働き方を考えることは
オフィスのあり方を考えること

いま、日本の働き方が変わろうとしています。
働き方改革は、なんのために、
なにが、どう変わっていくのか。
そして、働く場所である
「オフィス」のあり方はどう変化するべきか。
私たちの身の回りのデータからシナリオを考えていきます。

「働き方」の変化をとらえる→「オフィス」のあり方を考える

働き方×オフィス

VIEWPOINTWORKTRENDNEW

ソフトサービスが拓くビル事業の可能性

BIRTH LAB・BIRTH WORK 麻布十番/髙木ビル

つくって貸すだけではない、ビル事業とは? 人のチャレンジに伴走するコワーキングスペースの事例とコミュニティ形成の在り方を紹介する。

DATANEW

<オフィス所在地別>働き方に関する施策の利用率とニーズ(2024)

「副業・兼業」や「ワーケーション」といった比較的先進的な施策は、各地域共通で現状とニーズのギャップが大きく、今後導入が進む可能性があります。

DATA

<オフィス所在地別>オフィス出社とテレワークの状況(2024)

首都圏のテレワーカーの割合は、ほかのエリアに比べて高く52.8%でした。過去調査からどのようにどのように推移しているでしょうか。

DATA

<オフィスやテレワークの状況別>3つのアウトカムに対する評価(2024年春)

オフィスの快適性評価が高い企業やサテライトオフィスを導入している企業ほど、企業のアウトカム(従業員のパフォーマンスなど)が期待以上であると回答しました。

DATA

今後取り組みたいテレワークする場所に関する施策(2024年春)

今後、サテライトオフィスを導入したい企業の割合は増加を続けています。

DATA

テレワークする場所に関する施策の導入率(2024年春)

企業に対し、在宅勤務制度とサテライトオフィスの整備状況を聞き、その結果を経年で比較しました。導入率はそれぞれどのように推移しているでしょうか。

REPORTNEW

大都市圏オフィスワーカー調査2024

ザイマックス不動産総合研究所では、企業とオフィスワーカーそれぞれの視点から働き方と働く場所の変化を捉えるため、企業については「大都市圏オフィス需要調査」を2016年秋より計16回、オフィスワーカーについては「首都圏オフィスワーカー調査」「大都市圏オフィスワーカー調査」を2016年末から計8回実施してきた。

DATA

働き方に関する取り組み状況(2024年春)

過去調査と比べると、「従業員のスキルアップ・研鑽・リカレント教育の支援」や「副業・兼業を認める」など、いくつかの項目で着実な伸長がみられました。

DATA

オフィス施策を実施するうえで、重視すること(2024年春)

オフィス施策を実施するうえで最も重視されるのは「生産性の向上」でした。過去調査と比べて回答割合が大きく伸びた項目は…。

DATA

<メインオフィスの快適性別>メインオフィスについて課題に感じていること(2024年春)

オフィスの快適性評価が低いグループほど、各項目で課題に感じていると回答した割合が高い結果になりました。一方、快適性評価が高くても課題となっている項目は…。