオフィス面積の変化
企業に対し、コロナ禍にあった過去1年間におけるオフィス面積の変化を聞きました。面積縮小の理由は「テレワークにより必要面積が減る」が58.8％で最多でした。
＜ワークプレイス戦略見直しの重視度別＞コロナ危機収束後の出社率の将来意向
ワークプレイス戦略の見直しが経営課題として重視されているかによって、コロナ危機収束後の出社率の意向に差があるようです。
＜ワークプレイス戦略見直しの重視度別＞コロナ危機収束後のオフィス面積の意向
コロナ禍で顕在化しつつあるオフィス縮小のトレンドは、ワークプレイス戦略を再構築していく動きの一端であると考えられます。
＜サテライトオフィス利用状況別＞テレワークによって得られるメリット
在宅勤務とサテライトオフィスを併用している企業は、テレワーク導入により様々なメリットを「得られると思う」割合が高いことがわかりました。
＜テレワークの場所の充実度別＞テレワークの生産性評価（2020年秋）
「テレワークで生産性が上がると思う」と回答した企業は31.9%で、「思わない」を下回りました。テレワークの経験値の差が評価に影響するようです。
＜業種別＞テレワークする場所の整備の内容（2020年秋）
コロナ禍の影響で、テレワークするための場所として「在宅勤務制度」を導入する企業が急激に増えています。整備状況を業種別にみてみました。
＜テレワークの場所の充実度別＞コロナ収束後のワークプレイスの方向性
サテライトオフィスを整備している企業は、コロナ収束後もテレワークを実施し、積極的にワークプレイスを見直していく企業が多いようです。
＜テレワークの場所の充実度別＞働き方に関して興味のある施策
在宅勤務やサテライトオフィスを整備している企業に比べて、テレワークする場所がない企業は、働き方に関する施策への興味度が低いことがわかりました。
＜テレワークする場所の充実度別＞ワークプレイス運用に関して困ったことや課題
「在宅勤務だけ整備」「サテライトオフィスも整備」など、テレワークする場所の充実度によって、感じている課題のレベル感にも差があるようです。
＜在宅勤務の導入時期別＞コロナ危機収束後の働き方の意向
首都圏企業にコロナ危機収束後の働き方の意向を聞きました。コロナ以前から在宅勤務を導入していた企業では、未導入企業よりもテレワーク重視派が多いようです。
＜オフィス面積の意向別＞コロナ禍収束後のワークプレイスの方向性（2020年春）
オフィス面積を縮小したい企業でも、その半数以上は「メインオフィスとテレワークを使い分ける」と回答し、引き続きオフィスを利用していく意向があります。
＜景況感別＞コロナ禍収束後のワークプレイスの方向性（2020年春）
景況感の良し悪しにかかわらず、半数程度の企業がコロナ収束後には「メインオフィスとテレワークの両方を使い分ける」と回答しました。
＜業種別＞テレワーク関連施策の導入率（2020年春）
「在宅勤務制度」の導入率を業種別に比較すると、導入が進む情報通信業と難航する医療,福祉業では49.6ポイントもの差があることがわかりました。
オフィス環境の快適性評価（2020年春）
企業に対し「ワーカーに快適なオフィス環境が提供されていると思うか」と聞いた結果、約6割が「そう思う」と回答した一方、3割は「そう思わない」と回答しました。
オフィス入居人数に対する座席数の理想と現状（2020年春）
6割以上の企業が、オフィス入居人数に対する座席の割合を100％以下にしたいと回答しました。座席数を少なくしたい意向は昨年よりも強まっているようです。
＜同居している子供（末子）別＞「テレワークの場所」の利用率とニーズ
未就学児を育てる女性は「テレワークの場所」に対するニーズが高い一方、利用率は低く、実態とニーズのギャップが大きいようです。
＜企業規模別＞テレワークする場所や制度の整備状況（2019年秋）
テレワークの整備状況を企業規模別にみてみました。レンタルオフィスやシェアオフィス、サテライトオフィスは大企業だけでなく、中小企業でも導入が加速しています。
＜シェアオフィスの立地別（都心型／周辺型）＞利用時間
シェアオフィスの立地によって、1回あたりの利用時間に異なる特徴がみられました。郊外拠点では1回に8時間以上使う人もいるなど、働き方の多様性が垣間見えます。
＜シェアオフィスの立地別（都心型／周辺型）＞利用者属性
法人向けシェアオフィスの利用者を都心型ユーザーと周辺型ユーザーにグループ分けし、属性を比較しました。2つのグループで異なる利用ニーズがありそうです。
＜オフィス面積の変化別＞レイアウト配分の変化
2018年度にオフィス面積を縮小した企業のうち約3割が、フリーアドレス席やABWなど、フレキシブルに使えるスペースは拡張していることがわかりました。
通勤ストレス緩和のために多様な場所へ出勤したい意向
通勤ストレス緩和のために多様な場所への出勤意向を持つ人が、アンケート回答者の73.9％に上りました。「自宅に近いサードプレイスオフィス」等が人気です。
首都圏オフィスワーカーの通勤手段と通勤実態
首都圏オフィスワーカーの通勤手段別に、通勤時間や通勤ストレスを比較しました。高ストレスの電車通勤者は、自宅近くに出勤したいニーズが高い傾向がみられました。
固定席とフレキシブルなスペースの導入目的の違い（2019年春）
固定席の導入目的は「入居人数の増減」が1位だったのに対し、フレキシブルなスペースでは「社内のコミュニケーション活性化」が1位となりました。
過去1年間のフレキシブルなオフィススペースのトレンド（2019年春）
過去1年間でどんなオフィスレイアウトが増えたのか調べました。「オープンミーティングスペース」と「フリーアドレス席」が人気だったようです。
＜人数に対する座席数の割合別＞ワークプレイスに関する取り組み状況
オフィス入居人数に対して座席数を多めに用意している企業と、少なめに用意している企業では、テレワークやワークプレイスに関する施策の取り組み状況に差がみられました。
オフィス入居人数に対する座席数の理想と現状（2019年春）
オフィス入居人数に対して座席が何割用意されているのか調べました。現状では「100%超」の企業が多いものの、理想は人数以下に減らしていきたいようです。
通勤ストレスと生産性やエンゲージメントの関係
ワーカー個人の問題として捉えられがちな通勤ストレスについて、企業はどのように捉えるべきでしょうか。生産性やエンゲージメントとの関係を分析してみました。
通勤ストレスと仕事満足度・プライベート満足度の関係
通勤ストレスとワーカーの仕事満足度およびプライベート満足度との関係を調べた結果、通勤ストレスが高いワーカーほど満足度が低い傾向がみられました。
テレワーク施策別にみる導入目的の違い（2019年春）
過去1年間でテレワークの導入が進んだ企業に対し、「どの施策を」「どのような目的で」導入したのか聞きました。テレワークの種類によって期待される効果は様々です。
過去1年間で新たに整備したテレワーク施策（2019年春）
過去1年間でテレワークする場所を何かしら新たに整備した企業に対し、具体的に何を整備したかを聞きました。「レンタルオフィス、シェアオフィス等」が1位。
テレワーク等がオフィスの1人あたり面積に与える影響（2018年秋）
テレワークなどの取り組みにより、働く場所をフレキシブルにしている企業は、オフィスの1人あたり面積が小さくなっているようです。
今後興味のある働き方施策（2018年秋）
企業に対し、働き方に関する施策で今後興味のあるものを聞きました。現在の取り組み状況と比べると、在宅勤務やフリーアドレス席などに今以上の伸びしろがみられます。
テレワーク利用に関するルールの有無（2018年秋）
テレワークを導入している企業に対し、利用頻度などのルールの有無を聞いたところ、モバイルワークに取り組む企業の約7割が「ルールはない」と回答しました。
働き方改革の具体的な効果（2018年秋）
働き方改革を実施している企業では、2017年秋同様「従業員のワークライフバランス」に効果を感じている企業が最多でした。しかし、その割合が減少しているのはなぜでしょうか。
テレワークの導入状況別にみる、オフィスの1人あたり面積（2018年春）
テレワークするための場所や制度の導入は、オフィスの１人あたり面積にどの程度影響があるのでしょうか。導入済みの企業と未導入の企業を比較してみました。
＜業種別＞テレワークする場所や制度の整備状況（2018年春）
テレワークするための場所や制度の整備状況は、情報通信業が特に進んでいるようですが、昨年と比較するとどのような変化があるでしょうか。
＜企業規模別＞テレワークする場所や制度の整備状況（2018年春）
テレワークするための場所や制度の整備状況には、企業規模による違いがありました。昨年と比べるとどのような変化がみられるでしょうか。
非テレワーカーの不安とテレワーカーの感想（2018）
テレワークに対して、テレワークをしていない人が持つ不安と、実際にテレワークをしている人が感じているデメリットの間にはギャップがありました。
＜子どもの有無別＞テレワークしている場所（2018）
オフィスワーカーがテレワークしている場所をみると、小学校低学年以下の子どもがいる人は、サードプレイスオフィスの利用割合が高いことがわかりました。
サードプレイスオフィスのタイプ別利用意向（2017年秋）
企業はどんなワークプレイスなら従業員に利用させたいと考えているのでしょうか。5タイプのサードプレイスオフィスそれぞれの利用関心度を聞きました。
オフィス以外の働く場所と、2015～16年における変化
テレワークを推進するため、社外に働く場所を用意している企業はどれくらいあるのでしょうか。過去1年間の変化を調べることで直近の動向を探ります。
＜業種別＞オフィス以外の働く場所と、2015～16年における変化
テレワークの推進状況について、業種による傾向の差があるかどうかをみてみました。在宅勤務制度の導入率が高いのはどんな業種でしょうか。
